■同社の土木部門において、台湾の現場にて、シールド工事等の土木施工管理業務に従事頂きます。 現在台湾では多数の案件が受注できており、常駐的に海外勤務が可能な求人です。 【ポイント】 ■これまでに同社が蓄積してきた技術やノウハウを提供し、社会インフラの整備を中心とした国土形成にかかわる事業や震災復旧/復興事業や、国土強靭化のための防災・減災事業、インフラ老朽化対策としての維持/更新事業などに積極的に取り組んでいます。 （現在は海外案件においても完全に利益化できており、同社の1つの柱を担う事業となっています。） ＜具体的には＞ ■工程、品質、安全、労務、原価管理全般を行なって頂きます。 ■大型工事が中心であるため、現場は一人現場はなく、複数名が配属されます。※5～10億程度の案件も多数有 ■電柱の地中化工事をメインとする土木工事に従事いただきます。
■同社にて風力事業建設現場での施工管理業務をご担当いただきます。 ※タイムリーに風力事業現場が無い場合は、関連する工種（例 造成、道路工事等）の現場勤務の可能性があります。 ※基本現場勤務となります。 【キャリアパス】 希望する業務内容・勤務地・キャリアパスを申告する「自己申告制度」があり、それを異動配置に有効利用しています。また、全社員共通の評価制度もある為、キャリア採用の方も新卒採用社員と同様、正当に評価され、昇格していける仕組みが整っています。 【業務位効率化・DX】 建設業界はアナログ色が強いイメージがあるかと思いますが、同社では社内に技術研究所やDX戦略部等を擁するなど、常に業務効率化・DXを積極的に進めています。 直近では、施工管理職の業務を効率化するため、スマートグラス・ドローン・衛星通信など最新の技術を活用した全社での取り組みや、自社内でのアプリ開発などを積極的に行い社内に展開しています。
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■システム建築における建築部材の調達企画及び技術開発を担当いただきます。 〈技術開発〉 システム建築部材の開発業務全般を企画～実行までご担当いただきます。 ・営業、製造管理の技術支援 ・商品開発(新部材､各種システム） ・技術開発、施工技術支援 ・各種技術資料改訂改善 ・協力業者指導、支援/管理 〈調達企画〉 新たに開発するシステム建築部材の委託先開拓/選定～調達実務までご担当いただきます。 ・調達戦略立案、推進 ・調達業務統括(標準単価､製造委託先調達､新規調達先開拓) ・建築工事案件支援業務 【入社後のキャリアパス】 システム建築部材のプロジェクトマネジメント業務（営業支援、設計支援、調達業務、施工支援）をご担当いただきます。 将来的にはチーム長としてご活躍いただくことを期待しています。
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■建設・不動産分野を中心に、様々な領域の案件を幅広く担当して頂きます。 【具体的には】 ・関連部門への法的助言 ・契約書の起案・審査（建設契約、合弁契約、株式譲渡契約等） ・契約交渉 ・訴訟対応 ・M&A ・コンプライアンス ・海外現地法人の経営管理 等の業務に従事して頂きます。 ※将来的に海外駐在（アメリカ・ヨーロッパ圏・オーストラリア・シンガポール等）の可能性あり（3年～5年程度） ■全国総合職モデル年収： 一般職：750万円 主任クラス（学士：最早30歳位）：920万円 管理職（37.8歳程度で昇格する方が多い）：1200万円 ※上記残業30時間＋賞与6.5ヶ月分
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■中大規模木造建築物の現場施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・案件：オフィスビル、マンション、教育施設、福祉施設、商業施設、コミュニティ施設、保育園 等 ・案件金額：数十億円規模 ・工期：半年～1年程度 ・施工の進め方：フルオーダーメイドで受注しているため、各案件で施工の進め方が異なります（1現場複数名の体制） ・自社案件2割、外部案件8割 ・案件エリア：全国各地 ※基本的にはご自宅を拠点として、現場毎に出張いただくような働き方となります（月2回帰省可能） ※場合に応じて全国エリアにて出張がございます。 ※転勤手当、帰省旅費等の手当が充実しています。詳細は応募要件備考欄をご覧下さい。 ＜中大規模木造建築について＞ 非住宅建築における「木造化」「木質化」の流れのことです。 政府は2009年に日本の森林・林業を再生する指針となる「森林・林業再生プラン」を策定しており、2020年には、木材自給率50％以上を目指すべき姿として掲げています。2010年10月1日には「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行されるなど、木造化、木質化の拡大は国策として位置づけられています。 ＜今後の事業展開＞ 同社は、2022年2月に長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を発表しました。脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速し、木の可能性を高める技術で世界一を目指しています。 現在、高層建築物の木造化・木質化と街を森にかえる環境木化都市の第一歩として「高さ350mの木造超高層建築物をつくる技術開発」を進めています。（1691年の創業から350周年を迎える2041年を目標）
