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本当に高年収?年収アップの方法【最新】ITコンサルタントの平均年収
2026/11/02 公開

【2026年最新】ITコンサルタントの平均年収|1000万は可能?年収アップの方法も

目次

高収入で知られるITコンサルタントの年収を、年代・職種・企業規模・企業別に、ランキング形式で徹底解説。

年収を上げる方法や、転職時のオファー年収が決まるポイントなども紹介します。

ITコンサルタントの平均年収はどのくらい?

900万円超の高水準。増加傾向続く

ITコンサルタント 平均年収 最新データ|935.3万円 / 38.8歳(全職種平均:559.3万円 / 47.3歳)。デジタルシフト加速で増加傾向。もうすぐ1,000万円の大台に|(参考)ITコンサルタント:2019年 609.7万円、2020年 744.3万円(コロナ元年)、2021年 760.2万円、2022年 854.9万円、2023年 883.9万円、2024年 859.3万円、2025年 917.8万円、2026年上半期 935.3万円。全職種:2019年 508.2万円、2020年 501.9万円、2021年 515.7万円、2022年 523.3万円、2023年 530.3万円、2024年 544.9万円、2025年 559.3万円

年

ITコンサルタント

全職種平均

2019年

609.7

508.2

2020年

744.3

501.9

2021年

760.2

515.7

2022年

854.9

523.3

2023年

883.9

530.3

2024年

859.3

544.9

2025年

917.8

559.3

2026年上半期

935.3

未公表

※単位は「万円」
※出典:
・ITコンサルタント:アンドプロ登録者のうち対象職種の現在年収を集計
・全職種平均:
国税庁「民間給与実態統計調査」(正社員のみ) 

アンドプロ調べでは、ITコンサルタントの平均年収は、2026年上半期時点で935.3万円(平均年齢:38.8歳)でした。

コロナ禍以降、デジタルシフトの加速により、システム開発・導入やPMOの案件が急増。ボーナスアップの影響もあり、ファーム各社の平均年収は鰻登りで、まもなく1,000万円を突破する勢いです。

年収900万以上の求人を見る

年収800万円台がボリュームゾーン

ITコンサルタント 年収分布|800万円台がボリュームゾーン。1,000万円以上は4割弱|(参考)600万円未満 11.2%、600万円台 10.3%、700万円台 13.1%、800万円台 17.8%、900万円台 10.3%、1,000万円台 8.4%、1,100万円台 8.4%、1,200万円台 7.5%、1,300万円台 2.8%、1,400万円台 2.8%、1,500万円以上 7.5%

年収帯

割合

求人

600万円未満

11.2%

‐

600万円台

10.3%

求人

700万円台

13.1%

求人

800万円台

17.8%

求人

900万円台

10.3%

求人

1000万円台

8.4%

求人

1100万円台

8.4%

求人

1200万円台

7.5%

求人

1300万円台

2.8%

求人

1400万円台

2.8%

求人

1500万円以上

7.5%

求人

※単位は「万円」
※出典:アンドプロ登録者のうち対象職種の現在年収を集計

ITコンサルタントの年収分布を見ると、最も割合が大きいのは800万円台の17.8%でした(アンドプロ調べ)。

その前後にあたる700万円台が13.1%、600万円台と900万円台がそれぞれ10.3%と、ITコンサルタントの約半数が、年収600万~900万円台におさまっています。

その一方、年収1,000万円以上も4割弱を占め、これらの層がITコンサルタントの平均年収の水準を押し上げていると考えられます。

ITコンサルタントの年収の内訳|月収やボーナスは?

項目

ITコンサルタント

全職種平均

月収

54.2

37.1

(固定給)

50.7

34.1

(残業代など)

3.5

3.0

ボーナス

238.5

101.0

年収

889.0

545.6

※単位は「万円」
※出典:
厚生労働省『令和7年 賃金構造基本統計調査』(「システムコンサルタント・設計者」には、一部のシステムエンジニアなども含まれる)
※統計上の「所定内給与額」を「固定給」、「きまって支給する現金給与額」を「月収」として記載。「所定内給与額」には基本給のほか、毎月決まって支給される役職手当などが含まれる。また「きまって支給する現金給与額」には残業代のほか、休日・深夜労働に対する手当などが含まれる。

厚生労働省の『令和7年 賃金構造基本統計調査』で、ITコンサルタントが含まれる「システムコンサルタント・設計者」の給与内訳を見ると、月収は54.2万円、ボーナスは238.5万円でした。

また、この数字から年収を概算すると、54.2万円×12カ月+238.5万円=約889.0万円になります。

全職種平均と比べても、月収は約17万円高く、ボーナスは2倍以上で、ITコンサルタントの高収入ぶりがうかがえます。

【条件別】に見る、ITコンサルタントの年収

ITコンサルタントの年収は、年代はもちろん、役職・スキルレベル、担当する職種・役割、企業規模などによって異なります。

気になるデータを確認してみましょう。

年代別 タイトル別

職種別 企業規模別

男女別 地域別

【年代別】ITコンサルタントの平均年収

年代別 ITコンサルタントの平均年収|どの年代でも全職種平均を大きく上回る高水準|(参考)ITコンサルタント:20代 630.9万円、30代 891.4万円、40代 1,096.8万円(40代で1,000万突破)、50代 1,194.6万円。全職種:20代 426.6万円、30代 555.9万円、40代 638.7万円、50代 689.1万円

