建設・プラント/その他/年収800万円以上/年間休日120日以上の求人・転職・中途採用情報
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情報システム技術者
■同社にて、建設業界における情報システムに関する設計・開発業務に従事していただきます。 特に近年は集中豪雨による災害が多発しているのを受け、『あめみずMap』をはじめとした防災関連のシステム構築・情報配信サービスを提供しています。 <例> ・水防情報システムの更新設計・計画 ・防災情報システムの構築 ・雨量情報配信サービス(あめみずMap) ・IoTを用いたお客様の課題解決サービス 【MCC研究所】 MCC研究所はテーマ別に研究グループを組織して優れた新技術の開発に取組とともに、MCCテクノロジーレポートを発行して技術情報の提供を行っています。 <研究グループ例> ・FLIP高度化研究グループ ・融雪モデルの精度向上研究開発グループ ・CIM活用研究グループ ・火山地域における大規模土砂災害に関する研究グループ ・低塑性細粒土の液状化挙動研究グループ ・ディープラーニング研究グループ ・マルチモデル×アンサンブル予測研究グループ
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データセンター空調設備技術者(空調AI制御システムの技術営業・構築・保守)
■データセンター空調設備技術者として、空調AI制御システムの技術営業・構築・保守業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■業務内容: 主に省エネルギーを目的としたデータセンター用空調AI制御システム(海外ベンダーの開発品)における下記業務を担当していただきます。 (1)技術営業(通信事業者、DC事業者等への提案、省エネ検討) (2)構築業務(PMおよび試運転調整等の現場作業) (3)保守業務(現地又は遠隔サポート) (4)事業推進(海外パートナーとの連携) ※月平均残業時間:30時間~40時間程度 ※フレックスタイム制度:有(配属組織により、利用状況は異なります) ※リモートワーク制度:有(NTTグループではリモートワークを推進しています。ご自宅もしくはサテライトオフィスでの業務実施も可能です)
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データセンター設備設計エンジニア(技術提案)
■データセンター設備設計エンジニアとして、技術提案業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■業務内容:データセンター向け事業拡大に伴う計画・設計提案、設備更改提案、中長期整備計画提案、見積提案などを担当していただきます。 ・データセンターの新増築に関わる機械設備設計 ・設計や工事の顧客提案業務 ※月平均残業時間:30時間~40時間程度 ※フレックスタイム制度:有(配属組織により、利用状況は異なります) ※リモートワーク制度:有(NTTグループではリモートワークを推進しています。ご自宅もしくはサテライトオフィスでの業務実施も可能です)
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建設コンサルタント技術者(公共調達支援部門)
■主に公共調達支援部門の技術者として土木分野を中心に、同業他社に類を見ない、以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※公共調達支援とは:公共事業の適正かつ円滑な実施に向けて、的確な技術と人材をタイムリーに提供し、入札契約や品質確保に関わる制度設計、さらに工事費算定に関わる基準作成や各種調査を実施します。また、新たな制度等を導入する際の事業執行支援、さらに導入後のモニタリング評価や改善提案などの支援も行います。 【具体的には】 ■業務内容: ・公共事業の入札・契約制度(総合評価落札方式、デザイン・ビルド方式、ECI方式など)や監督・検査制度に関わる制度設計 ・具体の公共事業におけるデザイン・ビルド方式やCM方式などの導入に向けた検討、入札契約段階における発注者支援 ・公共土木工事の予定価格算出に必要な建設資材価格や工事費等の調査 ・公共土木工事の積算基準に関する検討、歩掛・諸経費の調査・解析 ・公共事業におけるi-ConstructionやDXの推進支援 ■顧客:国土交通省、都道府県、国土交通省所管の独立行政法人・財協団など ※中途入職者の方も対象とした各種研修があり、入社後の教育・育成も充実しております。 【同社の強み】 同社は河川・ダム等の流域国土事業部門、道路・都市等の交通都市事業部門、エネルギー・環境等の環境社会事業部門、公共調達支援等に係る建設マネジメント事業部門からなり、社会インフラに関する総合コンサルタントとして、多様な技術人材を有しています。公共調達支援部門で業務を遂行するにあたっても、他の事業部門と連携し総合力を生かした成果を上げることができることができるとともに、幅広い技術に触れることでコンサルタントとしての能力向上にもつながります。
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建設コンサルタント技術者(防災部門)
