
NTTファシリティーズに転職するには?株式会社NTTファシリティーズの求人・中途採用情報 難易度と対策
株式会社NTTファシリティーズは、施設全般に関わるコンサルティング、企画、設計、維持管理などを行う企業です。
日本の情報通信社会を支えてきた同社では、「NTT事業」「ファシリティマネジメント事業」「データセンターエンジニアリング(DCE)事業」など、幅広く事業を展開しています。
本記事では、NTTファシリティーズへの転職を検討している方に向けて、同社の事業内容や中途採用の方針、求める人物像、入社後の働き方や研修制度について解説します。
株式会社NTTファシリティーズはどんな会社?
NTTファシリティーズは、前身となる逓信省・電電公社の時代から、130年間にわたって「通信用建物や設備の設計・構築・保守」に携わってきました。
NTTインハウス時代から培ってきた精神に基づき、建築・エネルギーシステムのライフサイクルにおける経験と技術を基盤として、長寿命化・効率化・最適化を追求してきました。
現在は、日本の通信施設・設備を支えてきた実績と経験を活かし、社会や企業のさまざまな課題解決をサポートしています。
ファシリティを通じて持続可能な社会に貢献
近年は、地球環境問題や大規模災害、少子高齢化、人々の価値観の変化などを背景に、建物や施設、データセンターなど、社会基盤となる「ファシリティ」に求められる役割も広がっています。
そのようななかで、同社は、建物や設備の企画・コンサルティングから設計、構築、維持管理までを通じて、ファシリティの価値向上に取り組んでいます。
また、「Our Purpose」では、「ファシリティを輝かせ、安心と ときめきに満ちたサステナブルな未来を共創する」を掲げています。
急成長するデータセンター市場を担う技術力
同社は、国内のデータセンター(2024~2026年に竣工(予定含む))の約70%の構築・運営に関与しています。
また、外資系企業向けにグローバル基準のデータセンター構築を提供しており、日本の法規制や現場事情に精通した技術力と、海外製空調機を含む国際調達のノウハウで世界水準を実現しています。
株式会社NTTファシリティーズの中途採用方針・求める人物像
NTTファシリティーズでは、急成長するデータセンター市場を牽引するとともに、さらなる事業拡大に向けて中途採用を強化しています。
職種では、データセンター、ファシリティマネジメント、建築・設備設計、営業、ICTシステム、コーポレートなど幅広いポジションで募集されています。
なお、2025年度の正規労働者の採用者数に占める中途採用者の比率は71%でした。
出典:NTTファシリティーズ「キャリア採用比率」
求める人物像
NTTファシリティーズでは、活躍する社員に共通するキーワードとして「コミュニケーション × チームワーク × チャレンジ」を掲げています。
また、目指す人物像を4つのアクションに分け、それぞれのチームでの役割やコミュニケーションの特徴を示しています。
アクション | チームの中でのポジション/コミュニケーションの取り方 |
|---|---|
結果を変える、責任力 | 綿密な計画と戦略を立て、最後まであきらめずに取り組み続ける
|
明日を変える、好奇心 | 課題を打破する、斬新なアイディアを出す
|
自分が変わる、適応力 | メンバーの意見を取り入れながら前向きに行動する
|
常識が変わる、向上心 | 司令塔として最前線で行動しながら判断する
|
株式会社NTTファシリティーズの平均年収
株式会社NTTファシリティーズは非上場企業のため、有価証券報告書による平均年収の公開をしていません。
なお、中途採用の給与は経験・能力・前給などにより考慮されます。
株式会社NTTファシリティーズの会社概要と事業内容
会社概要
項目 | 内容 |
|---|---|
商号 | 株式会社NTTファシリティーズ |
本社所在地 | 東京都港区芝浦3-4-1 グランパークタワー |
営業開始日 | 1992年12月1日 |
資本金 | 124億円 |
従業員数 | 7,300名:NTTファシリティーズグループ(2026年3月31日時点) |
出資者 | NTTアーバンソリューションズ株式会社(100%) |
事業内容 | 施設全般に関わるコンサルティング、企画、設計、維持管理など |
4つのエンジニアリングプロセス
幅広い領域で事業を展開する同社のソリューションは、次の4つのエンジニアリングプロセスで構成されています。
- 企画・コンサルティング
幅広い業務分野で培ったエンジニアリング力と経験をもとに、中長期整備計画の策定や再生可能エネルギーの活用など、顧客の経営戦略や課題に応じた解決策を提案しています。 - 設計
100年以上にわたり日本の通信施設・設備を支えてきた実績を活かし、ICT・IoT技術を活用しながら、環境性能や働きやすさに配慮した建物・オフィスを設計します。 - 構築