年代

ITコンサルタント

全職種平均

20代

630.9

426.6

30代

891.4

555.9

40代

1096.8

638.7

50代

1194.6

689.1

※単位は「万円」
※出典:アンドプロ登録者のうち対象職種の現在年収を集計

ITコンサルタントの平均年収を年代別に見てみると、20代の630.9万円からスタートし、30代は891.4万円、40代は1,096.8万円と、年代が上がるにつれて年収も高くなっています(アンドプロ調べ)。

これは20代ではアナリストやコンサルタントが多いのに対し、30代以降はシニアコンサルタントやマネージャーとして、より責任範囲を広げて働く層が増えることが影響しているでしょう。

【タイトル別】ITコンサルタントの年収相場

タイトル別 ITコンサルタントの年収相場|タイトルに応じて年収レンジが変わる|年収の高い順:パートナー・ディレクター 2,000万円〜、シニアマネージャー 1,500万円〜、マネージャー 1,000〜1,500万円、シニアコンサルタント 900〜1,100万円、コンサルタント 600〜900万円、アナリスト 400〜600万円

タイトル

年収相場

アナリスト

400~600万円

コンサルタント

600~900万円

シニアコンサルタント

900~1,100万円

マネージャー

1,000~1,500万円

シニアマネージャー

1,500万円~

パートナー・ディレクター

2,000万円~

ITコンサルタントの年収は、タイトル(役職)によっても大きく異なります。

ただし、エスカレーター式で誰もが一様に昇進・昇格できるわけではありません。マネージャー以上に上がれるのは全体の3割ほど、シニアマネージャーやパートナー・ディレクターにいたっては1割未満と、青天井に見えてかなりの狭き門です。

タイトル

主な役割

アナリスト

調査、分析、資料作成などを担当する

コンサルタント

担当テーマについて課題整理や実行支援を行う

シニアコンサルタント

チームや担当領域をリードする

マネージャー

プロジェクト全体や顧客対応を管理する

シニアマネージャー

複数案件、顧客、組織、売上などを管理する

パートナー・ディレクター

案件獲得、顧客経営層との関係構築、組織経営を担う

コンサルタント
古谷

需要が高まるITコンサルタントの転職市場では、人材獲得競争も激化しています。

内定時に現職以上のタイトルや年収を提示するファームも増えているため、転職は年収アップの有効な手段の一つとなっています。

転職で年収アップを実現したい方は、アンドプロまでご相談ください。コンサルティングファーム各社と強力なコネクションを持つコンサルタントが、あなたのご経歴に見合ったオファーを獲得できるよう、年収交渉のサポートをいたします。

コンサルタントに相談する無料

【職種別】ITコンサルタントの平均年収

職種別 ITコンサルタントの平均年収ランキング|職種による差は最大200万円超|(参考)(1)システムコンサルタント 1,050.9万円、(2)ビジネスコンサルタント(経営、戦略、財務など) 1,011.9万円、(3)その他コンサルタント(インフラ、セキュリティなど) 973.7万円、平均(コンサルタント全体) 951.4万円、PMO 848.9万円、パッケージ導入(ERP、SCM、CRMなど) 815.8万円(差は200万円超)、平均(全職種) 559.3万円

順位

職種

平均年収

求人

1

システムコンサルタント

1050.9

求人

2

ビジネスコンサルタント

1011.9

求人

3

その他コンサルタント(インフラ・セキュリティなど)

973.7

求人

4

平均(コンサルタント全体)

951.4

-

5

PMO

848.9

求人

6

パッケージ導入コンサルタント

815.8

求人

7

平均(全職種)

559.3

-

※単位は「万円」
※出典:アンドプロ登録者のうち対象職種の現在年収を集計。「ビジネスコンサルタント」には、経営・戦略・財務など、ITコンサルタント以外の関連職種も含む。

ITコンサルタントの平均年収を職種・役割別に集計すると、結果は上記の通り。システムコンサルタントの平均年収は1050.9万円で、PMOやパッケージ導入コンサルタントより200万円程度高くなっています。

ただし、この結果だけで「職種名によって年収が決まる」と考えるのは早計。重要なのは職種名だけではなく、どの工程・役割を担当するかです。

例えばPMOには、会議運営や進捗管理を支援する役割もあれば、複数プロジェクトの統括、課題解決、経営層の意思決定支援を担う役割もあります。同じPMOでも、担当範囲や責任によって評価は異なります。

パッケージ導入コンサルタントについても、製品の設定作業を担当するのか、業務設計や構想策定、要件定義、全社展開まで担うのかによって年収が変わります。

【企業規模別】ITコンサルタントの平均年収

従業員数

平均年収

全職種

求人

1,000人以上

1010.4

649.4

求人

100~999人

854.3

518.4

求人

10~99人

585.1

456.2

求人

10人以上の企業計

889.0

559.3

‐

※単位は「万円」
※出典:
厚生労働省『令和7年 賃金構造基本統計調査』(「システムコンサルタント・設計者」には、一部のシステムエンジニアなども含まれる)