■主に防災部門の技術者として以下のコンサルティング業務に従事していただきます。 ※防災部門:大規模災害や複合災害を想定した広域防災、都市防災、施設防災に関わる計画策定、各機関のBCP・受援計画策定を含む各種強靭化施策・手法の立案、さらには、各種インフラの計画・設計を通じ、国土・地域社会の安全確保を実現させる提案を行います。 【具体的には】 ■職務内容: ・防災に関する課題の分析や計画の作成(大規模な洪水を想定した、タイムライン、広域避難の計画。大規模な地震を想定した広域防災ネットワークに関する計画、津波避難に関する計画、地域防災計画、ハザードマップの作成等) ・防災訓練や防災教育の支援 ■業務内容: ・広域防災計画 (受援・応援計画)、各種災害活動計画の策定支援 ・都市防災・施設防災計画、所管施設の防災機能強化に関わるガイドライン・計画・設計 ・各種災害を想定した広域避難計画の策定、防災訓練の企画・実施 ・防災教育ツールの企画・作成、エリアマネジメント(地区防災)支援 ※防災部門は、未だ20名程度の組織です。様々な技術分野の業務に従事していただきます。
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建設コンサルタント技術者(防災部門)
■主に防災部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※防災部門:大規模災害や複合災害を想定した広域防災、都市防災、施設防災に関わる計画策定、各機関のBCP・受援計画策定を含む各種強靭化施策・手法の立案、さらには、各種インフラの計画・設計を通じ、国土・地域社会の安全確保を実現させる提案を行います。 【具体的には】 ■職務内容: ・防災に関する課題の分析や計画の作成(大規模な洪水を想定した、タイムライン、広域避難の計画。大規模な地震を想定した広域防災ネットワークに関する計画、津波避難に関する計画、地域防災計画、ハザードマップの作成等) ・防災訓練や防災教育の支援 ■業務内容: ・広域防災計画 (受援・応援計画)、各種災害活動計画の策定支援 ・都市防災・施設防災計画、所管施設の防災機能強化に関わるガイドライン・計画・設計 ・各種災害を想定した広域避難計画の策定、防災訓練の企画・実施 ・防災教育ツールの企画・作成、エリアマネジメント(地区防災)支援 ※防災部門は、未だ20名程度の組織です。様々な技術分野の業務に従事いただきます。
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建設コンサルタント技術者(環境部門/環境)
■主に環境部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※環境部門:建設環境分野では、インフラ整備と環境保全のバランスを確保するとともに、インフラ整備において環境を有効に活用するための技術や方策を提供しています。また、資源循環・エネルギー分野では、脱炭素社会や循環型社会の実現に向けた政策形成や事業化の取り組み、廃棄物の不法投棄・土壌汚染などの問題に対して、調査・計画・設計・施工監理・モニタリングに至る総合的な支援を行います。 【具体的には】 ■職務内容: ・環境部門(環境アセスメント、建設環境等の調査・解析・計画) ■業務内容: ・自然環境や生活環境に関する調査、解析、計画から環境影響手続きまで環境面の広範な課題の解決 ・先進的技術の開発・導入による環境調査・保全計画の立案
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建設コンサルタント技術者(環境部門/環境)
■主に環境部門の技術者として以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※環境部門:建設環境分野では、インフラ整備と環境保全のバランスを確保するとともに、インフラ整備において環境を有効に活用するための技術や方策を提供しています。また、資源循環・エネルギー分野では、脱炭素社会や循環型社会の実現に向けた政策形成や事業化の取り組み、廃棄物の不法投棄・土壌汚染などの問題に対して、調査・計画・設計・施工監理・モニタリングに至る総合的な支援を行います。 【具体的には】 ■職務内容: ・環境部門(環境アセスメント、建設環境等の調査・解析・計画) ■業務内容: ・自然環境や生活環境に関する調査、解析、計画から環境影響手続きまで環境面の広範な課題の解決 ・先進的技術の開発・導入による環境調査・保全計画の立案
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建設ディレクター(新設部署/現場経験者歓迎)
■建設現場~本社内における業務効率化を実現させることがミッションとなり、各業務の生産性の課題の発掘から、具体的な解決策の企画提案、 導入・改善までの一連を手掛けていただきます。 ※2024年4月に、当社内における業務効率化を実現させるために設立された新規部署です。 【具体的には】 1 現状把握 実際の現場作業見学、業務フロー図を確認など業務状況やフローを正確に把握する。 各業務にかかる時間の検証を行い「効率化できる部分」を探す。 2 課題の洗い出し 現場を知った上で感じた課題を、部署内で洗い出す。 3 プロセスの再設計と改善案の作成 収集した情報や課題をもとに業務プロセスの改善案を作成。 必要であればシステムの入れ替えや改善ツール導入を検討していきます。
