建築士とは？受験資格や仕事内容、年収、働き方までわかりやすく解説
一口に建築士といっても、一級・二級などの資格の種類や働く企業・業種によって、扱える案件の構造や規模、年収も変わります。
この記事では建築士の受験資格や仕事内容、年収の相場、働き方とキャリアパスまで解説します。理想のキャリアを描くためのヒントとして活用してください。
建築士とは
建築士とは、建築士法に基づく国家資格を持ち、建物の設計と工事監理を行うプロフェッショナルです。その仕事内容は下の図のとおり、大きく3つあります。
設計
用途、予算、発注者の希望条件などを踏まえて建物の構造や設備、工事方法を決め、設計図や仕様書を作成します。
建築設計は、建物のデザインや間取りなどを決める意匠設計、耐震性などを確保して安全な建築物を造るための骨組みを決める構造設計、電気、水道、空調などのライフラインを設計する設備設計に分けられます。
工事監理
工事現場に立ち会い、設計図・仕様書どおりに工事が行われているかを監理します。
その他の業務
建築プロセスを円滑に進めるための法的手続きなども建築士の仕事です。
建設許可や道路使用許可申請などの行政手続き、建築主と施工業者の契約書監修、契約内容の調整のほか、既存建築物の安全性や状態について調査・鑑定も行います。
建築士の種類
建築士の資格は、主に一級建築士、二級建築士、木造建築士の3種類にわかれており、それぞれ設計できる建造物の用途、規模、構造が異なります。
一級建築士
構造設計一級建築士など上位資格が必要な特定の高度建築物や、建築確認・法規上の制限があるものを除いて、さまざまな規模や構造、用途の建物を手がけることができます。建築業界の最高峰資格のひとつで、大手ゼネコンや組織設計事務所でプロジェクトマネジメントや設計監修をする場合には必須の資格です。
二級建築士
戸建て住宅や小規模な建物の設計、工事監理を行うことができる資格です。延べ面積300㎡以下の建物や、一定規模以下の木造住宅が対象になります。ハウスメーカーや工務店、リフォーム会社で強みを発揮します。
木造建築士
階数2階以下、延べ面積300㎡以下の木造建築物に特化した資格です。木造住宅や木造店舗などの設計で専門性を活かせます。
種類別の業務範囲
出典：公益財団法人 建築技術教育普及センター「建築士の業務範囲」をもとに作成
上の図は建築士の業務範囲を資格の種類別にまとめたものです。
Dは一級建築士にしかできない範囲、Cは一級建築士または二級建築士でなければできない範囲、Bは一級建築士、二級建築士、木造建築士でなければできない範囲です。
建築士資格を持たないとできない業務範囲が大半を占めており、特に、一級建築士しかできない範囲が広いことがわかります。
建築士の資格があれば、設計職として市場価値を高め、キャリアアップ・年収アップを実現できる可能性が高まるといえるでしょう。
一級建築士の上位資格
建築士には、一級建築士の上位資格として、構造設計一級建築士、設備設計一級建築士があります。
構造設計一級建築士
構造設計一級建築士は、建物の構造計算・設計を専門とする上位資格です。地上4階以上の鉄骨造の建築物および高さ20m以上の鉄筋コンクリート造または鉄骨鉄筋コンクリート造の建造物などの構造設計および、法適合確認をすることができます。
この資格を取得するには、一級建築士を取得後、構造設計の実務経験を5年以上積み、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が実施する講習を受けた上で、修了考査に合格する必要があります。
設備設計一級建築士
建物の設備設計を専門とする上位資格が、設備設計一級建築士です。階数3以上かつ床面積の合計5,000平方メートル超の建築物の建築設備を自ら設計したり、設備設計一級建築士以外の建築士が設計した建築物の建築設備が、設備関係規定を満たしているかの確認を行ったりすることができます。
一級建築士を取得後、設備設計の実務経験を5年以上積み、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が実施する講習を受けた上で、修了考査に合格することで取得できます。
建築士事務所の開設に必要な資格も
建築士事務所を管理する専任の資格として管理建築士があります。建築士設計事務所を開設するには、必ず管理建築士が常勤かつ専任で在籍していなければなりません。
