旭化成株式会社に転職するには？難易度・中途採用情報と対策

100年以上の歴史を有する総合化学メーカーの旭化成株式会社。

現在は「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3つの領域で事業を展開し、国内外に幅広い製品・サービスを提供しています。

同社は中期経営計画において「Diversity × Specialty（多様性×独自性）」を掲げ、各事業の強みを掛け合わせることで「持続可能な社会への貢献」と「持続的な企業価値向上」を目指しています。

また、人財戦略では「多様な『個』の終身成長」と「共創力」を柱とし、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョンの推進を図っています。

本記事では、旭化成を含む旭化成グループの事業概要や求める人物像、人事制度、キャリアパスについて解説します。

旭化成株式会社はどんな会社？

旭化成株式会社は、1922年の創業以来、時代のニーズに合わせて事業ポートフォリオを積極的に転換してきました。

創業当初の合成アンモニアやレーヨン製造から始まり、現在では「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3つの領域を柱とする複合的な事業を展開しています。

また同社は、事業持株会社として旭化成グループ全体の戦略立案や資源配分の最適化、経営監督を担い、多様な事業の融合による新規事業創出にも注力しています。

旭化成グループの強みとして、異なる事業領域から生まれる多様性（Diversity）と、それぞれの分野で磨き上げられた独自性（Specialty）の掛け合わせがあります。

グループ事業の例として、住宅事業（ヘーベルハウス）や救命救急医療（ゾール・メディカル社）などがあり、多角的なビジネスモデルを展開しています。

グループミッションとして「世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献します」を掲げ、誠実・挑戦・創造という3つのバリュー（共通の価値観）を重視しています。

また、持続可能な社会の実現に向けて、環境問題や社会課題の解決にビジネスを通じて取り組む姿勢を明確にしています。

旭化成株式会社の中途採用方針・求める人物像

旭化成グループでは、中期経営計画「Trailblaze Together」のもと、持続的な企業価値向上を目指しています。

そのなかでも、DX戦略を成長の重要テーマとし、デジタル・データ領域の高度専門人財の採用・育成を強化しています。

中途採用の募集は、研究開発、生産技術開発、営業、設備管理などの職種で行われています。

なお、2024年度の中途採用比率は35.3％でした。

出典：旭化成「ESGデータ」

求められる人財：A-Spirit

旭化成グループでは、従業員に求める心構えとして、旭化成の「A」と、アニマルスピリットの「A」をかけた「A-Spirit」を掲げています。

具体的には、「野心的な意欲」「健全な危機感」「迅速果断」「進取の気風」の4つを体現できるチャレンジングな人財を求めています。

必要なマインド

旭化成のグループバリューに基づき、基本的な姿勢を持つことが大切です。

• 誠実：誰に対しても誠実であること
• 挑戦：果敢に挑戦し、自らも変化し続けること
• 創造：結束と融合を通じて、新たな価値を創造すること

旭化成株式会社の平均年収・年収モデル

旭化成の平均年収は750〜800万円台で推移しており、安定した水準を維持しています。

出典：旭化成「有価証券報告書」
※平均年収は出典情報をもとに千円台を四捨五入

旭化成株式会社の会社概要と事業内容

持株会社の旭化成株式会社を中心として、複数の事業会社が連携する体制をとっています。

会社概要

3つの事業領域

マテリアル領域

繊維事業、ケミカル事業、エレクトロニクス事業において、ケミカルをベースとした環境にやさしく付加価値の高い素材・製品を開発しています。

住宅領域

戸建住宅「へーベルハウス」と軽量気泡コンクリート「へーベル」を中心に、住宅事業、建材事業を展開。

人と環境にやさしい技術とサービスで、安全・安心で快適な住まいを提案しています。

ヘルスケア領域

専門性のある高度な技術を進化・融合させた医薬事業、医療事業、クリティカルケア事業を展開。社会が求める医療ニーズに応え、患者様のQOL（生活の質）の向上に貢献しています。

旭化成株式会社の役職・キャリアパス

旭化成では、従業員ひとりひとりが自律的にキャリアを描き、成長し続ける「終身成長」を掲げています。

複線型キャリアパス

マネジメント職とは別に、専門性を極めるキャリアパスとして「高度専門職制度」が確立されています。区分と主な役割は以下のとおりです。

• エグゼクティブフェロー
  新規事業の領域創出や、技術領域を著しく拡大した実績がある人。
  新事業創出や事業強化に参画・貢献し、人財育成を行う。
• プリンシパルエキスパート
  各技術領域におけるトップ技術者。新事業創出や事業強化に参画・貢献し、人財育成を行う。
• シニアフェロー
  定年到達後の任期満了に伴い、エグゼクティブフェロー、プリンシパルエキスパートを退任した人。新事業創出や事業強化に参画・貢献し、人財育成を行う。
• リードエキスパート
  プリンシパルエキスパートに次ぐ専門職。新事業創出や事業強化に積極的に参画・貢献する。
• エキスパート
  リードエキスパートに次ぐ専門職。新事業創出や事業強化に積極的に参画・貢献する。

