同社にて、官公庁・民間企業向け企画提案営業をご担当いただきます。 【具体的には】 ■GIS、AI、衛星データ、3D都市モデルなどを活用したソリューション提案 ■民間企業（建設、物流、不動産、製造、小売など）への新規開拓、関係構築 ■顧客課題のヒアリング、提案書作成、プロジェクト推進 ■社内技術者との連携、プロジェクト伴走型の営業活動 ■市場動向調査、新サービス企画へのフィードバック ■セミナー開催によるマス営業
■同社の受注する鉄道案件にて、現場調査・研究開発・営業関連の業務を担当いただきます。 【具体的には】 ①現場の調査・報告書作成業務〈メイン〉 ・鉄道事業者や関連企業を対象とした業務において、上司や先輩社員サポートのもと主担当として主体的に顧客との折衝を行い、現場作業や解析作業、報告書作成を行う。 ・発注者：JRメイン ②研究開発関連 ・JR等の鉄道会社との共同研究業務を行っていただきます。 ③営業関連 ・新規案件獲得のため、鉄道事業者や関係者への営業業務を行っていただきます。 ※まずはメイン業務である「①現場調査・報告書作成業務」をご担当いただきます。その後はご本人の希望キャリアや適性に応じて、「②研究開発関連業務」や「③営業関連業務」にも携わっていただく可能性がございます。 〈働き方〉 ・エリア：全国 ・出張あり：月に1週間程度／現場1回について1～2日程度／出張手当：日当2000円 ・夜勤あり ・現場2～3名体制
■防災分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、防災分野に関する各種ハザードマップ作成、地域防災計画策定、調査、解析、そして防災アセスメントなど地理空間情報技術を活用したコンサルティング業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・配属先の社会情報部は4課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の防災情報課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約9名ほど所属しており、中途入社（4名）の方も含め活躍しています。また女性比率が3割以上であり、風通しも良く、男女ともに安心して働ける職場環境となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会、研修や国内外での学会発表等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もございます。
■同社の受注する案件にて、独自のレーダーを用いた調査業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■見えない地下を可視化する技術で災害による2次被害を減じ、災害に強い社会づくりに貢献できるできるポジションです。 ■業務：空洞調査・埋設管調査などのデータ収集・解析・告書類等の作成までの一連の調査業務を行っていただきます。 ■案件：路面等の空洞調査・橋梁の内部劣化調査 ■エリア：各支店の管轄エリア（支店：東京（大田区）大阪（大阪市）北海道（札幌市）、宮城（仙台市）、愛知（名古屋市）、福岡（福岡市）） ■ キャリアステップ：現場監督やマネジメント職、技術開発、減災コンサルタントなど個々のやりたいことに合わせて仕事の幅を拡げることができます。
■同社が受注した案件における土木設計業務や解析業務などに従事していただきます。 【具体的には】 ■交通分野：交通計画、道路、景観設計、橋梁、トンネル、地下構造物、維持管理、防災点検・調査・対策工設計、冬期調査・防雪対策、交通円滑化・交通安全・道路維持管理、防災計画、交通電気・情報設備、空港 ■河川分野：河川計画、河川防災、ダム、河川構造物、河川環境、自然再生、河川機械・電気・情報設備 ■環境分野：希少生物調査・保全、環境アセスメント・環境調査・解析、生物多様性の保全に関わる企画提案・運営
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■地方公共団体（市区町村）では、固定資産税評価の適正化が重要性を増しています。 同社では、地図作成、コンサルティングやシステム導入等の経験を生かして、納税者への説明責任を果たせるよう市区町村の税務部署を通じて評価・課税を支援しています。 職務は下記を予定しています。 ■データ整備業務：市区町村から異動に関するデータや書類の提供を受け、地番図、家屋図のデータを更新します。 ■システム運用保守：固定資産税管理システムの操作や運用に関するサポートを実施します。システムは自社パッケージ「PasCAL」製品を用いています。 ■土地評価支援業務：固定資産税評価における適正な土地評価の実現を支援するコンサルタント業務です。市町村からの質問・疑問に対する回答や空間情報を活用した業務提案を実施しています。
■同社にて、都市公園の調査、計画、設計、及びP-PFI関連業務。また、同社が得意とする空間情報を活用したコンサルティングを提供します。 〈具体的に〉 ・公園分野の体制強化のため、管理（主任）技術者、主担当者として業務に携わっていただきます。 ・働きやすい職場を実現するための取り組みとしてテレワーク等の制度を導入しており、経験やスキルを踏まえ単独で実施可能な業務については在宅勤務での対応も可能です。 ・残業時間は時期により変動しますが、全社平均と同じくらいです。
■道路管理分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 公官庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム（GIS）および地理空間情報を活用した道路行政に対するデータ整備・更新を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、原則、関東甲信越、静岡県、北海道及び沖縄県の13都道県です。 【働き方】 ・配属先の道路情報部は4課体制を取っており、業務対象地域によって課の担当エリアを分けています。配属予定の課は、課長（1名）に対し課員（専門職ならびに一般社員）が約10名、臨時従業員等の入力オペレータも5名以上在籍し、風通しの良い職場です。 ・在宅勤務は平均週1～2回は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加可能です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あります（業務の打合せがメイン）。