管理建築士になるには、建築士の資格を取得した後、所定の実務経験を3年以上積み、管理建築士講習を受講する必要があります。
建築士の受験資格
建築士になるには、受験資格を満たして国家試験を受験・合格し、免許登録をする必要があります。ここでは、建築士の受験資格について紹介します。
二級建築士・木造建築士の受験資格
※1：学校の入学年が「平成21年度以降」と「平成20年度以前」とでは要件が異なる
※2：実務経験の期間によって要件が異なる
二級建築士試験、木造建築士試験の受験資格は、上の図表のとおり、学歴要件に応じて実務経験要件が決められています。
ただし、学校の入学年によって要件が異なるほか、実務経験の期間によっても要件が異なるため、受験資格の詳細については、（公財）建築技術教育普及センターに問い合わせてください。
一級建築士の受験資格
※学校の入学年が「平成21年度以降」と「平成20年度以前」とでは要件が異なる
一級建築士の受験資格は、上記のいずれかにあてはまっていれば得ることができます。
ただし、学校への入学が平成20年度以前の人と平成21年度以降に入学した人とでは、学歴要件が異なります。詳細については、（公財）建築技術教育普及センターに問い合わせてください。
コンサルタント
西田
2026年7月に改正建築士法が成立し、建築士の受験資格は2029年までに段階的な見直しが進められることが決まりました。
在学中受験の導入や実務経験要件の変更により、建築士資格の取得にかかる期間が短縮される見込みです。
建築士・設計士・建築家の違いは？
一見、似ているように見える建築士と設計士、建築家は何が違うのでしょう？ 資格や仕事内容など、それぞれの違いをまとめました。
建築士を名乗るには、一級建築士、二級建築士、木造建築士のいずれかの国家資格を取得しなければなりません。一定規模以上の建物の設計を行うには建築士の資格が必要です。
設計士は設計業務を行う人全般を指す「職種名」で、設計士を名乗るために資格は不要です。建築士も設計士に含まれますが、主に建築士の指示のもとで図面作成などをサポートする人で建築士の資格を持たない人も設計士に含まれます。
建築家も資格名ではなく社会的な呼称で、デザイン性や独自の思想を持つクリエイターへの「尊称」として使われることが多いです。一般的には、建築士資格を取得している場合が多いのですが、資格がなくても建築家を名乗ることはできます。
建築士の年収
【資格別】一級・二級の年収差は172.5万円
※アンドプロ調べ
アンドプロが直近2年間に自社サービスに登録した方の年収データを調査したところ、一級建築士の平均年収は714.1万円、二級建築士の平均年収は541.6万円と、一級の方が172.5万円多い結果となりました。
【職種別】設備設計がトップ
※アンドプロ調べ
同じ一級建築士であっても、職種によって勤務先に違いが出るため平均年収が異なります。
住宅領域（ハウスメーカーなど）に比べると、非住宅領域（ゼネコン、プラントエンジニアリング会社など）は客単価が高いため、年収も高い傾向にあります。
そのため、たとえば設備設計は、プラントエンジニアリング会社に勤務する人の割合が高いため、平均年収が高くなる傾向です。
コンサルタント
西田
2025年12月に全面施行された改正建設業法により、案件の選別や適正価格での受注がしやすくなったことを背景に、特に非住宅領域では大手ゼネコンや設計事務所を中心にボーナスの金額も大幅にアップしています。
建築士のキャリアパス
設計補助からスタートして資格を取得
まず設計補助として図面作成や確認申請の補助といった経験を積み、二級建築士や一級建築士の取得を目指します。
その後は、さまざまな案件を経験しながら担当範囲を広げ、建築士として専門性／意匠性を極めるプレイヤーか、プロジェクトをまとめるマネージャーかにわかれていくのが一般的なキャリアパスです。
コンサルタント
西田
独立・開業した場合、扱う案件の幅や件数、業務内容が限定されてしまうこともあります。そのため、自社のスピード感や仕事の量、進め方に対応できないのではと懸念する企業もあり、経験が評価されない場合も。
独立・開業を考えるなら、その点に留意することが必要です。
業種別の建築士の仕事内容・働き方
建築士の働き方は、業種や業務の規模によって異なります。ここでは、設計事務所、ハウスメーカー、ゼネコン、デベロッパーの4つについて見ていきましょう。
