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2026年上半期
製造業転職市場トレンド徹底解説
2026/4/13

【2026年上半期】製造業の転職市場トレンド|年収や現状、今後の将来性まで解説

今期はここがポイント
転職のしやすさ
求人数
減少
  • 求人減るも「売り手市場」変わらず
  • 自動車・半導体・防衛で特にニーズ高
  • GX/DX人材も製造業全体でニーズ高
目次

米中摩擦やDX、生成AI…製造業の転職市場はどうなる?

製造業で
働く人

米中摩擦をはじめとする地政学リスクや中国経済の冷え込みなど、先行きが見通せない2026年。国産の次世代自動車の開発や半導体が今後どうなるかという不安もあるし、DXや生成AI活用による業界再編も進んでいるけど、製造業の転職市場ってどうなっているの?

歴史的な大変革期を迎えている日本の製造業。転職市場の最新のトレンドや動向を解説します。

求人数は減少するも、技術系職種は「売り手市場」

製造業の新規求人数は56,070件/月(2025年度)。前年同期比で96.3%となっており、やや減少傾向にある。
  • 2023年頃までは、ウィズコロナの需要回復にともない、大量採用に舵を切る企業が多く、求人数も増加傾向が続いていた
  • しかし、2023年以降はやや減少傾向に。多くの企業で一定の人員が確保されたことに加え、中途採用は「より重要度の高いポジション」に絞られつつある

求人数が減っているのは、ほかの業界も同じ

業種別、新規求人数の前年比ランキング(2024年・2025年比較)| 1位、電気・ガス・熱供給・水道業:9.49%|2位、鉱業、採石業、砂利採取業:1.26%|3位、学術研究、専門・技術サービス業:1.09%|4位、サービス業(他に分類されないもの):-0.55%|5位、複合サービス事業:-0.75%|6位、情報通信業:-1.51%|7位、運輸業、郵便業:-1.93%|8位、教育、学習支援業:-2.05%|9位、建設業:-2.09%|10位、医療、福祉:-2.33%|11位、農、林、漁業:-2.98%|12位、公務(他に分類されるものを除く)・その他:-3.29%|13位、製造業:-3.70%|14位、金融業、保険業:-4.06%|15位、卸売業、小売業:-4.95%|16位、生活関連サービス業、娯楽業:-7.37%|17位、不動産業、物品賃貸業:-11.39%|18位、宿泊業、飲食サービス業:-11.59%|全業界計:-3.09%|約8割の業界で求人数が減。アフターコロナの大量採用が落ち着き、製造業以外の業界も減少傾向。
  • 求人数が減少傾向にあるのは、製造業に限らない。全業界のうち約8割の業界で、同じような状況に。

※出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」

求人ニーズは、職種による差が大きい

▼求人ニーズ「減」:オペレーター・ライン工
オペレーター・ライン工 有効求人数・有効求人倍率の推移|2019年から2025年までの推移では、2022年の1.99倍をピークに下降傾向。2025年の有効求人倍率は1.67倍、有効求人数は158,494件となっており、有効求人数・有効求人倍率ともに下降傾向にある。

※出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」

  • 製造業関連の職種のうち、製造ラインで加工や組み立て、検査などを行うオペレーター・ライン工については、有効求人数・有効求人倍率ともに下降傾向が続いている
  • 理由としては、製造業各社で急速に進む、生産性向上やコストカットに向けたDXやFA化の影響が考えられる。
▼求人ニーズ「増」:設計・開発/製造部門
設計・開発/製造部門 有効求人数・有効求人倍率の推移|設計・開発の有効求人倍率は2021年の1.71倍から上昇し、2025年は2.3倍、有効求人数は14,933件とコロナ前水準に回復。製造の有効求人倍率も0.89倍、有効求人数は11,420件と微増傾向にある。設計・開発/製造ともに有効求人倍率はコロナ前水準まで戻っている。

