仕事内容

■電動車両の制御システム開発およびモデルベース開発を用いた電動車両制御の開発に関わる以下の業務を担当いただきます。【具体的には】・電動車両の制御システム開発、制御ソフトウェア設計・電動車両の制御システムの機能検証及び評価 ※いずれかの機能領域を担当いただきます。制動/駆動、高電圧/低電圧電源制御、エネルギーマネジメント、サーマルマネジメント、アプリ機能を活用した外部デジタル連携、フェールセーフ制御など【ポジション特徴/魅力点】同社は2030年に向けて、「電動化時代に向けた開発強化」「電動化へのトランジション」「BEV商品の本格導入」実現に向けた取り組みを進めています。生産性の倍増および持続的な成長に向けた効率的な開発は最重要課題の一つであり、それを実現する為には、コンピュータ上で再現したさまざまな特性を活用したモデルベース開発 (MBD) がとても重要な役割を担っています。本ポジションでは、既存モデルに加えて、新型BEVの開発も推し進めており、最先端技術に触れられると共に、未来のモビリティ社会に貢献できる点にやりがいを感じて頂けます。新型BEVでは、充電スポットの検索やその他電気自動車に関連する便利なアプリ機能の開発にも携わる事で、車外のデジタル連携を推進し、新たな価値を創造する役割も担います。グローバル視点での技術交流や研究開発に参画する事で、自身のスキルとキャリアを大きく向上させる事が可能です。

必要な経験・資格

必須要件

※以下いずれかを満たす方・組み込み制御開発／経験をお持ちの方・電気電子/情報/通信のいずれかの知見や業務経験、および制御工学について大学卒業程度の知見をお持ちの方 ※自動車業界に限らず、ソフトウェア設計、システム開発の経験がある方も歓迎

歓迎要件

・電動車両の制御ソフトウェア開発の経験がある方・電気関連法規、国際規格の知見・経験がある方

求める人物像

・積極的にコミュニケーションをとる事が好きで、ほかの社員と協力して業務を進められる・高い目標にチャレンジし、達成に向けた自律的な業務管理が出来る

給与

年収520万円～830万円

月給27万円以上※経験・能力を考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者／単身者）を完備しています。 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給します。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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