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品川区/技術職(建築・土木)/年収300万円以上/40代の求人・転職・中途採用情報

公開求人156件中 151〜156件表示
三井共同建設コンサルタント株式会社
三井共同建設コンサルタント株式会社

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建設コンサルタント技術者(電気通信)

職種/業界
電気設備設計 / 建設コンサルタント
年収
400万円~800万円
勤務地
東京都品川区
資格
技術士(電気電子部門)、RCCM(電気電子部門)

■同社が受注した案件における電気通信施設の設計業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■案件例:多重無線、テレメータ、CCTV、ラジオ再放送、防災行政無線、ネットワーク、高圧受変電、発動発電機、ダム堰水門等の制御システムなど

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三井共同建設コンサルタント株式会社

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建設コンサルタント技術者(民間開発)

職種/業界
土木設計 / 建設コンサルタント
年収
400万円~800万円
勤務地
東京都品川区
資格
技術士(建設部門:道路)、技術士(建設部門:港湾及び空港)、RCCM(道路部門)、RCCM(港湾及び空港部門)、RCCM(都市計画及び地方計画部門)、技術士(建設部門:都市及び地方計画)

■同社が受注した民間開発事業における土木(道路・造成・港湾等)設計業務や、法手続き業務などに従事していただきます。

三井共同建設コンサルタント株式会社

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建設コンサルタント技術者(海外)

職種/業界
土木設計 / 建設コンサルタント
年収
400万円~800万円
勤務地
東京都品川区

■同社が受注した案件における海外建設コンサルタント業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■河川・海岸、港湾・漁港、道路、橋梁、情報通信分野の海外プロジェクトにおける建設コンサルタント業務 ■発注者:JICA(独立行政法人国際協力機構)など ■案件エリア:東南アジアやアフリカなど ■出張: ・施工管理ポジション:数ヶ月単位での出張がメインとなります ・PM(調査・設計)ポジション:そこまで出張はありません

三井共同建設コンサルタント株式会社

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建設コンサルタント技術者(港湾計画)

職種/業界
土木設計 / 建設コンサルタント
年収
400万円~800万円
勤務地
東京都品川区
資格
技術士(建設部門:港湾及び空港)、技術士(水産部門)、RCCM(港湾及び空港部門)、RCCM(水産土木部門)

■同社が受注した案件における港湾・漁港・物流・経済分析などの計画業務に従事していただきます。

B‐R サーティワン アイスクリーム株式会社

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店舗デザインの設計監理

転勤なし
職種/業界
設計監理 / 食品
年収
700万円~900万円
勤務地
東京都品川区

■本社にて、店舗デザインスタッフとして下記業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・新店や改装店舗の設計監理、工事監理 ※実際の設計やデザインは同社マニュアルに合わせて、外注設計管理業者に委託します。年間200~300店舗の新店・改装店舗のディレクションを行います。サーティワンの店舗は15~30坪が主流となります。 ・ 外注設計管理業者への指導 ・外部ベンダー(看板・家具・照明等)の選定・契約 ・ 看板のデザイン ・ 資材開発(照明、壁紙、パネル等の店舗内装資材のデザイン) ・ 店舗什器開発(机や椅子、ゴミ箱等の店舗什器のデザイン) 【働き方】 ・在宅勤務:5割程度は実施可能見込(外部ベンダーとの打合せや店舗視察時は必要に応じて出勤) ・残業時間:繁忙期は20時間程度の残業有り(年間では平均15時間) ・出張:月1回~数ヶ月に1回の頻度で発生致します。

電力系統監視制御システム(中給システム)におけるSCADA/EMS、記録機能の設計開発

職種/業界
電気設備設計 / 造船・重工業
年収
600万円~1,030万円
勤務地
東京都品川区

■顧客(電力会社等)の業務要件を深く理解し、要求条件を満たす電力系統監視制御システムの設計・開発プロジェクトを遂行します。 <具体的には> ・担当する分野・部門における電力系統監視制御システムにおいて、顧客の要求する条件で稼働するように業務担当者として、顧客が求める業務要件を理解し、要件実現に向けてシステム設計・システム開発を行うプロジェクトの遂行 ・システム化要件定義、機能仕様書などの設計開発文書の作成や、詳細設計など計画工程に伴った設計開発 ・所属する組織の方針およびプロジェクト計画に基づいた一連の設計開発作業の遂行 これまで、電気の使用量(需要)と発電量(供給)のバランスを取る役割を果たしている中央給電指令所システム(中給システム)は、一般送配電事業者のエリアごとに開発されてきました。これに対して、電力システムを取り巻く環境の不確実性が増す中、全国エリアでのメリットオーダーの推進に加えて、レジリエンス向上と社会コスト低減の両立を実現し、将来の制度変更に備えた拡張性・柔軟性・透明性があり、各事業者で共通利用可能なプラットフォームの整備が求められています。こうした背景を受けて、一般送配電事業者9社(沖縄エリアを除く)各社の中給システムの共有化をめざしています。 日立は国内で培ってきたノウハウと、グローバルで実績のある日立エナジーのパッケージを活用し、将来も見据えた電力の安定供給に貢献します。

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