※出典:厚生労働省「一般職業紹介状況」

  • 設計・開発や製造部門(生産技術など)の技術系職種に絞って見ると、有効求人倍率はコロナ前の水準まで回復。特に設計・開発職の有効求人倍率は2を超えており、転職しやすい「売り手市場」は継続中といえる。
  • その背景にあるのは、次世代自動車の開発やAIの急拡大に伴う半導体需要をはじめとするグローバル競争の激化や、世界的な脱炭素化。より効率的で付加価値の高い開発・生産体制の構築に向け、関連職種の採用ニーズが高まっている。

コンサル
タント

グラフに記載はありませんが、事務系職種についても、調達・物流・法務のポジションでは、各社求人ニーズが高まっています。

コラム

求人数の減少は、デメリットだけではない

求人数が減ると「応募先の選択肢が少なくなる」ため、一般的には転職を控える人が多いとされています。

一方、「先行き不透明な状況下でも採用を継続する=将来性のある企業やポジションを見つけやすい」という側面もあります。

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今、何が起きている?製造業の3つのトレンド

製造業のおさえておきたい3大トレンド|(1)即戦力採用の傾向が強い、(2)3つの業界で、とりわけニーズが高い、(3)GX/DX人材のニーズが高い

トレンド(1)即戦力採用の傾向が強まる

即戦力採用の傾向が強まる理由|アフターコロナの2022年頃までは、需要回復に対応すべく大量採用の傾向が強かった。その後、2023年頃から地政学的リスクや教育コストの高まりを受けて、即戦力採用へシフトする傾向が強まっている。
  • アフターコロナの2022年頃までは、需要の回復にともない、頭数の確保に向けた大量採用に踏み切る企業も多く、経験の浅いポテンシャル人材のニーズも高かった
  • 現在はそうした人材の育成フェーズに入っており、米中摩擦などの地政学的リスクの高まりも相まって、「本当に必要な即戦力ポジション」「変化に対応できる人材」に採用を絞る企業が増えつつある

トレンド(2)3つの業界が急成長中

急成長する3つの業界|(1)自動車/車載製品業界、(2)半導体/電子部品業界、(3)防衛/航空宇宙業界|市場規模の拡大にともない、人材ニーズも増えている

自動車・車載製品

  • CASEという大きな潮流のもと、EV化やSDV(車のソフトウェア化)シフトADAS技術の開発競争などがさらに加速。組み込みエンジニアや電気系エンジニアを中心に、人材ニーズが高まっている
自動車業界で人材ニーズが高まっている理由|CASEの潮流のもと、SDV化が加速。その結果、完成車/部品メーカーで、車載OSやBMSなどに関わる開発ニーズが増加している

半導体・電子部品

  • デジタルシフト・次世代自動車の開発をはじめとする電動化の加速AI技術の進展にともない、半導体ニーズが急増。製造装置メーカーのほか、次世代電池材料メーカーでも求人は増加傾向
半導体・電子部品業界で人材ニーズが高まっている理由|世界的なデジタルシフトやAI技術の進展の流れを受けて、製造装置・電子部品などの開発ニーズが増加。人員確保のため、半導体・電子部品メーカーでの人材ニーズが高まっている。

防衛・航空宇宙

  • 近隣諸国との緊張感の高まりや米国からの防衛力強化要請などを背景に、国の防衛関係予算は増加傾向電機・重工メーカーを中心に防衛分野の採用が活況。
  • 同じく地政学リスクの観点から、人工衛星の国産化のニーズも高まっており、航空宇宙分野の採用も活発化している。
防衛・航空宇宙業界で人材ニーズが高まっている理由|地政学的なリスクの高まりを受けて、日本の防衛費も増加。防衛レーダーや戦闘機搭載機器などの開発ニーズが増加したことから、電機/重工メーカーでの人材ニーズが高まっている。

コンサル
タント

こうした成長産業は、①最新技術に関わりやすい②ベースアップで賞与や年収が上がりやすい傾向があります。

トレンド(3)GX/DX人材のニーズ高まる

GX/DX人材のニーズが高まっている理由|製造業でも、脱炭素や省人化・効率化が推進中。その流れを受けて、製造業各社でGX/DX関連の経験・知識がある人材のニーズが高まっている。
  • 脱炭素社会の実現に向け、製造業各社でGXニーズが高まっており、「規制対応を推進するプロジェクトリーダー」や「環境配慮型の材料開発エンジニア」といった関連求人が出始めている。
  • また、人手不足の解消に向け、開発工程の効率化・省人化(FA化)の緊急度も高まっており、企業のDXを担うデジタル人材の求人も増加傾向に

