仕事内容

同社にて、生産設備の電気保全業務をご担当いただきます。【具体的には】電気保全業務(定期点検、予防保全)とあわせて突発停止時は製造責任者と直接状況を共有しながら迅速に復旧対応、原因解明を行います。改善案件では生産技術と仕様検討から関わり、設備メーカーとも技術的な打合せを実施すると共に現場に近い立場で、部門横断的に設備課題を解決していただきます。 1. 設備メンテナンスおよび予防保全の計画・実行設備のダウンタイムを最小化するため、データに基づいた保守管理を行います。・定期点検・予防保全：法定点検および社内規定に基づく電気系統（受配電設備、制御盤、配線等）の定期点検の実施。・予兆管理：センサーデータや稼働履歴を活用した故障予兆の検知と、部品交換計画の立案。・ドキュメント管理：点検記録の整備、保全マニュアルの作成・更新。 2. 突発故障への緊急対応と再発防止（トラブルシューティング）生産ライン停止時、迅速な復旧と根本原因の追究を行います。・現場復旧： PLC（シーケンサ）を用いた回路診断やテスターによる異常箇所の特定、および復旧作業。・要因分析：故障のメカニズムを解明し、ハード・ソフト両面からの恒久対策を立案。・ステークホルダー連携：製造部門責任者への状況報告および復旧見込みのタイムリーな共有。 3. 生産性向上のための設備改善・仕様検討既存設備のアップグレードや新規導入において、電気制御の知見を活かした最適化を図ります。・改善提案：サイクルタイム短縮や省人化、安全性向上のための制御プログラム（PLC/HMI）の改修。・・新規設備導入サポート：生産技術部門と連携し、設備仕様書（電気設計基準）の検討・策定。・メーカー折衝：設備メーカーとの技術打ち合わせ、工事立ち会い、検収作業。 4．新規設備導入の信頼性検証・安全管理

必要な経験・資格

必須要件

以下全てに該当する方・生産設備における電気保全のご経験（目安：3年以上） ∟工場などの生産現場で、制御盤や駆動系のトラブル対応・メンテナンス経験がある方。・第一種・第二種電気工事士の資格をお持ちの方・関係各所との円滑なコミュニケーション能力

歓迎要件

・PLC/数値制御装置の取扱い経験/ 空圧/油圧回路の読解スキル・電気主任技術者（第三種・第二種・第一種）/設備保全技能士（機械保全技能士）の資格をお持ちの方・生産設備の新設・大規模改造プロジェクトへの参画経験・後進の指導や、保全計画の策定（マネジメント・リーダー業務）の経験

給与

年収590万円～1,090万円

上記年収は時間外勤務手当30時間/月含む ※給与は経験・能力を考慮の上決定します。 ※交替勤務有り（主に3交替制）

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

時間外勤務手当、住宅手当、育児手当、介護手当、通勤手当他

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜18:00

勤務地

静岡県浜松市浜名区細江町気賀5794-1

備考

※上記は、初任地となります。その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。 ※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

可

休日・休暇

年間121日／（内訳）週休2日制、土曜/日曜、5月・8月・年末年始に9日間前後の連続休日あり、有給休暇（入社後3ヶ月目に10日発生、以降勤続年数に応じ付与。最大年間20日付与。）、半日有休制度、特別休暇　等

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職年金、互助会、特別見舞金、財形貯蓄、住宅共済会、社宅/独身寮（諸条件有）、保養所、グランド、健康管理センター、スポーツ施設、食事補助、選択型福利厚生制度　等

教育・研修

OJT研修等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

社会貢献性の高いモビリティ事業をグローバルに展開しており、自動車や二輪、航空機など多様な領域で技術を培ってきました。現在は、カーボンニュートラルや自動運転といった次世代技術の開発にも注力し、宇宙事業まで視野に入れています。こうした挑戦を後押しする「自ら考え、行動する」文化が根付いており、大きな裁量のもとでキャリアを築きたい方におすすめの環境です。

会社概要

会社名

本田技研工業株式会社

所在地

〒1078556 東京都港区虎ノ門2-2-3 虎ノ門アルセアタワー

設立

1948年9月

代表者

取締役代表執行役社長　三部敏宏

資本金

860億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

32,443人（2024年3月現在）

平均年齢

44歳

事業内容・沿革

■二輪車、四輪車、汎用製品（耕うん機、芝刈機、船外機、発電機、汎用エンジンなど）の製造・販売＜沿革＞ 1946年　本田宗一郎、静岡県浜松市山下町に本田技術研究所を開設 1948年　本田技術研究所を継承し、浜松市板屋町257番地に本田技研工業株式会社を設立（資本金100万円、従業員34名） 1960年　技術研究所が分離独立し、（株）本田技術研究所を設立 1970年　狭山製作所工機部門が分離・独立、ホンダ工機（株）設立（1974年7月にホンダエンジニアリング（株）へ社名変更） 2000年　新しい人間型ロボット「ASIMO（アシモ）」を発表 2010年　量産型HondaJet、米国での型式認定取得に向け初飛行に成功 2014年　Honda 二輪車の世界生産累計3億台を達成 2015年　「VEZEL（ヴェゼル）」が2014年度 SUV新車販売台数で第1位を獲得 2020年　四輪事業、本田技術研究所、コネクテッド・モビリティサービス領域について新体制の発表 2022年　東京証券取引所プライム市場に区分変更（4月）

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、世界で躍進する完成車メーカー。グループ全体で、国内外に約400社の関係会社、約20万人以上の従業員を擁し、二輪車・四輪車・航空機・パワープロダクツ（耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機・太陽電池など）の製造・販売などを行っています。近年の世界販売台数は、二輪車が約1800万台、四輪車が約370万台、パワープロダクツが約560万台となっています。【事業展開】同社は1950年代から二輪車の輸出を始め、海外展開を進めてきました。先進の二輪車アイドリングストップ・システムを搭載した次世代スクーターや、世界トップクラスの一充填走行距離約750kmを実現した新型燃料電池自動車（FCV)「CLARITY FUEL CELL」を展開。ほかにもヒューマノイドロボット「ASIMO」や歩行アシスト、小型ビジネスジェット機などを展開しています。近年は、太陽光発電設備「Hondaさくらメガソーラー発電所」の開設や、高圧水電解システムを搭載した「小型水素ステーション」の運用など、環境負荷低減に向けた取り組みにも注力しています。【注力分野】グループ全体で、電動化・自動運転・先進安全技術の開発に取り組んでいます。それだけでなく、空飛ぶ車と呼ばれる「Honda eVTOL」や宇宙領域への挑戦、Hondaアバターロボットの開発など、今までの製品だけに固執しないものづくりへの挑戦をしています。

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