仕事内容

■同社にて、世の中のインシデント動向を収集し、自社の弱みを明らかにした上で、侵入の兆候を検知する役割をご担当いただきます。【具体的には】以下のような業務を想定しています。・セキュリティイベント、脅威情報、脆弱性情報、攻撃者のプロファイル情報、国際情勢の把握、メディア情報などの収集・収集した情報を分析し、その情報を自組織に適用すべきかの選定・OS、ネットワーク、ミドルウェア、アプリケーションの安全性の検査、および診断結果の評価・自組織環境や情報資産の現状分析（アセスメント）・インシデント発生時の緊急対応など ※上記業務の他、グループ・グローバルで各技術領域の担当者とも連携をしながら、全社情報セキュリティの強化に取り組んでいただきます。 ※入社後の活躍次第で、他領域へチャレンジすることが可能です。【ポジション特徴】・全社情報セキュリティを推進するポジションで、将来はグローバルセキュリティ担当としてグループ・グローバルで活躍していただく想定です。

必要な経験・資格

必須要件

※いずれも必須・基礎的なセキュリティに関する知識・一般的な攻撃手法に関する知識・情報を鵜呑みにしないメディアリテラシー・ITSS(ITスペシャリスト、ソフトウェアデベロプメント、ITサービスマネジメントのいずれか）レベル2程度の基礎的なITリテラシー

歓迎要件

・英語を正しく読む能力・OS、ネットワーク、アプリ、DBのいずれかの脆弱性に対する知識

給与

年収400万円～900万円

※標準労働時間／1日8時間 ※年収は想定年収です。スキル／経験に応じて、相談に応じて決定します。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:45

勤務地

〒7350028 広島県安芸郡府中町新地3-1 最寄り駅：向洋（ＪＲ山陽本線（岡山-下関））徒歩10分

転勤

なし

マイカー通勤

ー

勤務形態

完全在宅勤務・フルリモートワーク可

休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーに基づく）　、GW・夏季・年末年始等　※年数回祝日出社有り年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与）

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、借上住居 (独身者／単身者)、車両購入時割引制度

教育・研修

マツダ・ビジネスリーダーシップ開発（MBLD）、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修、等

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。自動運転含めた今後の車のニューノーマルを作り出すために、100％内製化を目指しており、幅広くエンジニアの方を募集しています。

会社概要

会社名

マツダ株式会社

所在地

〒7308670 広島県安芸郡府中町新地3-1

設立

1920年1月

代表者

代表取締役社長兼ＣＥＯ毛籠勝弘

資本金

283,957百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

48,685人（2024年3月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■乗用車・トラックの企画・製造・販売　など＜沿革＞ 1920年　東洋コルク株式会社として創立 1979年　フォードと資本提携 1980年　ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年　マツダ株式会社へ社名変更 2016年　ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年　トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年　トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。【技術開発】世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。【注力分野】クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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