ITコンサルタントを含む「システムコンサルタント・設計者」の平均年収を企業規模別に見ると、従業員数1,000人以上の企業と10~99人の企業では、約425万円の差があります。

大規模な企業には、高い年収レンジを持つ管理職・専門職が多いことや、ボーナス額が高いことなどが影響していると考えられます。

コンサルタント
古谷

中小規模のファームだからといって、必ずしも年収が低いわけではありません。特定の業界・技術に強い専門ファームでは、少人数でも高い年収が提示されることがあります。

また、大規模なファームに比べて、より高い職位(タイトル)・年収でオファーがもらえるケースも少なくありません。

転職時は企業規模だけでなく、どのようなポジションで採用されるかも、比較検討することが大切です。

【男女別】ITコンサルタントの平均年収

性別

ITコンサルタント

全職種平均

男性

985.2
(40.0歳)

608.6
(47.3歳)

女性

803.8
(35.7歳)

429.9
(47.0歳)

差

181.4

178.7

※単位は「万円」。()は平均年齢
※出典:アンドプロ登録者のうち対象職種の現在年収を集計

ITコンサルタントの平均年収を男女別に見ると、男性は985.2万円、女性は803.8万円でした(アンドプロ調べ)。

男女の平均年収には約180万円の開きがあり、平均年齢にも4.3歳の差が見られます。

差額自体は全職種平均と同水準であるものの、比率で見ると、むしろ男女差は小さい職種といえます。

【地域別】ITコンサルタントの平均年収

都道府県

年収

求人

北海道

674.1

求人

青森
(3位)

887.2

求人

岩手

527.7

求人

宮城

561.1

求人

秋田

664.2

求人

山形

499.7

求人

福島

514.2

求人

茨城

791.8

求人

栃木

707.4

求人

群馬

555.2

求人

埼玉

792.5

求人

千葉

730.8

求人

東京
(2位)

952.8

求人

神奈川
(1位)

981.2

求人

新潟

657.2

求人

富山

687.1

求人

石川

516.8

求人

福井

745.3

求人

山梨

601.7

求人

長野

659.9

求人

岐阜

660.9

求人

静岡

803.8

求人

愛知

723.0

求人

三重

466.8

求人

滋賀

788.2

求人

京都

720.5

求人

大阪

713.3

求人

兵庫

855.0

求人

奈良

574.4

求人

和歌山

678.3

求人

鳥取

723.9

求人

島根

635.6

求人

岡山

650.1

求人

広島

784.4

求人

山口

559.4

求人

徳島

800.7

求人

香川

734.1

求人

愛媛

647.6

求人

高知

713.8

求人

福岡

780.5

求人

佐賀

757.7

求人

長崎

573.7

求人

熊本

717.5

求人

大分

559.1

求人

宮崎

578.6

求人

鹿児島

619.0

求人

沖縄

444.4

求人

※単位は「万円」
※出典:
厚生労働省『令和7年 賃金構造基本統計調査』(「システムコンサルタント・設計者」には、一部のシステムエンジニアなども含まれる)

ITコンサルタントの平均年収を都道府県別に算出すると、最も高いのは神奈川県の981.2万円でした。次いで、東京都が952.8万円、青森県が887.2万円です。

首都圏には、IT系コンサルティングファームや大手企業の本社・主要拠点が集まり、高い職位や専門性を求める求人が多いことなどが、年収水準に影響している可能性があります。 

ただし、青森県や静岡県、兵庫県や徳島県はそれぞれ800万円を超えており、埼玉県や千葉県、大阪府や愛知県、福岡県よりも高水準。都市部ほど高いとは一概には言い切れません。

年収は、所属企業やタイトル、担当業務などによってまちまちです。「今の年収は適正なのか」や、自身の市場価値を知りたいという方は、アンドプロまでご相談ください。

【企業別】ITコンサルタントの年収ランキング

ここでは、有価証券報告書で情報を開示している国内上場企業の平均年収を、ランキング形式で紹介します。

順位

企業

平均年収
(平均年齢)

転職サポート

1

野村総合研究所

1,332.6万円
(39.7歳)

問い合わせ

2

ベイカレント

1,331.1万円
(31.3歳)

問い合わせ

3

三菱総合研究所

1,081.7万円
(40.4歳)

問い合わせ

4

シグマクシス

1,067.3万円
(34.5歳)

‐

5

シンプレクス

986.0万円
(31.2歳)

問い合わせ

6

フューチャーアーキテクト

843.2万円
(33.8歳)

問い合わせ

※出典:EDINET(野村総合研究所、ベイカレント、三菱総合研究所、シグマクシス、シンプレクス、フューチャーアーキテクト)

平均年収には、ボーナスや残業代などが含まれます。また、この数字は企業全体の平均値であり、ITコンサルタント職だけを集計したものではありません。

外資系と日系で、年収に違いはある?