▼職種ごとの転職トレンドについてくわしく
組み込みエンジニア
機械系エンジニア
電気系エンジニア
半導体エンジニア
研究・開発(化学)
生産技術・プロセス開発(化学)
品質保証・品質管理(化学)
研究・開発(化粧品)
商品企画・商品開発(化粧品)
品質保証・品質管理(化粧品)
MR
臨床開発
研究(製薬)
製造関連(製薬)
メーカー営業

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【データで見る】製造業の現状と未来、将来性

2026年上半期時点の、製造業の将来性は「良好」|理由(1)従業員が減少しているものの市場規模は拡大傾向、(2)労働生産性/投資額ともに改善傾向

「製造業の将来性は良好」といえる2つの理由について、各種統計データから紐解きます。

理由(1)従業員数は減るも市場規模は拡大傾向

製造業の市場規模の実態を、従業員数売上高から見ていきます。

【従業員数】減少傾向が続き、非製造業に労働人口が流れている

製造業の従業員数を見ると…
製造業の従業員数を見ると…

20年で1割ほど減少。直近はアフターコロナの呼び戻しで微増するも、長期的には減少傾向が続く

全産業に占める割合を見ると…
全産業に占める割合を見ると…

製造業従事者は20年で「4人に1人」→「5人に1人」に減少。働く先として製造業が選ばれにくい時代に

※出典:財務省「法人企業統計調査」

  • 近年、製造業→非製造業≒サービス業(情報通信業や医療福祉分野)に労働力がシフトしている
  • 経済成熟にともなう産業構造の変化が続いていることに加え、IT需要の増加高齢化などが起因していると考えられる。

【売上高】コロナ前の水準を超える

製造業の売上高を見ると…
製造業の売上高を見ると…

2008年のリーマン・ショック以降横ばいが続くも、コロナを契機に拡大傾向

対GDP比も2割を維持
対GDP比も2割を維持

対実質GDP比は20%前後で堅調に推移しており、依然として製造業は日本経済の中核的存在といえる

ただし、成長率は鈍化傾向
ただし、成長率は鈍化傾向

2021年はコロナの反動で売上高が急拡大するも、それ以降の成長率は徐々に鈍化

※出典(売上高関連):財務省「法人企業統計調査」調査
※出典(GDP関連):内閣府「国民経済計算」

  • 2021年や2022年はコロナ元年の落ち込みからの急回復により、一時的に高い伸び率を記録。ただし、直近では中国経済の低迷や地政学的リスクの高まりなどを背景に、売上高の伸びはやや鈍化
  • 現在はコロナ特需が落ち着き、売上高の伸び率は2010年代と同様に、小幅な動きに戻ったと見られる。
製造業のなかでも、業種によって明暗が分かれる
業種別 製造業の売上高の前年増減比(%)|2024年は「その他の輸送用機械器具製造業」が19.10%増、「パルプ・紙・紙加工品」が23.20%増と大きく伸長。製造業計では4.50%増となっており、特に輸送用機械や電気機械などの「機械系製品」において成長傾向が続いている。

※出典:財務省「法人企業統計調査」

  • 製造業のなかでは、次世代自動車の開発や半導体需要の拡大を背景に、自動車を含む「輸送用機械器具」など、機械系製品が牽引役として存在感を増している
  • 一方、木製品や紙製品など、食料品を除く軽工業系製品や、石油化学製品、金属・鉄鋼製品などは、原材料価格の高騰や中国経済の低迷などを背景に、やや縮小傾向。市場構造の変化が進行中といえる。

コンサル
タント

このように、一口に製造業といっても、業種や扱う製品によって状況は大きく異なります

よりよいキャリア構築のためには、情報をタイムリーにキャッチアップし、今後伸びていくであろう業種や分野をしっかり見定めていくことが大切です。

理由(2)労働生産性は改善し、投資額も年々増加

次に、製造業の収益性労働生産性設備投資額、研究開発費の動向から、製造業の競争力や将来性(成長性や事業拡大・技術革新への期待度)を読み解きます。

【収益性】原材料価格の高騰で横ばい

まずは付加価値率から、製造業の収益性を見ていきます。

付加価値率とは?

