仕事内容

■PLMソリューションを軸に、開発業務における業務基盤の整備およびプロセス改革を推進において、課題抽出・解決から運用定着までを一貫して担い、開発期間短縮及び効率化を主導いただきます。【具体的には】・開発設計経験を活かした現場把握と、PLMを軸とした業務改革の推進、企画～生産準備までのデータ一貫連携・業務プロセスおよび設計情報の流れの整理・可視化、標準プロセス・データ構造の定義、関係部署との調整による運用主導＜ミッション＞ PLMソリューションを開発設計・実験評価業務の中核に位置付け、現場の実務に即した開発業務基盤を構築・進化させることが本部門のミッションです。設計者と密にコミュニケーションを取りながら、業務プロセスの変革と標準化、ならびに設計・評価データの一元化実現に向けて主体的に主導

必要な経験・資格

必須要件

以下全てを満たす方・製品開発や生産準備など業務経験・モノづくり領域におけるPLMなどの製品情報・プロセス管理プラットフォームの導入経験

歓迎要件

・自動車OEMやTier1・Tier2などのモノづくりに関わる業務経験・製品開発プロセス全体に関する知見・製品開発業務において業務効率化や改善関する知見・Pythonなどを用いたデータ処理の自動化や業務改善経験

給与

年収510万円～960万円

月給：27万円以上　※経験・能力を考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者／単身者）を完備しています。 ※引越し費用、交通費は同社規定により支給します。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇（半日有給制度あり） ※年数回祝日出社有り

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっていて、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマ作りが可能なため、自動車作りに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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