■同社にて、上水道・下水道の管路施設データ整備及び電子化業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁が管理を義務付けられている上水道・下水道の台帳管理をサポートします。主に管路施設のデータ整備、関係資料の電子化、台帳システムデータの更新を行います。 ※担当エリア：東日本エリア（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、長野県、新潟県、山梨県） 【働き方】 平均して2～3週間に一度は出張またはWeb会議にて顧客と打合せを行います。週2日程度は在宅勤務を推奨しています。 【やりがい】 社会インフラを支える上水道、下水道のデータ更新に携わることができ、成果を顧客に喜んでもらうことで、社会貢献している実感を得ることができます。
■同社にて、測量・センシング技術にまつわる業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 国土交通省や地方自治体からの業務を主として、地理空間情報分野における写真測量、航空レーザー測量、デジタルマッピング、測地測量等のセンシング技術を用いた計画立案、観測、計測、データ処理・解析、GISデータ化などの業務を担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・配属先の国土情報部は5課体制を取っており、業務内容や担当エリアによって分かれております。各課とも、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約10名ほど所属しており、年齢層も偏りなく、中途入社の方も各課で活躍されており、風通しが良い職場となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もございます。
■ 都市計画やまちづくり分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、都市計画やまちづくり分野における各種調査・分析、計画策定、課題解決検討などのコンサルティング業務に加え、関連データ作成およびGISデータ化などの業務を担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・配属先の社会情報部は4課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の都市計画課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約10名ほど所属しており、年齢層も偏りなく、中途入社の方も数多く活躍されており、風通しが良い職場となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もあります。
■防災分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、防災分野に関する各種ハザードマップ作成、地域防災計画策定、調査、解析、そして防災アセスメントなど地理空間情報技術を活用したコンサルティング業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・配属先の社会情報部は4課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の防災情報課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約9名ほど所属しており、中途入社（4名）の方も含め活躍されています。また女性比率が3割以上であり、風通しも良く、男女ともに安心して働ける職場環境となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会、研修や国内外での学会発表等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もあります。
■農業分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、農業・農地分野に関する計画策定、農村振興施策、農村環境・防災、施設管理について、各種調査、関連データ整備、計画策定等のコンサルティング業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・配属先の空間情報部は3課体制を取っており、業務内容によって分かれております。配属予定の農業情報課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約8名ほど所属しており、中途入社の方も含め活躍されています。また女性比率が50%以上であり、風通しも良く、男女ともに安心して働ける職場環境となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もあります。
■道路管理分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 公官庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム（GIS）および地理空間情報を活用した道路行政に対するデータ整備・更新を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、原則、関東甲信越、静岡県、北海道及び沖縄県の13都道県です。 【働き方】 ・配属先の道路情報部は4課体制を取っており、業務対象地域によって課の担当エリアを分けています。配属予定の課は、課長（1名）に対し課員（専門職ならびに一般社員）が約10名、臨時従業員等の入力オペレータも5名以上在籍し、風通しの良い職場です。 ・在宅勤務は平均週1～2回は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加可能です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あります（業務の打合せがメイン）。
■行政機関向けシステムエンジニアとして、道路管理業務支援を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 公官庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム（GIS）および地理空間情報を活用した道路行政に対するデータベース構築およびデータメンテナンス業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（顧客の所在地）は、原則、関東甲信越、静岡県、北海道及び沖縄県の13都道県です。 【働き方】 ・配属先の道路情報部は4課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の課は、課長（1名）に対し課員（専門職ならびに一般社員）が約10名在籍し、風通しの良い職場です。 ・在宅勤務は平均週1～2回は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加可能です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あります（業務の打合せがメイン）。
