■シールドトンネル技術者として下記業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・シールドトンネルの設計、開発、現場支援、営業支援に関する全般の業務を行っていただきます。 ※現場支援、営業支援をメインに担当いただきますが、シールドトンネル案件数により現場施工管理を担っていただく場合もあります。 ・東京本社を拠点に勤務いただきますが、業務により出張・滞在が発生します。
■土木施工管理に関するICT技術の普及業務に従事していただきます。 【具体的には】 ・ICT技術の現場等への普及・現場支援 ※既にある技術を施工管理の方に伝える仕事です。 【例】 ・ドローンを活用した写真測量 ・位置情報を用いた建設機械操縦システム ・汎用遠隔操縦装置を利用した建設機械の無人運転 ・作業員向け体調管理システム「EnvitalR（エンバイタル）」 ※参考URL：https://www.obayashi.co.jp/solution_technology/civil_engineering_structures/011detail14.html
■同社が受注した土木工事における施工管理業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■職務内容：土木工事施工現場での工程管理、品質管理、原価管理、安全管理など ■案件種類：河川・高速道路・鉄道高架橋・トンネル・上下水道など（受注案件比率：鉄道土木3割、一般土木7割） ■工期：半年～数年程度 ■担当エリア：日本全国および海外（受注案件として関東エリアが全体の5割程度となっています） ※就業環境：会社として社員の意見を吸い上げ、労働環境を良くするための取り組みを実施しています。 ・2018年4月に「働き方改革推進部」を新たに設定し、働き方改革に向けた取り組みを継続的に推進しています。 ・勤務間インターバル確保による健康維持：従業員の健康確保のため、自宅での一定の休息を確保できるよう、原則11時間のインターバルを設定（インターバ ル時間も勤怠管理システムの画面上で「見える化」しマネジメントを行なっています） ・時間単位年次休暇や年次休暇取得促進日（大型連休や飛び休の間などに促進日を設定することで、連休取得を促進）、その他ライトダウンデーの設定やフレックス制度、テレワークの導入などを推進しています。
■土木施工管理に関するICT技術の普及業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・ICT技術の現場等への普及・現場支援 ※既にある技術を施工管理の方に伝えるポジションです。 【例】 ・ドローンを活用した写真測量 ・位置情報を用いた建設機械操縦システム ・汎用遠隔操縦装置を利用した建設機械の無人運転 ・作業員向け体調管理システム「EnvitalR（エンバイタル）」 ※参考URL：https://www.obayashi.co.jp/solution_technology/civil_engineering_structures/011detail14.html
■杭・地盤改良工事、外壁工事など当社取扱い商材の請負工事における施工管理業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・主任技術者として配置 ・元請会社・下請会社と工程・品質・安全など各内容に応じた打ち合せ ・安全書類など簡単な現場提出書類の作成 ・弊社が請け負う現場を活動領域としていただきます。 ・首都圏エリア中心（他エリアへの打合せ・現場管理での短期出張あり） ※営業職と連携を取りながら、請負工事を完工することが主な業務です。 ※担当現場がないときは、所属ユニットでメンバーへの助言など、これまでのキャリアを後進指導に充てていただきます。
■全国各現場の高速道路・土地造成・河川・空港・港湾などの土木施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・業務内容：発注者との打ち合わせ、施工管理、技術提案 ・出張期間：1～3年が中心 ・参考URL：http://www.penta-ocean.co.jp/project/work/facility/index.html 【働き方】 ■帰省費：月2回支給 ■住宅手当（21,000円～32,000円／月※既婚者対象） ■別居手当（42,000円／月※既婚者対象）
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■主にダム部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※ダム部門：ダムは、洪水調節、利水、河川環境の保全、水力発電など、安全・安心・快適な暮らしを確保するために水を貯留する、重要なインフラです。新設ダムの計画･設計はもとより､既設ダムの有効活用策､ダム建設による環境変化への対応策など､建設コンサルタントとしての幅広い知見を活かしながら、計画から管理の各場面で幅広い提案を行います。 【具体的には】 ■職務内容： ダムおよびダム関連施設に関する計画・設計、ならびに施工計画、施工管理、維持管理計画 ■業務内容： ・耐震性能など最新技術に基づく施設健全度の評価 ・施設・機能の点検･評価、維持管理計画 ・放流・発電設備（ハード）、放流操作（ソフト）の高度化などの機能向上策 ・土砂・水質の管理計画､魚道などによる環境保全計画