ITコンサルタントの年収は「外資系の方が高い」というイメージがありますが、現在は「外資系か日系か」という区分だけで、年収の高低を判断するのは難しくなっています。

もちろん企業・部門・職位による違いはありますが、日系企業でも、成果や職位に応じて報酬レンジを引き上げる企業が増えてきており、外資系と日系の年収や企業文化の差が縮まってきているからです。

また、外資系であっても、大規模なリストラが日本法人で実施されたケースはありません。

企業を比較するときは、外資系・日系という区分だけではなく、次の項目も確認しましょう。

確認項目

見るポイント

入社時の職位

どのグレードで採用されるか

基本給

年収に占める固定報酬の割合

賞与

個人評価・会社業績でどの程度変動するか

昇格制度

評価回数、昇格基準、標準的な期間

退職金・企業年金

年収以外の中長期的な報酬

担当案件

戦略、業務改革、導入、PMOなどの比率

働き方

出社、客先常駐、出張、繁忙期の負荷

年収が高い企業に特徴はある?

年収が高いITコンサル企業には、主に次の特徴があります。

年収が高い企業の特徴
  1. 企業規模が大きい
  2. 経営や事業に近い案件を扱っている
  3. 特定領域に特化しており、高い専門性が求められる

1 企業規模が大きい

自明のことではありますが、一般的に、規模の大きなコンサルティングファームほど、平均年収も高くなる傾向があります。

これには、大手ほど大企業や官公庁を顧客とする大規模な高単価案件を受注しやすく、スケールメリットも働きやすくなることが影響しています。

また、巨大な社内ネットワークによるナレッジ共有により、一人あたりの生産性が高まりやすい側面もあるでしょう。

2 経営や事業に近い案件を扱っている

IT戦略、業務改革、大規模な基幹システム刷新など、企業経営への影響が大きい案件は、高い専門性と責任が求められます。

こうした案件は、顧客企業が得られる成果も大きくなるため単価も高くなりやすく、結果的に社員に還元される金額(=平均年収)も高くなりやすいと考えられます。

3 特定領域に特化しており、高い専門性が求められる

ERP、セキュリティ、クラウド、データ・AIなど、特定領域に特化したコンサルティングファームでは、平均年収が高くなる傾向があります。

こうした領域は、ふくらむ需要に対して経験者の数が限られるため、受注額も高単価になりやすいことはもちろん、対応できる人材を確保するために、高い年収額が提示されるケースも少なくないからです。

ITコンサルタントが年収を上げる2つの方法

ITコンサルタントが年収を上げる主な方法は、次の2つです。

年収を上げる方法
  1. 現職で昇進・昇格する
  2. 別の企業・ポジションへ転職する

どちらを選ぶ場合も、年収アップの土台になるのは、より大きな役割を担えるかどうか、企業から必要とされる専門性を持っているかどうかです。

1 現職で昇進・昇格する

今の会社で年収を上げるには、社内の昇格基準や上位の職位に求められる役割を確認したうえで、それを満たすことが基本です。

昇進・昇格の方向性は、大きくマネージャーかスペシャリストかに二分されます。

マネージャーとして担当範囲を広げる

マネージャー志向の場合は、自分一人の成果だけでなく、チーム、プロジェクト、顧客を動かした経験や成果が必要です。

積みたい経験

評価されるポイント

プロジェクトリード

品質、納期、予算に責任を持つ

顧客折衝

顧客の課題を整理し、合意形成を進める

提案・見積もり

新規案件や追加案件の提案に関わる

チームマネジメント

メンバーの配置、育成、成果管理を行う

複数案件の管理

複数の案件や顧客を横断して見る

アカウント拡大

顧客との関係を深め、担当範囲を広げる

なかでも、案件獲得や単価の引き上げといった、売上に直結する顧客との折衝や提案経験は、特に評価されやすい傾向があります。

現職で開発・導入のデリバリーを中心に担当している場合は、次のステップとして、顧客への提案やプロジェクト全体の管理を経験できないか、上司と相談するとよいでしょう。

スペシャリストとして専門性を高める

企業によっては、マネージャーに進む道とは別に、専門職として高い報酬を得るキャリアもあります。

専門性を高めるには、単に製品知識や資格を増やすだけではなく、実務経験を通じて再現性を高めること、さらに責任や業務の範囲を広げることが重要です。

専門領域

高く評価されやすい経験

ERP・SAP

業務設計、構想策定、要件定義、大規模導入

SCM・CRM

業務課題の整理から導入・定着まで

セキュリティ

リスク評価、全社方針、ガバナンス、導入推進

クラウド

移行作業だけでなく、構想・設計・全社展開

データ・AI

PoCだけでなく、本番導入、定着、効果測定

業界・業務知識

業界特有の課題を踏まえた提案・改革支援

例えばSAPの資格や製品知識があっても、設定作業だけを担当している場合と、会計・物流などの業務課題を整理し、全社導入を主導した場合とでは、評価は大きく異なります。

知識や資格の有無ではなく、顧客に対してそれをどう活用したか、どのような成果につなげたかを説明できることが大切です。

コンサルタント
古谷

スペシャリスト志向の場合、現職や転職先候補に専門職の評価制度があるかを確認しましょう。

専門職独自の報酬レンジが設けられていない企業では、管理職にならなければ大幅な昇給が難しい場合があります。

2 別の企業・ポジションへ転職する

現職での昇進・昇格が見込めない(あるいは時間がかかる)場合は、自分の経験がより高く評価される企業やポジションへ転職することも、年収を上げる有効な手段です。

同じ経験を持つ人でも、企業が強化したい事業領域や募集ポジション、社内の職位・報酬レンジなどによって、提示される年収は異なります。単に「平均年収が高い企業」を選ぶのではなく、自分の経験を必要としている企業を選ぶことが重要です。

SIerなどで働くSEであれば、要件定義やPM・PL、顧客折衝、提案、開発・実装の経験や業界知識がITコンサルタントにも活かしやすく、年収アップが実現しやすいでしょう。

すでにITコンサルタントとして働いている場合も、経験者採用のニーズが高いため、別のファームや部門へ移ることで、上位のタイトルや年収を提示されることが珍しくありません。

アンドプロには、IT・コンサル業界に精通したコンサルタントが多数在籍。職務経歴書の作成や面接対策、年収アップの交渉まで、あなたの転職活動を丸ごとサポートいたします。まだ転職するかどうかお悩みの段階でも、お気軽にご相談ください。

転職時のオファー年収はどうやって決まる?