付加価値額(売上高から材料費や運送費などの外部購入費を差し引いたもの)÷売上高

※この値が高いほど、「価値を内製化できる≒収益性がある」といえる。

製造業の付加価値率は19%前後で推移。収益性は長年維持されているものの、直近はコスト高の影響で悪化する可能性もある。

※出典:財務省「法人企業統計調査」

  • 「素材を加工し、付加価値を付けて売る」(中間コストが高い)という製造業の特性上、収益性は非製造業よりも低く、19%前後で推移
  • ただし、直近では原材料やエネルギー価格の高騰が続いているため、今後は付加価値率の減少による収益性悪化の可能性あり。生産性向上や価格転嫁などの取り組みが急がれる。

【労働生産性】年々改善されている

次に、従業員一人当たりの付加価値額から、製造業の労働生産性を見ていきます。

従業員一人当たりの付加価値額とは?

付加価値額(売上高から材料費や運送費などの外部購入費を差し引いたもの)÷従業員数

※この値が高いほど、「一人の従業員が生み出す価値が高い=労働生産性が高い」といえる。

製造業の従業員一人当たりの付加価値額は、労働生産性の改善が進んでいる影響もあり、増加傾向。2005年の834万円から、2024年には995万円まで増加している。

※出典:財務省「法人企業統計調査」

  • 従業員数の減少やDXを含む業務効率化が進んでいる影響もあり、一人当たりの付加価値額≒労働生産性は改善傾向
  • 業界全体の競争力が高いため、「より少ない人数で」「より付加価値の高い」製品を生み出すための企業努力が成功しているといえる。

【設備投資額・研究開発費】いずれも年々増えている

製造業の設備投資額/研究開発費は、いずれも増加傾向。2024年には、設備投資額が17.1兆円、研究開発費が13.9兆円規模になっている。

※出典(設備投資額):財務省「法人企業統計調査」
※出典(研究開発費):文部科学省「科学技術研究調査」

  • 設備投資や研究開発も年々増加しており、将来の競争力強化につながる兆しが見られる。また、製造業の成長性に対する期待値が高まっているといえる。

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タント

日本の製造業は今、構造変化と競争激化の真っ只中にあり、まさに生き残りをかけた転換点を迎えています。

技術革新や市場ニーズの変化に取り残されないためにも、将来性のある業種や企業、スキル領域を見極め、戦略的にキャリアを描くことが強く求められています。

アンドプロでは、製造業専門のコンサルタントが業界の最新事情をふまえ、あなたの経験・スキルを最大限に活かせるキャリアプランや、おすすめの転職先をご紹介します。お気軽にお問い合わせください

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他業界と比べて高い?製造業の平均年収

製造業の平均年収は567.6万円で、全業界平均(544.9万円)よりも高い水準。コロナ禍でも増加傾向がみられている|(参考)2019年が519.0万円、2020年が506.0万円、2021年が525.6万円、2022年が532.7万円、2023年が533.2万円、2024年が567.6万円

※出典:国税庁「民間給与実態統計調査」

  • EVシフトや半導体需要の拡大を受け、関連メーカーを中心にベアや賞与アップが実施される企業も多く、製造業全体の給与水準が高まっている

【年齢別】50代で600万円超

製造業の年齢別の平均年収は、50代でピークを迎え671.8万円に。どの年代でも全職種平均を超えている(参考:10代以下が266.3万円、20代が404.4万円、30代が524.3万円、40代が619.5万円、50代が671.8万円、60代が506.1万円、70代以上が383.6万円)