設計事務所
仕事内容
施主の要望を聞いて建物や設備の設計、工事監理を行います。大型オフィスビルや公共施設を手掛ける「組織設計事務所」と、個人の建築思想やデザイン性を反映した設計を行う「アトリエ系事務所」に大別されます。
働き方
分業化が進んだ組織系では高度な専門性を追求しやすく、資格や実績が給与・役職にダイレクトに反映される安定した待遇が強みです。
一方のアトリエ系は、デザイン力を突き詰めたい人や将来的な独立を目指す人に適しています。締め切り前やコンペ前は業務が集中する傾向がありますが、建築のプロとしての個性を磨ける環境です。
ハウスメーカー
仕事内容
戸建て住宅や低層集合住宅を中心に手掛けます。大手ハウスメーカーでは分業化が進んでいますが、中小規模の企業では施主へのヒアリングからプラン提案、内装・設備の仕様決め、詳細設計、確認申請手続きまで、一人の顧客に一貫して寄り添いながら業務を進めることが多いのが特徴です。
働き方
注文住宅（特に設計プランナー職）は施主と直接顔を合わせるため、「自分の提案で喜んでもらえた」という手応えをダイレクトに実感できる半面、施主の都合に合わせて打ち合わせが土日などになることも。そのため平日休み（水・木など）のシフトになりやすいですが、多くの企業が働き方改革に取り組んでおり、残業削減などが進んでいます。
ゼネコン
仕事内容
超高層ビルや商業施設、大規模物流倉庫など大規模案件を中心に、設計から工事までを一手に請け負います。建築士として、自社内の施工部門や営業部門と密に連携を取りながら、設計から施工管理まで建設プロセスを統合的に推進します。
働き方
多くの関係者を動かす調整力が求められる一方、街のランドマークとなるような大規模な建築に携わることができます。責任も重くなりますが、年収も高い傾向にあります。
デベロッパー
仕事内容
不動産開発や自社施設建設における「発注者（施主）」の立場でプロジェクトを動かします。自ら図面を引くこと以上に、事業計画の企画・策定や、外部の設計事務所・ゼネコンに対する発注・マネジメント（コスト・スケジュール管理）が主業務となります。
働き方
最上流工程からプロジェクト全体をコントロールできるやりがいがあります。労働環境が整っている企業が多く、「これまでの実務経験を活かして企画側に回りたい」「WLB（ワークライフバランス）を改善したい」という人にとっては、非常に魅力的といえるかもしれません。
建築士の将来性
※出典：厚生労働省「職業情報提供サイト job tag」の「建築設計技術者」「土木設計技術者」のデータ（令和7年度実績）。
若手・中堅層が慢性的に不足
「2024年問題」と呼ばれる時間外労働の上限規制の適用開始や、高齢化（就業者数の減少）などの影響により、建設業界は深刻な人手不足が続いています。
これは建築士も例外ではありません。建築士を含む設計職の有効求人倍率は、建築設計技術者が2.83倍、土木設計技術者が9.87倍と、転職市場はかなりの活況を呈しています。
そのため、デベロッパーや大手などの魅力的な求人もかつてないほどに増えており、よりよい環境を求めて人材の流動性も高まっていますが、高齢化に伴い、特に一級建築士や構造・設備一級建築士の若手・中堅層が慢性的に不足しているのが現場です。
※出典：国土交通省「建設行政に係る最近の動向」（令和3年4月1日時点のデータ）
※所属建築士：建築士事務所に所属している建築士
住宅／非住宅領域ともに売り手市場が続く見込み
人手不足の一方で、国内の建設需要は、インフラ整備や防災対策など多様な需要により堅調に推移しています。
非住宅領域では、物流施設やデータセンターの建設需要が増加しているほか、再開発やインフラ整備、防災対策、老朽化施設や既存住宅の改修・リフォーム、エネルギー効率向上のためのリノベーションといった多様な需要により、成長はしばらく続く見込みです。
住宅領域については、少子化や建築材料費の価格高騰による新設住宅着工戸数の減少により、国内市場は長期的に落ち着く見方もあります。ただし、大手ハウスメーカーの海外進出や非住宅領域への事業拡大、地場の中小企業でもサービス差別化によるシェア拡大が進んでいるため、急激に市場やニーズが縮小することは考えにくい状況です。
住宅／非住宅領域ともに、売り手市場はしばらく続くと予想されます。
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