【商品企画立案・推進＜次世代車種開発＞】マツダ株式会社（広島県安芸郡府中町）の求人情報

仕事内容

■市場調査、次世代車両のコンセプト立案から、量産化に向けたプロジェクト推進のリードまでを一貫して担当していただきます。ハードウェア/車両パッケージの企画と並行し、車載OSやアプリ、コネクティッドサービスを通じたデジタルとフィジカルが融合したユーザー体験を設計していきます。デザイナー、エンジニア、マーケッターチームのハブとなり、次世代の標準となるモデルを創り上げます。【具体的には】・市場顧客調査を踏まえたコンセプト立案・ステークホルダーとの共創・コンセプトの具体化にむけたハード×ソフトの最適化・活動ロードマップ策定とマイルストーン管理 ■ポジション特徴全車種で共通の思想（人間中心、魂動デザイン）を通す「一括企画」を重視します。部分最適ではなく「同社としてどうあるべきか」という高い視座で、細部までこだわり抜くことができます。また、部署間の壁が低く、デザイナーやクレイモデル制作者と膝を突き合わせて「理想のプロダクト」を語り合う場面が多くあります。職人たちと一緒に「作品」を創り上げる感覚に近いポジションです。 ■働くメンバーのやりがい全社的に多くの部門と関わる事になる為、視野やスキルを広げる機会に恵まれている点が大きな魅力ポイントの1つです。ユーザーの声を聞いて、業務へ活かしていく機会も豊富です。 ■ミッションカスタマーに選ばれ続けるクルマを実現させていくために、「このクルマがあるから、明日どこかへ行きたくなる」というエモーショナルな体験価値を技術と情熱で具現化に挑戦していきます。

必要な経験・資格

必須要件

※以下いずれかを満たす方・BtoCの商品企画のご経験・BtoC業界におけるマーケティング上流工程 (市場調査/セグメンテーション等) の経験

歓迎要件

・語学力 (TOEIC600点以上) ・自動車の商品企画の経験

求める人物像

・自身が携わってきた専門領域に自信を持ち、経験を活かしながら活躍したい方・様々な部門や社外ステークホルダーと協業し、新しいコト／モノづくりを推進することに興味がある方

給与

年収510万円～820万円

月給：27万円以上　※経験・能力を考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1

備考

※週2～3回程度の在宅勤務可能 ※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者/単身者）を完備しております。 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給します。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇（半日有給制度あり） ※年数回祝日出社有り

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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