転職時のオファー年収は、主に次の要素を総合して決まります。

要素

評価されるポイント

現在の年収

オファー年収のベース金額になる

入社後に期待される役割

どの職位・責任を任せられるか

PM・マネジメント経験

チームや案件全体を動かせるか

顧客折衝・提案経験

顧客の課題を整理し、合意形成できるか

専門性

ERP、SCM、セキュリティ、クラウドなど

業界・業務知識

特定業界で知見を再現できるか

案件規模

予算、人数、期間、顧客規模

英語力

グローバル案件を担当できるか

既存社員との比較

同程度の経験・スキルレベルの社員との比較

現在の年収が高ければ必ず高いオファーになるわけでも、低ければ必ず低いオファーになるわけでもありません。

最終的には、入社後に任せられる役割と、既存社員や報酬レンジとの整合性をふまえて決まります。

コラム

年収1,000万円・2,000万円になるには何が必要?

年収1,000万円前後では、自分で成果を出すだけでなく、周囲へ影響を与え、プロジェクトや担当領域をリードする力が求められます。

年収2,000万円前後では、複数の顧客・案件の担当や、追加提案、案件拡大の実現のほか、売上にも責任を持つケースが中心になります。

ただし、年収と職位の関係は企業によって異なります。専門職でも高い年収を得られる企業もあるため、年収額だけでなく、何を期待されているのかを確認しましょう。

転職で年収アップを叶えるためのポイント

転職で年収アップを叶えるために、おさえておきたいポイントを2つ紹介します。

転職時のポイント
  1. 複数社のオファーを比較する
  2. 転職エージェントを通じて交渉する

1 複数社のオファーを比較する 

ITコンサルタントが転職で年収アップを目指す場合は、可能な範囲で複数社の選考を同時期に進めましょう。

1社だけでは、提示された年収やタイトルが自分の経験に対して妥当なのか判断しにくいためです。

複数社から評価を受けることで、同じ経験が各社でどのポジション・年収として評価されるのかを比較できます。

比較する主な項目は、次のとおりです。

比較ポイント
  • 入社時の職位・タイトル
  • 提示年収とその内訳
  • 入社後に期待される役割
  • 配属予定の案件と担当範囲
  • 評価・昇格制度
  • 残業、出社、常駐、出張などの働き方
  • 入社後に積める経験

ただし、複数社のオファーを比較するのは、そのなかで最も高い年収を提示した企業を機械的に選ぶのが目的ではありません。

年収に見合った役割を無理なく担えるか、希望する経験を積めるかまで含めて、総合的に判断することが大切です。

くわしくは「ITコンサル転職で入社後のギャップを防ぐ5つの確認ポイント」で解説します。

2 転職エージェントを通じて年収・タイトルを交渉する

転職エージェントを通じて、年収や入社時のタイトルといった条件について、企業側と交渉する方法もあります。

転職エージェントを利用すると、企業ごとの採用基準や職位・報酬の決定プロセスをふまえ、適切なタイミングで年収交渉の代行やサポートをしてもらえるケースがあります。

また、書類や限られた面接時間だけでは伝わらなかった経験・実績を、エージェントから企業へ補足してもらえることもあります。

ただし、年収交渉で希望を伝える際には、その裏付けとなる経験や実績が必要となるため、下記のような交渉材料をしっかり言語化した上で、エージェントに伝えておくことが大切です。

整理しておきたいポイント
  • 現在の年収と、基本給・賞与・残業代などの内訳
  • 他社から実際に提示されている職位・年収
  • PM、顧客折衝、提案などの経験
  • 専門領域や業界・業務知識
  • プロジェクトの規模やマネジメント人数
  • 入社後すぐに担える役割や貢献できること

年収交渉に不安がある方は、アンドプロまでご相談ください。各ファームとの強力なコネクションを持つコンサルタントが、あなたのご経歴やご希望をふまえ、年収アップ実現のサポートをいたします。その他、面接などの選考対策にも対応しておりますので、お気軽にお問い合わせください。

コラム

現年収が次の転職でも維持できるとは限らない

転職時のオファー年収は、本人の経験だけでなく、その時点の採用ニーズ、企業の報酬制度、採用する職位などにも影響されます。

そのため、現職の年収が高い水準だったとしても、次の転職で同額以上の年収が必ず提示されるわけではありません。

次の転職で確認されるのは、現在の年収額だけではなく、下記のようなポイントです。

  • どのような役割を担ったか
  • どのような成果を出したか
  • 専門性をどこまで深めたか
  • 顧客やチームにどのような影響を与えたか
  • 他社でも再現できる経験か