NTTグループ各社で培ったエンジニアリング力やICTプラットフォームを活用し、高品質・高信頼な工事マネジメントを行います。 - 保守・維持管理
災害や不測の事態への対応、定期点検などを通じて、建物や設備の安心・安全を支えます。
株式会社NTTファシリティーズのキャリアパス・評価制度
昇給・評価制度
NTTファシリティーズの給与改定は、年1回実施されています。
同社では、年次・年齢や在級年数ではなく、「専門性」を重視して評価や給与などを決定しています。
会社が設定する専門分野について、知識やスキルの獲得・発揮度に応じて昇格・昇給する仕組みです。
株式会社NTTファシリティーズの働き方・福利厚生
働き方
NTTファシリティーズでは、職種によっては「フレックスタイム制度」や「リモートワーク」が利用できます。
また、全国に拠点があるため転勤の可能性がありますが、頻度や範囲は職種や本人の志向によって異なり、本人の希望も考慮されています。
副業・兼業については、社内規定に基づき一定の条件のもとでが認められています。
休日・休暇
完全週休2日制(土日)で、部署によってはローテーション制となります。
祝日、年末年始の休日のほか、年次有給休暇、夏季休暇3日、特別連続休暇2日が設けられています。
なお、2025年度の年次有給休暇の取得日数は平均で17.6日でした。
仕事と生活の両立を支援する制度
同社では、育児や介護など、ライフステージに応じて仕事と生活を両立できる制度を整えています。
育児休職は子どもが満3歳になるまで取得できるほか、小学3年生の年度末までは、4時間・5時間・6時間から選択できる短時間勤務を利用できます。
また、育児や介護を行う社員は、始業・終業時刻を変更できる個人単位のシフト勤務も利用可能です。
このほか、家族の介護や育児、不妊治療、リカレント学習などに利用できるライフプラン休暇、看護休暇、介護休職なども設けています。
育児・介護やパートナーの転勤などを理由に退職した社員については、一定の要件を満たした場合に再採用される制度もあります。
福利厚生・諸制度
同社では、各種社会保険をはじめ、健康管理や住宅、財産形成などを支援する福利厚生制度を用意しています。
主な福利厚生制度は以下のとおりです。
- 各種保険:健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
- 健康管理:定期健康診断、海外勤務者検診、健康相談、社外相談窓口
- 手当・補助:通勤交通費全額支給、扶養手当、慶弔金、災害見舞金など
- 住宅関係:社宅入居、住宅ローンの利子補給・返済補助、住宅補助費など
- 健康管理:定期健康診断、健康相談、社外相談窓口など
- 健康増進:人間ドック受診、IT歩数計購入支援
- 財産形成:社員持株会奨励金、一般財形貯蓄奨励金など
- カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度):付与されたポイントの範囲内で、複数の福利厚生サービスから自分に合ったメニューを選択・利用可能
株式会社NTTファシリティーズのキャリア支援・育成制度
入社後研修・技能向上研修
NTTファシリティーズでは、入社後の配属部署でのOJTや、社員のスキル向上や成長を支援する研修・教育制度を整えています。
「技能向上研修」では、役職任用時に役割への理解や必要なスキルを学ぶ「任用研修」のほか、課題解決・論理的思考などのビジネススキルを学ぶ研修も用意されています。
「テクニカルスキルに関する研修」では、プロジェクトマネジメント、営業、設計・工事監理、ファシリティマネジメント(FM)、不動産、スタッフなど、業務に応じた専門知識やスキルを身につけることが可能です。
自己啓発支援
社員が自ら学べる自己啓発支援として、英語力の習得を目指す「オンライン英会話講座」のほか、ビジネススキルやOfficeツールの活用方法など、1,000を超える動画コンテンツが見放題の「サブスク型動画ラーニング」が利用できます。
「通信教育」では、資格取得やビジネススキルを学べる約1,500種類の講座を用意。所定の期間内に講座を修了した場合は、受講費の半額から全額を会社が負担しています。
資格取得支援制度
専門的な知識・技能の裏付けとなる資格の取得を支援しています。
一級建築士や構造設計一級建築士、認定ファシリティマネジャー、宅建などを対象とした社内研修を実施しているほか、資格取得に向けた社外セミナーへの参加も支援しています。
一級建築士など難易度の高い資格を取得するために学校へ通い、資格を取得した場合は、授業料の80%(上限30万円)を支援しています。
また、推奨資格の受講料を会社が負担するほか、一級建築士のように更新が必要な資格については、それにかかる費用を会社が全額負担します。
このほか、資格の難易度や重要度に応じて、2~10万円が支給される「資格取得奨励金」も設けています。
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