仕事内容

次世代車開発における生産技術領域の企画・推進を、構想段階から量産立上げまで一貫してリード頂きます。技術変遷が早い領域を見据え、同社の車としてのデザインやダイナミクスを大切にした中長期での技術戦略立案から実装まで従事し、旧来の生産企画にあった技術取りまとめ機能を強化し、技術本部・クルマ開発本部・製造・サプライヤー間のハブとしてプロジェクトを推進します。【業務詳細】・次世代車に向けた生産技術戦略・中長期構想の立案と更新・技術本部内の各部署やクルマ開発本部（車両、パワートレイン開発等）等との連携による生産要件の定義・新工法・新設備の企画・開発、技術検証および導入計画の策定・量産に向けた工程設計と導入推進（実装フェーズまで含む）・開発部門・製造部門・サプライヤー間のハブとしてのプロジェクト推進とステークホルダー調整・技術の急速な変化を踏まえたロードマップ管理とリスク・投資判断の支援

必要な経験・資格

必須要件

以下のいずれかの経験に加え、プロジェクト推進の経験を有する方・生産技術（工程設計・設備開発・工法開発等）の実務経験・製造業における工程改善・生産企画の経験・開発～量産に関わるプロジェクトマネジメント経験

歓迎要件

自動車業界での生産技術経験・電動化（EV・バッテリー）関連の知見・DX・デジタル技術を活用した生産革新の経験・英語によるコミュニケーション能力 TOEIC500点以上（海外拠点連携を想定）

求める人物像

・自身の専門性を軸に、クルマ造り全体を俯瞰できる、より広い領域へ挑戦したい方・部門横断し、社外パートナーと協働しながらプロジェクトを推進できる方

給与

年収640万円～960万円

※経験・スキルを考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩5分

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者/単身者）を完備 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

コアタイムなしのフレックスや年間休日121日（GW・夏季・年末年始等）など、柔軟な働き方を重視しながら、自動車の未来を創る重要なミッションに挑戦できます。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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