仕事内容

■同社開発のビル中央監視システムの導入、運用、保守、障害対応業務等をご担当いただきます。【具体的には】 ■新築ビルへのシステム導入と障害対応が主な仕事です。 ■導入業務では協力会社を指導監督しながら施工計画書に基づき、システムを設置し、現地試験要領書に基づいて最終試験を行って顧客に納品した上で顧客への操作説明を実施いただきます。 ■障害対応業務ではシステムからの警報又は顧客からの入電をきっかけに協力会社を手配して復旧にあたり、対応後の報告書作成を行ってケース終了となります。 ■業務においてシステムの操作を要しますが、OJTを通じて指導します。 ■ゆくゆくはご志向に合わせてSE→PL→PMへのキャリアアップも可能です。

必要な経験・資格

必須要件

下記全ての要件を満たす方 ■施工管理、保守、メンテナンスのいずれかのご経験をお持ちの方 ■顧客、協力会社など複数の関係者と円滑にコミュニケーションができる方

歓迎要件

■ビル設備関連の知識をお持ちの方やご興味をお持ちの方 ■業務において施工管理、部品の取り換え、配線接続・繋ぎ替えなどを行います。この様な業務においては下記資格・知識は有用なため、有資格者を優遇します。・電気工事施工管理技士・電気通信工事施工管理技士・電気工事士

給与

年収400万円～800万円

※月給（基本給）：240,000円〜

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

残業手当（残業時間に応じて別途支給）、通勤手当（会社規定に基づき支給）

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:45〜17:45

平均残業時間

月20時間

勤務地

〒1086308 東京都港区三田3丁目5番27号　住友不動産東京三田サウスタワー8階最寄り駅：三田（東京都）（都営浅草線）徒歩5分

備考

東京支社にてご就業いただきます。 ※完全在宅制度あり（但し、担当業務による）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間122日／（内訳）土曜、日曜、祝日、有給休暇（入社半年経過時点15日※最高付与日数20日、入社2か月後から利用可能、半休制度など有）、※休日は会社カレンダによる

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金制度、資格取得報奨金、カフェテリアプラン、慶弔見舞金、損害保険の団体割引、阪急阪神百貨店の優待割引、阪神タイガースファン感謝応援デー等のグループ特別券

教育・研修

OJT

担当コンサルタントからのコメント

■同社の事業は、社会貢献性が高く、拡大基調にあるため、自身のリーダーシップや管理能力が成果に直結し、自己成長や達成感を実感できます。 ■月平均残業時間は20～30時間です。

会社概要

会社名

アイテック阪急阪神株式会社

所在地

〒5530001 大阪府大阪市福島区海老江1-1-31 阪神野田センタービル

設立

1987年7月

代表者

代表取締役社長　水本好信

資本金

2億円

上場・非上場

非上場

従業員数

1,280人（2025年3月現在）

平均年齢

40歳

事業内容・沿革

■鉄道・ビル関連システム、医療システムの開発　■流通・エンターテイメント・不動産分野におけるITソリューションの提供 ■Webサイト・eコマースサイト、クラウド環境の構築・運用　■システムの受託開発　ほか＜沿革＞ 1968年　阪神電気鉄道（株）向けにビル関連業務を提供する（株）整美社において、三菱電機（株）と業務提携によりコンピューター関連業務を開始 1971年　阪神エンジニアリング（株）に社名変更 1987年　電子計算機事業部が分離独立し、アイテック阪神（株）発足 2002年　東京営業所（のちの東京支社）を開設 2007年　（株）阪急ビジネスアソシエイトの情報事業部門と統合し、アイテック阪急阪神（株）に社名変更 2015年　東京支社（分室）を設置 2016年　名古屋市に中部支社を開設 2023年　東京支社を統合し、東京都港区三田に移転

企業の特徴

【概要・特徴】「阪神電気鉄道（株）」「阪急阪神ホールディングス（株）」「三菱電機（株）」が共同出資するシステム開発会社。「阪急阪神東宝グループ」のシステムインテグレータとして、設立されました。交通やビル、医療・ヘルスケア、インターネット、企業DXなど、多岐にわたる分野において多様なソリューションを提供しており、企画から設計、開発、インフラ構築、運用保守まで手がけています。オープン系、Web系、組込み系などのソフトウェア開発からハードウェア構築に至るまで幅広く対応可能です。【強み】特定のメーカー系列には属さないマルチベンダーの立場でソリューションを提供できることが強み。市販の製品に適したものが見つからない場合は、自ら機器の設計・開発も行なっています。また、多様な社会課題にITを活用した解決策を提案できることも強みの1つ。国や自治体と連携し、地上カメラとAI画像認識を用いた事故の未然防止や、地域BWAを利用した防災・防犯などの取り組みを推進しています。

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