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■今後の重点事業の一つとして位置づけている「データセンター開発」事業にて、データセンターブランド「DPDC（ディープロジェクト・データセンター）」を立ち上げており、さらなる開発を推進していく上での業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■内容： ・データセンター企画段階におけるフィージビリティスタディ、コンセプトデザインの実施 ・データセンターの設計業務におけるプロジェクトマネジメントもしくはプロジェクト補佐 ・データセンター本体設計監理業務 ■備考： 同社は、事業施設事業において、物流施設開発をはじめ、法人のお客さまのニーズに応じた施設建設などを積極的に進めています。近年では「食」や「通信」などの生活インフラを支える事業も拡大しており、老朽化した公設卸売市場の建て替え支援事業や陸上養殖施設の建設など、多様化するニーズに対応した施設建設も手掛けています。また、社会・産業のデジタル化の加速による「デジタルインフラ」の重要性が高まっており、政府・自治体や企業が保有する機密情報や個人情報を適切に管理するため、国内でのデータセンターに対する需要が増加しています。 ■就業環境： 同社ではワークライフバランスを推進するための働き方の改善として、長時間労働の削減に取り組んでいます。2004年から各事業所でのロックアウト（社内基準時間外の事業所閉鎖）を実施しているほか、2014年から事業所の業績評価に「時間あたりの生産性」を評価項目に組み込んでいます。また、社員一人ひとりに対するきめ細やかな取り組みとして、時間外労働時間の見える化を実施し、社員面談等を通じて、長時間労働の是正についての意識向上や課題把握に努めています。 ※月平均残業30～40時間程度
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■同社にて一般建築物における意匠設計業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■内容： 「流通店舗事業部門」・「建築事業部門」いずれかに配属となり、現地調査から、図面作成、クライアントへの設計プランのプレゼン同行、設計監理検査立会いまで一貫して担当していただきます。 ■案件用途： ・流通店舗事業部門：飲食店、量販店、スポーツ施設、医療介護施設など（S造・RC造） ・建築事業部門：事業用建物、物流施設、工場、学校、病院、ホテルなど（S造・RC造・SRC造） ■就業環境： 同社ではワークライフバランスを推進するための働き方の改善として、⾧時間労働の削減に取り組んでいます。2004年から各事業所でのロックアウト（社内基準時間外の事業所閉鎖）を実施しているほか、2014年から事業所の業績評価に「時間あたりの生産性」を評価項目に組み込んでいます。また、社員一人ひとりに対するきめ細やかな取り組みとして、時間外労働時間の見える化を実施し、社員面談等を通じて、⾧時間労働の是正についての意識向上や課題把握に努めています。 ※月平均残業30～40時間程度
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■同社にて一般建築物における工事監理業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■内容： 商業施設、オフィスビル、物流施設、医療・介護施設、工場、中高層マンションなどにおける工事監理業務を担当していただきます。 ■就業環境： 同社ではワークライフバランスを推進するための働き方の改善として、⾧時間労働の削減に取り組んでいます。2004年から各事業所でのロックアウト（社内基準時間外の事業所閉鎖）を実施しているほか、2014年から事業所の業績評価に「時間あたりの生産性」を評価項目に組み込んでいます。また、社員一人ひとりに対するきめ細やかな取り組みとして、時間外労働時間の見える化を実施し、社員面談等を通じて、⾧時間労働の是正についての意識向上や課題把握に努めています。 ※月平均残業30～40時間程度
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■同社にて一般建築物における工事監理業務（電気設備）に従事していただきます。 【具体的には】 ■内容： ホテル、オフィスビル、商業施設、医療・介護施設、物流施設、工場、データセンター、中高層マンションなどにおける工事監理業務（電気設備）を担当していただきます。 ※主に巡回監理となり、業務の半分は現場での監理業務、他半分は内勤にて書類や図面チェックなどに従事していただくようなイメージとなります。 ※担当エリア：主に配属勤務地近郊 ■就業環境： 同社ではワークライフバランスを推進するための働き方の改善として、⾧時間労働の削減に取り組んでいます。2004年から各事業所でのロックアウト（社内基準時間外の事業所閉鎖）を実施しているほか、2014年から事業所の業績評価に「時間あたりの生産性」を評価項目に組み込んでいます。また、社員一人ひとりに対するきめ細やかな取り組みとして、時間外労働時間の見える化を実施し、社員面談等を通じて、⾧時間労働の是正についての意識向上や課題把握に努めています。 ※月平均残業30～40時間程度
