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公開求人54件中 51〜54件表示
古野電気株式会社
古野電気株式会社

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購買

職種/業界
調達・購買 / 電子部品
年収
580万円~840万円
勤務地
兵庫県三木市

舶用機器に関する国内外の部材の購買業務を担当いただきます。 納期遵守率の向上や不適合率の低下を目指して日々仕入先とやり取りをしています。 【具体的には】 ■仕入先への発注・納期管理・見積業務 ■仕入先管理業務(価格・品質・取引情報などの維持管理) ※Excel(関数/マクロ)使用 【仕事の進め方】 週1回程度での定例があり、進捗をフォロー。基本的には事務所での業務ですが、社内の生産部門や取引先への訪問が発生することもあります。 入社後は同社製品知識や商流を学びながら業務に慣れ、将来的には中核人材としてご活躍いただきたいと考えています。

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東証プライム上場の食品メーカーを中核とする日系持株会社
東証プライム上場の食品メーカーを中核とする日系持株会社

グローバル調達グループマネージャー

職種/業界
調達・購買 / 食品
年収
1,050万円~1,400万円
勤務地
東京都

■同社グローバル調達Gマネージャー(課長~次長)として、海外拠点との密なコミュニケーションをとりながら業務遂行いただきます(拠点:欧州、米州、アジア、中国、ASEAN 等)。英語を活用する機会が多く、業務の6割ほどが外国語を用いた業務になります。 ※同社グループ会社へ出向していただきます。 ※出張:月1~2回ほど(1回あたり5日程度の滞在)。 【具体的には】 ・海外現地法人と国内グループ事業会社の資材調達を「積極支援(Valuable Support)」 ・各国で共通で使用される資材の共同調達を推進し、グループ全体でのシナジー効果を発揮 ・既存ブランドのグローバル展開において、カギとなる原料資材のサプライチェーン構築 ・コモディティ資材の相場動向を共有し、グループ全体へ方向性や方針を発信 ・グローバル視点で原材料/サプライヤー探索、および供給ルート開拓 【ミッション】 ・海外/国内(菓子/飲料)のグループ会社と連携し、共同調達などサプライチェーンの変革を実現 ・災害/病害/政治的リスクなどグローバルな環境変化に対応できる強靭なサプライチェーンの確立 ・環境保護・人権といったSDGs に即した資材調達を、グループ全体の調達方針として推進

調達管理・安定供給推進<外作部品>

職種/業界
調達・購買 / 自動車(四輪・二輪)
年収
590万円~1,090万円
勤務地
三重県鈴鹿市

同社にて、調達した部品の品質・納期・供給体制を技術的観点から支援・強化し、供給リスクの予兆察知と未然防止に向けた体制づくりを担当いただきます。将来の業界構造や地政学的リスクを見据え、部品サプライチェーンの強靭化を通じて“強い商品・ものづくり・事業”の実現に貢献いただける方を求めています。 【具体的には】 開発(新機種立ち上げ)・量産・量産打ち切りまで幅広い領域で外作部品を安定的かつ納期を順守して調達できるよう、取引先から同社製作所に届けられるまでの一連のサプライチェーンの最適化を担当いただきます。 ・外作部品の納入異常(搬入不良、納期遅延など)の削減活動およびお取引先供給体質の強化 ・取引先の設備・要員・収益等に起因する生産トラブルの予兆察知および未然防止策の構築 ・新機種立上げ時の部品供給安定性評価(デリバリー能力・生産能力の確認、供給条件整備) ・品質・コスト・調達 観点での供給リスク抽出と、短期/中長期視点での体制・プロセス構築 ・社内関係部門(開発・戦略・製作所・サプライチェーン物流)との連携推進など幅広い業務を担当いただきます。 ※国内外の出張があります。 ※将来、海外駐在の可能性があります。 ※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、同社が定める業務への配置転換を命じる場合があります。 【やりがい・魅力】 ・外作部品を供給していただくお取引先窓口として、開発(新機種立上げ)~量産(生販追従)~打切り(補償)まで幅広い領域を担当し、責任感を持てる業務です。 ・海外駐在など、大きな裁量を持ちダイナミックな業務を担える可能性もあります。

東証プライム、グローバルに展開する日系モーターメーカー
東証プライム、グローバルに展開する日系モーターメーカー

経営管理<工場原価管理担当>

職種/業界
調達・購買 / 自動車部品
年収
500万円~850万円
勤務地
千葉県

■同社の原価計算(工場原価管理、原価差額の仕組み改善・指導)業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・工場製品の標準原価計算、グループ間の取引価格計算 ・製品標準原価計算の精緻化/高度化に向けた原価諸元の情報整備(調達・製造技術部門と協業) ・営業受発注判断のための製品総原価、売価案の見積もり提示(営業部門と協業) ・工場原価管理に関する統制強化、仕組み改善(工場会計、製造技術部門と協業) ・工場原価差額分析

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