本田技研工業に転職するには？本田技研工業株式会社（Honda）の求人・中途採用情報 難易度と対策

本田技研工業株式会社はどんな会社？

本田技研工業は、1948年に浜松市で本田技研工業株式会社として設立されました。

翌1949年には初の本格的なオートバイ「ドリームD型」を発売しています。

その後、四輪車やパワープロダクツなどへ事業領域を拡大してきました。

現在では、売上高の80％以上を海外が占めるなど、世界各地で事業を展開するグローバル企業へと成長しています。

「120％の良品」を目指す品質への志

同社の品質に対する姿勢を象徴するのが、創業者・本田宗一郎が1953年に示した「120％の良品」という考え方です。

100％の良品を目標としても、人間が手がける以上、一定の不合格品が生じる可能性があります。

しかし、その製品を手にした顧客にとっては、その製品がすべて（1分の1）です。そのため、 一つの不具合によって全信用を失う事態につながりかねません。

だからこそ、完成品はもちろん部品に至るまで 120％の良品を目指して妥協なく品質を追求する必要があるという考えです。

こうした品質への高い志は、現在の同社のものづくりにも受け継がれています。

夢を原動力とする「The Power of Dreams」

同社の原動力となっているのは、従業員ひとりひとりが持つ「夢」です。

グローバルブランドスローガン「The Power of Dreams ― How we move you.」のもと、独創的な技術やアイデア、デザインによって、より自由でより便利で、より楽しいモビリティの実現に向けて挑戦を続けています。

また、同社では、ひとりひとりの創造力「Create」によってモビリティを生み出し、時間や空間の制約から人を解放する「Transcend」と、人の可能性を広げる「Augment」という価値の提供を目指しています。

本田技研工業株式会社の中途採用方針

コネクテッド・自動運転・シェアリング・電動化を指す「CASE」領域で技術革新が進むなか、本田技研工業では中途採用を強化しています。

実際に中途採用人数は2021年度の328人から2024年度には1,031人へ増加し、中途採用比率も29％から57％へ上昇しています。

採用対象は自動車業界経験者に限定されておらず、電機・化学メーカー、通信会社、SIer、コンサルティングファームなど、異業界出身者も活躍しています。

募集職種は、IT、研究開発、製造・物流、戦略・企画など多岐にわたります。

出典：本田技研工業「ホントのホンダ」

本田技研工業株式会社の平均年収・年収モデル

本田技研工業の平均年収は5年連続で上昇しています。

出典：本田技研工業「有価証券報告書」
※平均年収は出典情報をもとに千円台を四捨五入

本田技研工業株式会社の会社概要と事業内容

会社概要

事業内容

同社は、四輪・二輪をはじめ、モビリティサービス、パワープロダクツ、マリン、航空、水素など、幅広い事業を展開しています。

四輪（クルマ）

四輪事業では、電動化に加え、独自のビークルOSなどのソフトウェア開発、自動運転・運転支援、コネクテッド・デジタルサービスなどに注力し、新たなモビリティの価値創造を進めています。

二輪（バイク）

同社の原点となる二輪事業では、年間約2千万台のバイクを世界で販売しています。
電動バイクや交換式バッテリーのシェアリング、車両と連携するアプリなど、新たな技術・サービスの開発にも取り組んでいます。

モビリティサービス

カーシェアやデリバリードライバー向けバイクのサブスクリプションなど、移動をサービスとして提供する「MaaS」を展開。
製品やサービスから得られるデータを活用し、安全性や利便性の向上にも取り組んでいます。

パワープロダクツ

耕うん機や芝刈機、発電機、ポンプなど、人々の暮らしや仕事を支える製品を展開しています。

製品の電動化や知能化・自律化にも領域を広げ、「移動と暮らしに新価値を提供する」事業に取り組んでいます。

マリン

業務用からレジャーまで幅広い用途に向けて船外機を展開しています。

創業者・本田宗一郎の「水上を走るもの、水を汚すべからず」という考えを受け継ぎ、四輪・二輪で培った技術を活用した電動化も進めています。

航空

ビジネスジェット機では世界初となる独自開発の主翼上面エンジンを配置した 「HondaJet」は、販売開始から約2年で小型ビジネスジェット機のデリバリー数世界1位を獲得。

現在はさらなる技術の進化に加え、地上のモビリティと比べても電動化が難しいといわれる航空領域におけるカーボンニュートラルの実現に向けた研究開発にも取り組んでいます。

水素（燃料電池）

長年培ってきた燃料電池技術を活かし、大型トラックや建設機械、非常用電源などへの用途拡大を進めています。
さらに、宇宙での循環型再生エネルギーシステムへの活用にも取り組んでいます。

