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■人事戦略の企画・運営をご担当いただきます。 【具体的には】 同グループ市場事業本部における、国内従業員および海外従業員にまたがった組織・人事企画運営、人材育成、他事業本部との協働・連携 【キャリアパス】 市場事業本部内での企画業務がキャリアパスの中心となる前提です。まずは人事企画関連業務に従事いただき、将来的には、市場事業本部のマネジメントとして同業務をリードして頂くことが期待されています。 【組織構成】 部長＋副部長＋次長3名＋ライン長×3の3チーム体制 いずれも30代~40代中心 ・戦略企画ライン：6名（調査役4名、担当2名） ・組織人事ライン：9名（上調1名、調査役5名、担当3名） ・財務企画ライン：18名（上調2名、調査役5名、担当8名、派遣3名） 今回は、組織人事ラインに配属予定です。
■同社および同グループ全体のサイバーセキュリティ水準の向上に向け、サイバー人材・一般従業員・経営陣等それぞれについて人材像や育成体系を定義し、その実現に向けた戦略立案から実行推進までを担っていただきます。 【具体的には】※以下のような業務を想定 ・同グループ全体のサイバーセキュリティ人材育成体系の設計・高度化 ・全社横断のセキュリティ啓発施策の企画・実行 ・経営層向けのセキュリティ教育の実施 ・サイバーセキュリティに関する研修の運営統括および一部講師対応 ・教育施策の効果測定および改善サイクルの確立 【配属予定部署について】 同社および同グループ全体のサイバーセキュリティ戦略の策定や教育等を担う組織です。新規施策の立ち上げ、経営とのコミュニケーション、当局・監査対応、予算管理や部内運営、人材育成企画や研修などを実施します。 【キャリアパス】 同ポジションで同グループ横断のセキュリティ戦略・人材育成を担った後は、サイバーセキュリティ戦略立案やガバナンス高度化を主導する中核人材への成長が期待されています。また、同業務での経験を活かし、他のIT関連／企画業務や、業務部門のITプロフェッショナルとしてのキャリアにチャレンジすることも可能です。
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同行システム部門のキャリア採用担当者として、傘下各部と協働した人材要件の策定、母集団形成、選考運営、内定通知・受諾促進、入行後の活躍態勢整備等を、一気通貫で推進いただきます。 【具体的には】 ■システム部門傘下各部の人員需要に対する採用戦略の企画、及び人材要件の具体化・精緻化 ■人材紹介会社、スカウト、リファラル、メディア活用等による母集団形成推進 ■システム部門傘下各部、人事部、関連IT会社と連携した選考運営（含む書類選考・面接・面談対応） ■入行後の立ち上がり支援、及び現場でのキャリア入行者受け入れ体制の構築・コンサルティング 【想定キャリアパス】 新卒採用、育成、人事運営、制度設計・運用など他の人事業務や、同行全体の幅広い組織運営にチャレンジしていくキャリアパスが想定されます。社内公募制度等を活用し組織運営以外の多岐にわたる業務にチャレンジすることも可能です。
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同行システム部門のHRビジネスパートナー（HRBP）として、人事制度の設計・運営、配属・異動の組成、評価・昇進・育成・キャリア開発の運営、採用（新卒・キャリア）等を推進していただきます。 【具体的には】 ■ジョブ型人事制度の設計・運営 ■ファクトに基づく課題抽出、および部門マネジメントに対する組織・人事運営のコンサルティング ■部門全体／領域毎の人員計画に基づく関連IT会社と連携した配属・異動の組成、および新卒・キャリア採用戦略の立案・推進 【想定キャリアパス】 本職種の中で様々な人事業務の経験を積み重ねることで、人事担当者しての専門性を高め、将来的には管理職として部門人事組織全体を牽引することを同行は期待しています。他部門および同行全体の幅広い人事業務にチャレンジするキャリアパスや、社内公募制度等を活用し人事以外の業務にチャレンジすることも可能です。 【魅力・やりがい】 当行のデジタルトランスフォーメーション（DX）戦略に基づくシステム部門の運営・変革を、組織・人事の立場から推進いただけます。高い人間性・倫理観に基づく丁寧・論理的なコミュニケーションが求められますが、多様なマネジメント・関係者と信頼関係を構築し、部門全体の変革を実現するやりがいは格別です。
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■事業部門の人材育成担当部署の所属となり、新入行員からマネジメント、キャリア入行者など、幅広い対象層の育成業務を担当いただきます。 人材育成施策や研修の企画立案、新しい育成メソッドの構築、営業店と本部一体での人材育成施策の浸透等を通して、人材育成という側面から営業店の成果に繋がるアプローチを検討・実行していただきます。 【具体的には】 ・人材育成施策および研修等の企画立案、行動変容に繋がる仕組み作り ・人材育成関連システムの高度化に向けた企画開発 ・一人別最適育成コンテンツ（OJTサポートツール）の導入検討や企画開発 ・デジタル技術やデータ分析による人材育成業務の高度化および業務効率化
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