高度専門職がコア技術領域の研究開発をリードし、多様な技術や人財をコネクトさせることで、事業の拡大につなげます。

自律的なキャリア形成を支える制度

公募人事制度

社員が自らの意思で希望する部署や職種に応募できる制度です。2003年度から累計で約600名がこの制度を利用し、異動を実現しています。

所属部署に在籍したまま、他部署の業務を経験できる社内兼業タイプも拡大しており、キャリアの幅を広げる機会が提供されています。

タレントマネジメントシステム「CaMP」

従業員のキャリア情報を一元管理するタレントマネジメントシステム「CaMP」を導入しています。

自身のキャリア志向と組織のニーズのマッチングが可能となり、戦略的かつ柔軟な人財活用や多様なキャリア形成に活かされています。

旭化成株式会社の働き方・研修制度・福利厚生

社員が安心して長く働けるよう、柔軟な働き方と充実した福利厚生を整備しています。

働き方

在宅勤務制度

働き方改革の取り組みとして、2022年7月より恒久的に運用されている在宅勤務制度は、回数の制限がなく利用できます。また在宅勤務補助も導入されています。

フレックスタイム制度

コアタイムなしのフレックスタイム制度の導入および、対象者への勤務間インターバルの考えについて導入を行っています。

休暇・ワークライフバランス

休日・休暇

土日休みの週休2日制、祝日、年末年始ほか特別休日が設けられています。

年次有給休暇については、2024年度の平均取得日数は16日、平均有給休暇取得率は84.2％と高い水準です。

両立支援制度

同社では、家庭のさまざまな事情を抱える従業員が安心して働けるよう両立支援制度を設けています。

育児支援では、子が満3歳到達後の4月1日まで育児休業を取得可能とする制度や、小学校就学時まで短時間勤務が可能な制度が整備されています。

男性の育児休業取得率は92.8%（2024年度）と非常に高く、「プラチナくるみん」認定を取得するなど、男女問わず育児と仕事を両立しやすい環境です。

さらに法定を超える介護支援制度を設けており、介護休業は要介護者1人（1疾病）につき通算245日、介護短時間勤務は通算1,225日取得可能です。

配偶者海外転勤時同行休職制度

配偶者の海外赴任に同行するために休職できる制度で、2024年度には15名（うち男性2名）が利用しています。

福利厚生

住宅支援

全国に独身寮や社宅を整備しており、一定の要件を満たせば個人負担を抑えた割安価格で入居が可能です。

また、新しく家を取得した際に一定の要件を満たせば、持ち家手当制度により会社より手当金が支給されます。

財産形成・共済制度

「社員持株会制度」では、拠出額の一定の割合を会社が支給します。

そのほか、保険料の一部を会社が負担する「共済生命保険」や、加入者や家族の傷病の経済的負担を補助する「医療障害共済」などがあり、社員とその家族が安定した生活を送れるようにサポートしています。

各種施設

全国にある契約保養所やリゾート施設、スポーツクラブなどが利用できます。

旭化成株式会社のキャリア支援・育成制度

旭化成は「人は財産、すべては『人』から」という考えの下、人材育成に積極的に投資しています。

学びのプラットフォーム「CLAP」

従業員の自律的な学習を支援するため、eラーニングシステム「CLAP（Co-Learning Adventure Place）」を導入しています。

社内外の1万を超えるコンテンツにアクセス可能で、経営知識、語学、プログラミングなど幅広い分野をいつでも学ぶことができます。

階層別研修・目的別研修

新入社員から役員までの階層別研修と、目的別研修が用意されています。

マネジメント強化や経営管理、財務・会計などの専門研修に加え、次世代リーダー育成やグローバル対応力向上、キャリア研修などを体系的に整備。

仕事を進める上での基礎力向上に加え、ラインマネジメントの支援、次世代経営リーダーの育成、グローバルに活躍する人財の育成を図っています。

デジタル人財育成

旭化成DX Open Badgeプログラムによって、全従業員のデジタルの基礎知識習得を推進しています。

さらに、高度なデジタル化を推進する「デジタルプロフェッショナル人財」の育成にも注力しています。