転職活動においては、年収を上げられるかどうかだけでなく、次の転職でも評価される経験を積めるかを考えましょう。

転職時に「年収だけ」見るのは危険|確認したい5つのポイント

オファー年収がいくら高くても、入社後に担当する仕事や求められる役割、評価制度、働き方が自分の希望や想定と異なれば、転職を後悔することになりかねません。

特にITコンサルタントは、企業や部門、プロジェクト、職位によって仕事内容や責任範囲が大きく異なります。年収額だけを見るのではなく、その年収で何を求められ、どのように働き、どのような経験を積めるのかまで確認することが重要です。

入社後ギャップを防ぐため、内定承諾前に確認しておきたい5つのポイントを解説します。

ポイント

確認すべきこと

1)職位と期待される役割

どの程度の成果や責任を求められるか

2)配属案件と担当範囲

自分が希望する仕事を、実際に担当できそうか

3)年収の内訳と評価制度

固定給や手当、賞与・昇給の条件は何か

4)働き方と成果への期待

仕事の負荷やプレッシャーを継続的に受け入れられるか

5)入社後に積める経験

将来的に市場価値を高められるか

1 職位と期待される役割

第一に、提示された年収やタイトルに対して、入社後に求められる役割が自分の経験と合っているかを確認しましょう。

たとえ同じ「マネージャー」でも、企業によって担当する案件規模や顧客折衝、売上責任の範囲は異なります。

特にSEからコンサル未経験で転職した場合、求められる役割や成果へのプレッシャーが想定以上に大きく、負担を感じるケースも珍しくありません。

職位名や年収だけで判断せず、次の点を具体的に確認しましょう。

確認したいポイント
  • その職位に求められる成果は何か
  • プロジェクトの規模や予算はどの程度か
  • 何人のメンバーを管理するのか
  • 顧客のどの役職と折衝するのか
  • 提案、追加受注、売上への責任はあるか
  • 入社後、どの程度の期間で自立を求められるか
  • 上司やチームからどのような支援を受けられるか

オファー面談では、「この年収は、どのような役割を期待して設定されたものですか」などと直接確認すると、年収と役割の関係を理解しやすくなります。

2 配属案件と担当範囲

次に、実際の業務内容を詳細に把握しましょう。入社後、想定していなかった種類の案件を任され、オファー時に聞いていた仕事内容とのギャップを感じるケースがあるからです。

ITコンサルタントの仕事には、IT戦略や構想策定、業務改革、要件定義、パッケージ導入、プロジェクトマネジメント、PMO、移行・定着支援などがあります。同じ企業・職位でも、配属される案件によってその内容は異なります。

コンサルティング案件は、期間や顧客ニーズによって業務内容が変わるため、入社時点で特定の案件を確約できない場合もありますが、入社後に配属される可能性が高い案件や過去の事例を確認しておきましょう。

確認したいポイント
  • 入社後に配属される可能性が高い案件
  • 戦略、業務改革、導入、PMOなどの案件構成
  • 担当する工程
  • 自分で意思決定・提案できる範囲
  • 顧客との接点や、折衝する相手の役職
  • 一つの案件を担当する期間
  • 希望と異なる案件へ配属される可能性
  • プロジェクト終了後の配属の決まり方

「どのような案件がありますか」だけでなく、「同じポジションで入社した人が直近で担当した案件を教えてください」などのように聞くと、実態を把握しやすくなります。

3 年収の内訳と評価制度

オファー年収のうち、毎月安定して受け取れる金額と、成果や業績によって変動する金額を把握することも大切です。

同じ年収1,000万円でも、基本給中心の企業と、賞与や入社一時金の割合が大きい企業では、毎月の給与や翌年度以降の年収が異なります。

年収について、下記のような項目を可能な範囲で確認しましょう。

確認したいポイント
  • 基本給・年俸
  • 固定残業代と対象時間
  • 固定残業時間を超えた場合の扱い
  • 個人評価による賞与
  • 会社・部門業績による賞与
  • 入社一時金
  • 株式報酬
  • 退職金・企業年金
  • 住宅、育児、学習支援などの福利厚生

特に初年度年収は入社一時金が含まれていたり、「標準評価を前提とした」賞与で計算されているケースがあります。

「想定年収」だけでなく、実際の固定年収がいくらか、初年度と2年目以降で金額が変わるかどうかまで確認することが重要です。

さらに、入社後に年収を維持・向上するための条件も確認しておくと、なお安心です。

確認したいポイント
  • 評価は年に何回行われるか
  • 何を基準に評価されるか
  • 個人の成果とチーム・会社業績の比率
  • 昇格に必要な成果や経験
  • 次の職位の年収レンジ
  • 昇格できなかった場合の昇給幅
  • 稼働率、売上、案件獲得が評価に含まれるか

4 働き方と成果への期待

中長期的に活躍し続けるためには、仕事の負荷が自分の生活や価値観と合っているかを確認することも重要です。

ITコンサルタントの働き方は、企業によってだけでなく、部門やプロジェクトによっても異なるため、会社全体の平均残業時間やリモート制度だけでは、実際の働き方がわからないこともあります。