※出典:国税庁「民間給与実態統計調査」

  • 50代までは年齢に比例して増加する傾向が強い。

【業界別】他産業と比べると「中の上」

業界別 平均年収ランキング|1位は電気・ガス・熱供給・水道業(832.4万円)、2位は金融業、保険業(702.3万円)、3位は情報通信業(659.5万円)。製造業は567.6万円で4番手につけるも、1位との差は250万円超となっている。以下、建設業(565.4万円)、学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業(549.3万円)、不動産業、物品賃貸業(495.5万円)、複合サービス事業(490.1万円)、運輸業、郵便業(487.6万円)、全業界平均(477.5万円)、医療、福祉(429.0万円)、卸売業、小売業(409.6万円)、サービス業(389.1万円)、農林水産・鉱業(347.9万円)、宿泊業、飲食サービス(279.3万円)

※出典:国税庁「民間給与実態統計調査」

  • 製造業の平均年収は全業界のなかでは「中の上」
  • 製造業は中小企業が多く、現場の技能職人材が占める割合も高いため、業態や雇用形態、企業規模などによって給与水準もまちまちなのが特徴。

【業種別】素材系や機械系が高い

業種別 製造業の平均年収|1位の石油製品・石炭製品(732.4万円)、2位の化学工業(674.4万円)、3位の鉄鋼業(613.7万円)を筆頭にランキングを掲載。製造業平均は535.1万円、全業界平均は527.0万円となっている。最下位の繊維工業(370.0万円)と1位の差は350万円以上に達し、業種による格差が大きい。以下、4位から順に情報通信機械器具(599.1万円)、輸送用機械器具(598.0万円)、電気機械器具(594.8万円)、生産用機械器具(588.8万円)、はん用機械器具(583.4万円)、電子部品・デバイス・電子回路(580.1万円)、非鉄金属(556.7万円)、ゴム製品(548.5万円)、その他の製造業(524.4万円)、飲料・たばこ・飼料(517.5万円)、窯業・土石製品(508.7万円)、プラスチック製品(488.4万円)、パルプ・紙・紙加工品(486.0万円)、印刷・同関連業(472.2万円)、金属製品(464.9万円)、家具・装備品(464.0万円)、木材・木製品(427.6万円)、なめし革・同製品・毛皮(407.6万円)、食料品(394.9万円)、繊維工業(370.0万円)

※出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
※計算式:「きまって支給する現金給与額」×12カ月+「年間賞与その他特別給与額」

  • 製造業のなかでは、石油製品化学鉄鋼などが最も高水準。次いで「情報通信機械器具」や自動車を含む「輸送用機械器具」など、電気・機械系が並ぶ
  • 一方、食品や木製品、紙製品などの軽工業系は平均より低めの傾向あり。

平均年収は職種によっても差が出る

職種別、製造業の平均年収|1位は電気・電子・電気通信系で755.2万円、2位は輸送用機器系で700.6万円、3位は機械系で669.4万円、4位は化学系で613.1万円、5位は金属系で577.2万円。製造業の平均は535.1万円|種による差は最大で200万円近く。

※出典:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
※計算式:「きまって支給する現金給与額」×12カ月+「年間賞与その他特別給与額」

  • 同じ製造業のなかでも、職種ごとに年収はまちまち。なかでも、成長産業である半導体関連の職種を含む電気・電子・電気通信系、自動車関連の職種を含む輸送用機器系の技術者は、平均700万円以上と高水準

▼職種ごとの平均年収についてくわしく
組み込みエンジニア
機械系エンジニア
電気系エンジニア
半導体エンジニア
研究・開発(化学)
生産技術・プロセス開発(化学)
品質保証・品質管理(化学)
研究・開発(化粧品)
商品企画・商品開発(化粧品)
品質保証・品質管理(化粧品)
MR
臨床開発
研究(製薬)
製造関連(製薬)
メーカー営業

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製造業において市場価値の高い人材になるには?

