仕事内容

■次世代電動車両(BEV/HEV)の制御システム開発に関わる以下の業務を担当していただきます。【具体的には】・完成した試作車のシステムチェックや車両・机上を用いた制御機能の検証/評価、制御システムを保証する為のフェールセーフ機能やモニター機能の企画から量産までの実研開発業務のいずれかを、能力や経験に応じて担当 ※評価作業レベルから企画・構想まで徐々に難易度や領域拡大のステップアップが可能です。・BEVの制御システム検証(机上、台上、車両) ・HEVの制御システム検証(机上、台上、車両) 【ポジション特徴/魅力点】同部門の特徴として、実研と設計が同一部門にあり、モデルベースでの設計検証、ユニットや実車での実研検証、検証結果のモデルベースへの反映と一連の制御システム開発プロセスを部門内で連携しながら進めています。そのため、自ら抽出したデータに基づいて設計し、シミュレーションによる動作の検証をし、実機を使った実研・評価まで、を一通り開発できる面白さがあります。また制御システム検証業務は、実際の車両やユニットを用いて業務を進める為、物に触れる機会が多く、実践的なスキルと知識を身につけることができます。この業務は量産化と市場投入に直結しており、技術革新の最前線で働くことができるだけでなく、環境に優しい次世代電動車両の普及に貢献するという社会的意義も持ち合わせています。

必要な経験・資格

必須要件

・車両評価経験含む制御システムの検証経験（計測～解析）

歓迎要件

・モーター/インバーター制御の知見、評価経験　※家電等の自動車業界外の経験も検討可・MILS/HILS等の机上検証環境の使用経験・BEV/HEVの制御開発・検証経験・INCA使用経験

求める人物像

・積極的にコミュニケーションをとる事が好きで、ほかの社員と協力して業務を進められる・高い目標にチャレンジし、達成に向けた自律的な業務管理が出来る

給与

年収510万円～820万円

※経験・スキルを考慮し優遇

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩3分

備考

※I・Uターン歓迎、借上住居（独身者/単身者）を完備しています。 ※引越し費用、交通費は当社規定により支給します。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。開発拠点・製造拠点・テストコースが1カ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。こだわりを持ったクルマの開発が可能なため、自動車づくりに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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