配属予定の部門・案件を前提に、次の項目を確認しましょう。

確認したいポイント
  • 通常期と繁忙期の残業時間
  • 出社・リモートの頻度
  • 顧客先への常駐の有無
  • 国内・海外出張の頻度
  • 深夜・休日対応の有無
  • プロジェクト間の待機期間
  • 複数案件を並行して担当する可能性
  • 育児・介護との両立事例

また、コンサルティングは、顧客に成果を提供し、継続的な信頼を得ることが求められる仕事です。

SEから転職するケースなどで、案件で成果を出し続けることや、顧客の評価に応えることへの不安が大きい場合、次のような支援体制も確認するとよいでしょう。

確認したいポイント
  • プロジェクト内のレビュー体制
  • 上司やパートナーへの相談方法
  • 入社後の研修・オンボーディング
  • コンサル未経験者への支援
  • プロジェクト変更を相談できる仕組み
  • メンタルヘルスや健康管理の制度

5 入社後に積める経験が、次のキャリアにもつながるか

最後に、将来的に市場や他社から評価される経験を積める環境かも確認しておくと安心です。

転職時のオファー年収は、その時点の採用ニーズや報酬制度、職位にも影響されます。

そのため、転職先で年収に見合う実績を残せなければ、さらに次の転職でその年収を維持できないケースもあります。

中長期的な市場価値を高めるには、入社後に次のような経験を積めるかを確認しましょう。

確認したいポイント
  • プロジェクトの一部分だけでなく、全体をリードできるか
  • 顧客への提案や合意形成を経験できるか
  • 経営層・事業責任者と接点を持てるか
  • 業界・業務知識を深められるか
  • ERP、セキュリティ、クラウド、データ・AIなどの専門性を高められるか
  • 売上や業務改善など、成果を数字で示せるか
  • メンバー育成や組織運営を経験できるか
  • 将来的に専門職・管理職のどちらへも広げられるか

面接やオファー面談では、次のように質問すると具体的な情報を得やすくなります。

質問例
  • このポジションでは、3年後にどのような役割を目指せますか?
  • 同じポジションで入社した人は、その後どのように昇格していますか?
  • 顧客への提案や案件獲得に関わる機会はありますか?
  • 特定の専門領域を深めるキャリアパスはありますか?
  • プロジェクトの希望やキャリア志向は、配属へどの程度反映されますか?

企業の平均年収やオファー年収だけでなく、入社後に何ができるようになるかまで比較することで、年収アップとキャリア形成を両立しやすくなります。

こうした項目をすべて自力で確認するのは大変な労力がかかります。また、自分では聞きづらいこと、公開されていない情報もあります。アンドプロでは、ファーム各社との強力なコネクションを活かして、各社の最新事情を正確に把握しています。気になることがあれば、お気軽にコンサルタントまでお尋ねください。

ITコンサルタントの年収が高い理由

ITコンサルタントの年収が高いのは、仕事の難易度が高いからだけではありません。

ITコンサルタントの年収が高くなりやすい、3つの理由・背景を解説します。

年収が高い理由
  1. 経営への影響が大きく、案件単価が高いため
  2. 一人あたりの付加価値が大きく、成果を報酬に反映しやすいため
  3. 市場拡大にともない、採用競争が激しくなっているため

1 経営への影響が大きく、案件単価が高いため

ITコンサルタントは、システムの開発や導入だけでなく、IT戦略、業務改革、基幹システム刷新、DX推進などまで支援します。企業の売上、コスト、業務効率、事業継続にも関わるため、顧客が得られる効果も大きくなります。

また、大規模プロジェクトでは、業務の整理、投資計画の策定、複数部門の合意形成、ベンダーの管理なども必要です。

対応できる人材が限られる複雑な案件ほど、コンサルティングファームが受け取る報酬も高くなりやすく、その一部が人件費の原資になります。

コンサルタント
古谷

特にAIやセキュリティなどのホットで専門的な領域は、企業からの相談や需要が増える一方、十分な経験を持つ人材が不足しているため、案件単価と人材の報酬が高くなりやすいでしょう。

2 一人あたりの付加価値が大きく、成果を報酬に反映しやすいため

コンサルティングは、社員の知識や経験、稼働をサービスとして提供するビジネスです。

案件単価と稼働率が高ければ、コンサルタント一人あたりの売上・利益も大きくなり、高い給与を支払うための原資を確保しやすくなります。

また、売上が「どの案件で生まれ、誰がどの役割を担ったか」を把握しやすいことも特徴です。プロジェクトへの貢献、担当する役割、顧客からの評価などを、昇格や年収へ結びつける企業もあります。そのため、責任範囲や成果が大きくなるほど、年収にも反映されやすいのです。

ただし、利益率が高ければ、必ず社員の給与も高くなるわけではありません。利益を人件費、採用・育成、成長投資、株主還元などのどこへ配分するかは企業によって異なります。

実際の年収を比較するときは、企業の利益率だけでなく、役割・成果を報酬へ反映する評価制度があるかも確認する必要があります。

3 市場拡大にともない、採用競争が激しくなっているため

企業のDX、クラウド移行、セキュリティ強化、データ・AI活用などが広がり、ITコンサルティングの需要も拡大しています。

ベイカレントの2026年2月期の売上収益は前年度比27.8%増となり、同社は主な要因としてDX関連案件の増加を挙げています。

一方、需要に対して経験者の供給が追いつかなければ、コンサルティングファーム間での人材獲得競争が起こります。

人材が他社に流れないよう、各社はより高い年収を提示するため、ITコンサルタント全体の報酬水準を押し上げることになるのです。

※出典:EDINET(ベイカレントの有価証券報告書)

ITコンサルタントの年収に関するよくある質問

資格や英語力はオファー年収に影響する?