「変化」に耐えうるプレイングマネージャーが求められる

製造業で市場価値の高い2つの人材|(1)変化に強い(適応力がある)、(2)プレイングマネージャー
  • AI技術の進化など、変化が早く先行き不透明な状況下だからこそ、自ら時流を先読みし、スピーディに判断・行動できるような「変化に強い」人材を求める企業が増えている
  • また、人手不足が深刻化するなか、設計・開発などの実務とマネジメント業務の両方を一人二役でこなせるプレイングマネージャーのニーズも高まっている

定番! どの企業でも必要な経験・スキル3つ

製造業で重要な3つの経験・スキル|(1)先進性の高い製品の経験、(2)コミュニケーション能力、(3)マネジメント経験

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これら3つの経験・スキルは製造業のどの企業でも役立ち、評価にもつながるため、積極的に身につけてアピールするのがおすすめです。

ITやソフトウェア関連技術の経験

AIの進化を筆頭に、自動車産業でのSDVやIoT(モノがネットにつながる)の流れが加速していくなかで、ソフトウェアや電子制御のニーズが顕著に高まっているため、これらの経験を持つ人材は引く手あまたです。

コミュニケーション能力

開発・製造工程のなかで他職種と関わる場面も多いため、立場や専門性が違う人々とも円滑に意思疎通できるコミュニケーション能力や調整力、協調性も必須スキルの一つ。

顧客折衝・マネジメント経験

自動車をはじめ、開発・製造工程が複雑化するなか、顧客折衝や要件定義、システム設計を担えるポジションのニーズが高まっているため、これらの経験は高評価につながる。

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製造業の転職って難しいの?難易度や傾向

「製造業転職」の3つの傾向

製造業でおさえておきたい3つの傾向|(1)大手や成長産業ほど希望が叶いやすい、(2)親和性があれば異業種転職も可能、(3)製造業以外への道もある

「製造業転職」の難易度や傾向をお伝えします。

1大手や成長産業ほど希望は叶いやすい

大手・成長産業の場合、最新技術に関われたり、年収や労働環境改善が叶いやすいのが特徴。そのため、現職で「最新技術に関わりたい」「残業が多くて年収も上がらない」といった悩みを抱えている場合は、有力な選択肢に
  • 同業界なら「より大手」、異業種なら「より成長している産業」に転職するのが王道ルート。最新技術に関われる可能性が高いことに加え、年収をはじめ労働環境が改善するケースが多い。

2親和性があれば異業種転職も可能

製造業の経験者は、経歴次第で異業種転職も可能。転職の際は、経験・スキルの親和性が重要に。
  • 製品の大きさや制御機能の数、使用言語など、これまでの経験・スキルと応募先で求められる経験・スキルの親和性があれば、製造業内の異業種への転職も可能

3製造業以外の異業界への道も

技術系職種の場合はコンサルティングファームへ、事務系職種の場合はコンサルに加えて幅広い業界へ転職可能。
  • 製造業以外の異業種への転職も1つの選択肢。技術系職種なら主にコンサルティングファーム、事務系職種ならコンサルティングファームを含む幅広い業界への転職も可能。
  • 特にDXをはじめ、製造業関連の案件を多く抱えるコンサルティングファームでは、現場の業務理解や企業・業界内のコネクションを期待して、技術職経験者を採用したいというニーズが強い

製造業の転職の倍率傾向

業種別の転職難易度の傾向|難易度が高い順に、半導体・医療機器業界→航空宇宙業界→自動車・防衛業界

半導体・電子部品

  • 今、世界的に最も注目度が高く開発競争も激しい分野のため、社内の優秀なエンジニアの技術レベルに比例して、採用水準も高くなりがち

医療機器

  • 医療機器メーカーは新卒で採用した生え抜きの社員を長期育成する文化が根強く、中途採用のハードルは全体的に高め

航空宇宙

  • 半導体や医療機器に比べると、転職で求められる経験・スキルの水準は厳しくないが、自動車や防衛に比べると採用枠はやや限られている

自動車・防衛

  • 開発工程の複雑化にともない必要人員が増えているため、採用枠が多い
  • また、設計実務を担うポジションからPMなどの取りまとめポジションまでさまざまなポジションが用意されており、他業界に比べて門戸が広い

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この記事の監修者
アンドプロ コンサルタント
近藤 尚人
メーカー(機械・電気)

メーカー(機械・電気)専門のコンサルタント。組み込みエンジニアや機械系、電気系エンジニアをはじめ、営業職や物流・購買部門まで幅広い職種で転職支援を手掛けており、これまでのご支援人数は300名以上。2023年度、社内準MVP受賞。

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