■行政機関向けシステムエンジニアとして、固定資産業務支援を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 公官庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム（GIS）および地理空間情報を活用した固定資産行政に対するシステム設計・構築・運用等を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（新宿）ですが、業務対象地域（フィールド）は、関東エリアが中心です。 【働き方】 ・配属先の資産情報部は7課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の資産システム課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約4名に加え、派遣社員と臨時従業員も勤務しており、中途入社の方も含め活躍されています。 ・同課は大型案件のシステム導入・運用チームとパッケージ開発チームの2つに分かれています。 ・残業時間は繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会、研修等にも多く参加できる状況です。 ・休日出勤もシステムメンテナンス等の対応で時折発生します。
■不動産鑑定士として、下記業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム (GIS）および地理空間情報を活用した固定資産の評価支援コンサルティング及び調査（評価根拠となる図面等資料の提供を含む）業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています（基本、関東エリアが中心です）。 【働き方】 ・配属先の資産情報部は7課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の資産情報1課は、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約8名に加え、派遣社員と臨時従業員も勤務しており、中途入社の方も含め活躍されています。風通しも良く、男女ともに安心して働ける職場環境となっています。 ・在宅勤務は平均週1回は実施しています。 ・残業時間は繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会、研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もあります。
■同社にて、測量・センシング技術にまつわる業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 国土交通省や地方自治体からの業務を主として、地理空間情報分野における写真測量、航空レーザー測量、デジタルマッピング、測地測量等のセンシング技術を用いた計画立案、観測、計測、データ処理・解析、GISデータ化などの業務を担当していただきます。 ※担当エリア：勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 【働き方】 ・勤務地は東京（目黒区）ですが、業務対象地域（フィールド）は、北海道および沖縄を含む全国となっています。 ・配属先の国土情報部は5課体制を取っており、業務内容や担当エリアによって分かれています。各課とも、課長（1名）に対し、課員（専門職ならびに一般社員）が約10名ほど所属しており、年齢層も偏りなく、中途入社の方も各課で活躍しており、風通しが良い職場となっています。 ・在宅勤務は平均週1回以上は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もございます。
■同社の開発コンサルタント（森林管理エキスパート）として下記業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・発展途上国での森林セクターを中心としたコンサルタント業務(調査、技術協力等業務) ・JICAを中心とする国内官公庁や国際開発金融機関発注の森林セクターを中心としたコンサルタント業務(調査、技術協力等業務)を行います。 ・近年は農林水産業、自然資源管理、気候変動対策等の分野の技術を有する本邦企業が海外進出するためのコンサルタント業務も行っています。 ■キーワード：持続的森林管理、森林経営、気候変動対策、砂漠化対処、生物多様性保全、森林ビジネス、アグロフォレストリー、コミュニティベース自然資源管理、GIS、リモートセンシング 【働き方】 リモートワークを月9日まで可能。
■同社の開発コンサルタントとして下記業務を担当していただきます。 【具体的には】 JICAを始めとする国内官公庁や国際機関発注の東南アジア、西アジア、アフリカおよび中南米諸国等の農業農村開発に係る調査業務、技術協力業務を行います。加えて、インフラ整備を伴う、多数の国を対象とする広域な地域総合開発に係る業務も実施いただく可能性があります。また、近年は農業関連の中小企業が海外に進出するための、ビジネス展開のアドバイザーの役割も増えてきています。特に、農業経営（営農）、作物栽培、畜産、農産品加工、農産物流通/販売のご経験者を募集します。 【働き方】 リモートワークを月9日まで可能。
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■同社が受注した案件の電気設備設計業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■点検・修繕計画策定業務 ■ストックマネジメント基本計画策定 ■長寿命化計画策定等 ■担当案件例：下水道施設やポンプ場 ■案件エリア：関東エリア中心 ※場合によっては東北エリアもご担当いただきます。 【仕事の流れ】 数名でコンサルティングプロジェクトを立ち上げます。 調査後は、具体的に施設の選定や施工方法の検討、設計図、計算書、施工計画、仕様書、積算等の作成作業を行い、業務によっては（土木・建築・機械・電気）と協働して進めます。
