仕事内容

■ドライバーの意図や行動を理解し、コミュニケーションしながら走行を行う人間中心の運転支援，自動運転システムの実現に向け開発を進めている領域にて、ADAS機能を構成する、ドライバーや乗員とのHMI／車両制御の有効性，可用性の評価を行います。量産に向けて開発しているADAS機能を搭載した開発車両及び部品の市場品質を確保する為の電気的信頼性評価を主にご担当いただきます。【具体的には】・車両や乗員の計測装置の設計・試作，データの分析・評価・ADAS機能に応じた評価方法の検討，テストケースの設定，計測項目および評価方法の策定【ポジション特長】同社では「一括企画」「コモンアーキテクチャ」という形で、車種ごとではなく、今後導入するクルマ共通の形状・構造を統一化し開発を進めています。本ポジションについても共通化されたシステム全体として取り組む形となる為、一車種に関わらず、同社のクルマの全ての車種に適応される可能性がある技術開発を担当いただきます。自ら取り組んだ技術開発が、製品となり顧客の手元に届くことで、社会的にも会社的にも貢献を実感できることが魅力です。【同社のADAS/自動運転】同社はクルマを自ら運転することで元気になってほしい、そして自分らしく心豊かな人生を送ってもらいたいという思いで開発を進めています。だからこそ、万が一の事故を出来ることから着実に減らしていくために、技術をさらに発展させ、疲労低減を含めた自動運転への活用を進めています。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれかのご経験をお持ちの方・エレキ部品の電気信頼性開発経験・主観的な評価結果と、計測した車両の走行やドライバの行動等の時系列データを合わせて分析する開発経験

歓迎要件

・車載制御システムの開発・実験計画法、統計処理、数値最適化に関する知識・車両運動力学、機械工学、人間工学に関する知識・C/C++,Pythonなどでのプログラミング経験・Matlab／Simulinkでの制御モデル開発

求める人物像

・同社製品を通して、顧客により良い価値を提供したい方・責任を持ち粘り強く取り組むことができる方・積極的で自発的な行動ができる方・周りを巻き込み業務を推進できる方

給与

年収450万円～960万円

※経験・能力を考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩5分

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者/単身者）を完備 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

コアタイムなしのフレックスや年間休日121日（GW・夏季・年末年始等）など、柔軟な働き方を重視しながら、自動車の未来を創る重要なミッションに挑戦できます。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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