新領域への取り組み

同社は、ロボット・宇宙・新モビリティなどの新領域にも挑戦しています。

空の移動を身近にする電動垂直離着陸機「Honda eVTOL」や人の分身として動く「Hondaアバターロボット」、小型ロケットなどの研究開発を進め、幅広い事業で培った技術を掛け合わせながら、新たな価値の創出を目指しています。

本田技研工業株式会社の役職・キャリアパス

給与改定・評価制度

本田技研工業の給与改定は年1回（6月）に実施されています。

評価制度は、年齢や勤続年数など個人属性による処遇を排し、能力・実力主義に基づいて行われています。

評価では、本人による実績の自己申告と上司からのフィードバックを軸とする「2Wayコミュニケーション」をベースとしています。

本人が自身の役割を考え、上司との対話や定期的な進捗報告を重ねたうえで最終評価を決定します。

また、評価基準を公開することで、評価の透明性や客観性の向上を図っています。

等級・資格制度

同社では、一般従業員のキャリアステージを大きく2つに分け、ステージに応じた評価基準を設けています。

キャリア前期の「能力開発ステージ」では職務遂行能力や潜在・蓄積能力を重視し、キャリア後期の「能力発揮ステージ」では実績や成果を重視します。

それぞれのステージは複数の等級にわかれ、等級ごとに評価要素が細かく設定されています。

また、同社では、専門性を高めてエキスパートを目指すことを前提に「資格制度」を設けています。

業務領域ごとに専門性をベースとした職務遂行能力を複数段階の「資格」として設定し、スキルアップを重ねることで上位資格の認定を目指せる仕組みです。

社内チャレンジ公募

本田技研工業では、本人の意志に基づいて、キャリアの可能性を広げることを重視しています。

そのための制度として「社内チャレンジ公募」があります。これは社内で公募されているポジションに対して、従業員が自ら手を挙げて応募できる制度です。

本田技研工業株式会社の働き方・研修制度・福利厚生

働き方

本田技研工業では、多様な人材が能力を発揮できる環境づくりの一環として、「フレックスタイム制」や「リモートワーク」を導入しています。

フレックスタイム制が適用される職場では、6時30分から22時までの範囲で始業・終業時刻を自主的に設定できますが、原則として標準労働時間帯（8時30分から17時30分）の中で1時間以上勤務するなど、所定の条件を満たす必要があります（適用のない職場もあります）。

また、リモートワークは、業務内容や経験、仕事の流れなどを踏まえ、マネジメント判断のもとで活用できます。

休日・休暇・残業時間

週休2日制で年間休日は121日です。GW・夏季・年末年始には長期休暇も設けられています。

年次有給休暇は勤続年数に応じて年間16～20日が付与されるほか、結婚休暇や忌引休暇などの慶弔休暇、特別休暇も用意されています。

管理職を除く正規従業員を対象とした2024年度のデータでは、有給休暇平均取得日数は18.6日、月平均所定外労働時間は23.7時間となっています。

福利厚生

同社では、各種保険（雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険）のほか、従業員が人生のどんなフェーズでも自分らしく活躍し続けられるよう、幅広い福利厚生制度を整えています。

• 居住・通勤の支援
• 出産・育児との両立支援
• 介護との両立支援
• 健康・リフレッシュの支援
• 資産形成の支援と保障　など

なお、管理職として採用される場合は、福利厚生の内容が一部異なります。

本田技研工業株式会社のキャリア支援・育成制度

主体的な学びと挑戦を支える能力開発制度

本田技研工業ではOJTを能力開発の基本としながら、従業員がキャリア実現に向けて必要な能力が何かを自ら考え、主体的に学べるさまざまな制度を用意しています。

選択型の学習プログラム

ロジカルシンキングやデザイン思考、プロジェクトマネジメントなどを学べる「オンライン研修」のほか、ビジネススキルや統計・数学、コンピュータサイエンス、ソフトウェアなどを学べる「Eラーニング」を用意しています。

新価値探索プログラム「MINERVA」

MINERVA（ミネルヴァ）は、感性開発と新たな価値の探索を目的としたプログラムです。

選考を通過した従業員が約4ヶ月半にわたり、社外の多様なフィールドでの活動や参加者・社外パートナーとの「ワイガヤ」※を通じて、将来同社が提供すべき価値につながるテーマを探索します。

※「ワイガヤ」とは、「夢」や「仕事のあるべき姿」などについて、年齢や職位にとらわれずワイワイガヤガヤと腹を割って議論するHonda独自の文化

キャリア形成支援

同社では、従業員ひとりひとりが主体的・自律的にキャリアを形成できるよう、さまざまな支援制度を整えています。

年代別のキャリア研修や、有資格者のキャリアコンサルタントによる個別相談を実施しています。

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