英語力は高評価につながる

IT系資格の有無だけで、合否や年収が決まるケースはほとんどありません。重要なのは実務経験です。

例えばSAPなら、認定資格の有無ではなく、下記を説明できるかどうかが評価につながります。

  • どのモジュールを扱ったか
  • どの業務領域を担当していたか
  • どの導入フェーズを担当したか
  • 顧客の課題をどう解決したか

一方、英語力は、採用の後押しや年収アップにつながる可能性があります。

海外拠点とのシステム連携やオフショアのベンダー管理をする案件も増えているため、英語ができることで、期待値が高まることはもちろん、より多様なプロジェクトを経験できるからです。

ITコンサルタントの年収は手取りでどのくらい?

額面の75%程度が手取りに

厚生労働省の『令和7年 賃金構造基本統計調査』によると、額面の年収が889.0万円なので、手取りは月額で約40.4万円、ボーナスは春夏それぞれ86.4万円、年間にして約658万円になります(※)。

ただし、手取り額は年齢や扶養家族の人数、加入保険などの条件によって差が生じます。おおよその目安として、額面の75%前後になると捉えておきましょう。

項目

月収

ボーナス
(1回分)

額面

542,100円

1,192,600円

健康保険料

▲19,154円

▲約43,079円

子ども・子育て支援金

▲609円

▲約1,371円

厚生年金保険料

▲48,495円

▲109,068円

雇用保険料

▲2,710円

▲5,963円

所得税・復興特別所得税

▲23,290円

▲約168,770円

住民税・森林環境税

▲約44,375円

-

手取り月収

約403,467円

約864,349円

また、年収に占めるボーナスの割合が大きい企業では、毎月の手取りが想定より少なく感じることも。年収だけではなく、月給やボーナスなどの内訳も確認することが大切です。

※額面の月収・ボーナス・年収の金額は厚生労働省『令和7年 賃金構造基本統計調査』による(システムコンサルタント・設計者)。
※都内在住の配偶者+16歳未満の子ども1人の3人家族(扶養家族1人)で、かつ年収は前年も同額と想定。
※料率は厚生年金が9.15%、雇用保険が0.5%とし、健康保険組合は「
ベイカレント健康保険組合」とする。
※そのほか、生命保険料控除、iDeCo、住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税などは考慮せず。

フリーランスITコンサルタントの年収はどのくらい?

月額単価だけで判断しないよう注意

ITコンサルタントとして独立し、フリーランスで働く場合、高単価案件を受注できれば、会社員よりも高い売上を得られる可能性があります。

ただし、案件単価から計算した年間売上と、会社員の年収は同じではありません。

フリーランスの場合は、次の負担を考慮する必要があります。

  • 案件がない期間の収入
  • エージェントや仲介サービスの手数料
  • 社会保険料
  • 税金
  • 交通費・通信費などの経費
  • 営業や契約管理にかかる時間
  • 有給休暇・賞与・退職金がないこと

例えば、月額単価が150万円でも、12カ月間すべて稼働できるとは限りません。

会社員と比較するときは、単純に「月額単価×12カ月」ではなく、実際の稼働月数や経費を考慮した実質的な収入で判断しましょう。

AIの普及でITコンサルタントの年収は下がる?

顧客折衝や調整・判断に価値が移る

生成AIの社会浸透にともない、調査、情報整理、議事録作成、資料のたたき台作成など、一部の業務は効率化が始まっています。

一方で、企業の課題を定義した上で、複数の関係者の意見を整理し、導入後の業務や組織まで変えていく仕事は、AIだけでは完結しません。

また、日本のIT現場では依然として「レガシーシステム」や「複雑な社内調整」がDXの最大の障壁となっており、AIだけでは解決できない課題が山積みという実態もあります。

IPAの「DX動向2026」でも、日本企業ではAI導入が広がっている一方、効果は業務効率化・迅速化が中心で、価値創出や企業変革への展開はまだ限定的とされています。

この状況から考えると、今後は次のような役割を担える人材の価値が高まりやすいでしょう。

  • AIをどの業務へ導入するか判断する
  • 経営・業務課題とAI技術をつなぐ
  • 必要なデータやシステム基盤を整える
  • セキュリティやガバナンスを設計する
  • 現場へ導入し、利用を定着させる
  • 導入効果を測定し、改善する

AIによってITコンサルタント全体の需要や年収が一律に下がるわけではなく、AIを使って価値を高められる人と、定型作業だけを担当する人との差が広がる可能性があります。

この記事の監修者
アンドプロ コンサルタント
古谷拓幹
IT・通信業界

IT・通信業界専門のコンサルタント。ITコンサルタントはもちろん、ITエンジニアの転職支援も手掛けており、ご支援実績は100名以上。2022年度に社内MVP、23年度に準MVP受賞。

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