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原子力発電所構内における放射線管理担当
【お任せする業務内容】 環境本部 環境プラント事業部 計画部 デコミッショニング事業推進グループに籍を置き、以下業務をご担当いただきます。 ・原子力発電所構内における放射線管理 ・福島第一発電所の廃炉業務(施設保守、解体等)の現場施工管理 ・場合によりサイト営業 【福利厚生について】 超過勤務手当(残業時間に連動して支給) 帰省手当(※入社時単身赴任となる場合、自宅が通勤圏外の場合は支給なし) 独身寮・借上げ社宅制度(40才まで または入社後5年まで家賃の75%を会社が負担※負担上限 寮7.5万円、社宅10万円) 産休・育休制度あり など
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⽔処理事業開発に関する業務責任者
■同社の⽔処理事業開発に関する業務責任者として下記業務を担当していただきます。 【具体的には】※経験に応じて、営業系職/技術系職/オペレーション系職などを担当していただきます。 ■それぞれの職種においてハンズオン型グループマネージメント、役割に対する責任及びTPOに応じた適切な対応(報告、連絡、相談等) ■営業系職(事業開発):新規顧客の開拓を主に、産業向けオンサイトサービスのBusiness Development‧営業企画(マーケット分析、ビジネスモデル開発、戦略)。各種の案件のプロジェクト運営。顧客とのコミュニケーション、⽔処理施設に対し、データ収集、提案書の作成、等を⾏い、当社の持つ豊富なノウハウ‧サービスラインナップからの提案営業を⾏う。 ‧全オペレーションサイトの設備改善の技術サポートや最適化の対応 ‧⺠間⼯場の⽔処理設備に関する最適化の提案/オペレーション&メインテナンス(O&M)の提案‧受託 ■技術系職(設計‧プラント):⽔処理設備の新設、改造‧改善に向けての技術的検討、および、建設プロジェクトのマネジメント ‧⽔処理設備のデータ分析とそれに基づく設備の最適化案、改善案の⽴案 ‧基本設計、実施設計、および、製図 ‧機器選定、原価積算および調達 ‧建設プロジェクトのマネジメント(現場監督、安全‧⼯程‧原価管理) ‧設備の試運転調整/⽴ち上げ、および、不具合発⽣時の原因調査、解決策⽴案 ‧グローバルのグループ企業との技術的意⾒交換及び顧客との交渉やコミュニケーションの維持 ■オペレーション系職(オペレーション) ‧⽔処理施設の中‧⻑期に亘るO&Mの実施及び改善提案や運転の安定化等を図る。 ‧⽔処理設備の運転実績を基にした業務の拡⼤(アップセリング)、収益(⽣産性)の改善、顧客との信頼関係の構築を図る。
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照査技術者
■土木・建築等の建設コンサルタントを行う同社にて、下記業務を行っていただきます。 【具体的には】 ■土木、建築、電気、通信、情報および各種調査部門の建設コンサルタント業務における照査活動 ■照査活動はQMS(品質マネジメントシステム)に沿った業務処理プロセスの確認や、業務で作成された資料確認、報告書など業務プロセスの主要なポイントの品質確認を行うものです。 【同社技術の特徴】 ■全社横断的な技術開発への取組みをしています。 ・自然災害への対応:調査技術力~防災・減災関連解析の強化 「スマート調査」モバイル端末や高精度衛星測位技術等を活用し、自然災害発生後の緊急調査や社会インフラの点検・維持管理等を迅速かつ安全に実施するためのシステムです。 ・i-Constructionへの対応:3次元計測~3次元設計(BIM/CIM)
開発コンサルタント(森林管理)
■同社の開発コンサルタント(森林管理エキスパート)として下記業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・発展途上国での森林セクターを中心としたコンサルタント業務(調査、技術協力等業務) ・JICAを中心とする国内官公庁や国際開発金融機関発注の森林セクターを中心としたコンサルタント業務(調査、技術協力等業務)を行います。 ・近年は農林水産業、自然資源管理、気候変動対策等の分野の技術を有する本邦企業が海外進出するためのコンサルタント業務も行っています。 ■キーワード:持続的森林管理、森林経営、気候変動対策、砂漠化対処、生物多様性保全、森林ビジネス、アグロフォレストリー、コミュニティベース自然資源管理、GIS、リモートセンシング 【働き方】 リモートワークを月9日まで可能。
開発コンサルタント(農業・農村開発)
■同社の開発コンサルタントとして下記業務を担当していただきます。 【具体的には】 JICAを始めとする国内官公庁や国際機関発注の東南アジア、西アジア、アフリカおよび中南米諸国等の農業農村開発に係る調査業務、技術協力業務を行います。加えて、インフラ整備を伴う、多数の国を対象とする広域な地域総合開発に係る業務も実施いただく可能性があります。また、近年は農業関連の中小企業が海外に進出するための、ビジネス展開のアドバイザーの役割も増えてきています。特に、農業経営(営農)、作物栽培、畜産、農産品加工、農産物流通/販売のご経験者を募集します。 【働き方】 リモートワークを月9日まで可能。
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