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■同社にてエネルギー事業に関する業務の中で、ご経験・ご希望に合致したポジションにてご活躍いただきます。 【具体的には】 ■再エネ・省エネ事業の計画・設計・O&M（太陽光、風力、バイオマス、小水力、建築物省エネ） ■面的なエネルギー事業の計画設計（スマーとシティ、マイクログリッド、分散型エネルギーネットワーク） ■エネルギーサービス（地域新電力、VPP、熱源・電源システムの技術的検討） ■廃棄物中間処理施設に係る建築設計、プラント・電気設計、機械設備設計 ※参考HP：https://www.pacific.co.jp/service/environment/
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■社内外向けのCIM推進に向けて、検討から検証まで携わっていただきます。 【具体的には】 ■社内CIM推進：社内でどのようなCIMソフトを導入するのか調査・検討、計画、検証、技術部門への支援 ■国および自治体向け推進：BIM／CIMのマネジメント業務、発注者が抱えるCIM推進における課題解決 (例) テキスト作成支援、要領・ガイドライン等の改訂、CIM人材育成支援 ※国交省案件のCIMマネジメント業務を受注しています。 ＜BIM／CIMに力を入れる5つの背景＞ ・生産性向上と環境の両立：周囲への環境にも影響を及ぼさないようにすることができるBIM/CIM なら設計で作った 3D モデルデータを環境解析にも使うことができる ・維持管理のデータベース：点検や維持管理の履歴をひも付けて管理することでの効率化・自動化に繋がる ・グローバル化への対応：世界中にユーザーを持つオートデスクの製品なら、海外の顧客ともスムーズにデータ交換が行える ・情報公開への対応：調査・設計の内容を BIM/CIM を使ってプレゼンテーションすると、地域住民など、建設の専門家以外わかりやすい ・効率的な人材育成：直接、構造物を 3D で見られる BIM/CIM を教育や研修に使うことで、短期間にエンジニアを育成 ＜使用ソフト＞InfraWorks、Civil 3D、Revit、Navisworks、3dsMAX、TREND-CORE、TREND-POINT、ArcGIS、Unity ※平均残業時間40時間/月（残業代全額支給） ※在宅勤務制度あり
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■地域のモビリティ向上や交通まちづくりなどの公共交通施策、道路のネットワーク構築や渋滞緩和、安全性・快適性の向上などの道路交通施策。建設コンサルタントとして、主にこれらの施策に関わる計画、分析に携わっていただきます。 【具体的には】 1．公共交通関係 ■公共交通計画の作成、公共交通の事業化計画、公共交通機関の利用促進、高度化の立案（MaaS） ■交通結節点、モビリティハブの利便性向上、高度化の立案 ■次世代モビリティサービスの導入検討 2．道路交通関係 ■歩行者・自転車通行環境の向上策の立案、渋滞対策、安全対策の立案 ■道路ネットワークの評価、計画、整備効果分析 3．両施策共通 ■現況調査（AI交通量調査、アンケート調査、ヒアリング） ■要予測、シミュレーション、経済分析（収支・採算性、費用対効果、経済波及効果） ■ビッグデータの解析（ETC2.0プローブ情報、携帯電話GPSデータ） ■大規模イベントや大規模商業施設、物流施設の新規整備に伴う交通誘導計画、輸送計画の立案 ■交通社会実験の企画、運営、事業化検討、その他各種施策の企画、立案、比較評価 ※平均残業時間40時間／月（残業代全額支給）
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■同社にて、インフラメンテナンス・マネジメント、PPP・PFI業務に携わっていただきます。 【具体的には】 ・インフラ包括管理、官民連携事業（PPP・PFI）に関する導入可能性調査、アドバイザリー、モニタリング及びプレイヤー（事業参加検討） ・インフラ施設の点検、修繕、長寿命化計画作成 ・対象分野は道路、橋梁、公園、河川、駐車場などのインフラ全般 全体で20名程度、1チーム3〜4名でチームに加わっていただきます。 ※平均残業時間40時間／月（残業代全額支給）
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■同社にて、環境アセスメントまたは土壌汚染に関する技術コンサルタント業務に携わっていただきます。 【具体的には】 ダム・河川環境、海域環境、道路環境、自然環境、土壌汚染、再生可能エネルギー、環境影響評価等の3〜5名のチームでプロジェクトを推進しています。 1．環境アセスメント ・道路／河川／ダム等に関する環境調査・予測評価・保全措置の検討 ・各種公共事業に係る環境調査・予測評価・保全措置の検討（生活環境、自然環境）、ダム湖貯水池水質保全、河川事業に係る自然再生 ※プロジェクトの例：太田川ダム濁水対策検討業務、日野川片粕地区河道掘削設計業務 ・風力発電事業／廃棄物関連事業等に関する環境影響評価 ※プロジェクトの例：酒田市十里塚の風力発電事業における環境影響評価 その他、脱炭素（吸収源対策）、グリーンインフラ適用検討等についても今後強化していく予定。※プロジェクトの例：海洋資源を活用した横浜ブルーカーボン事業調査・検討業務 2．土壌汚染コンサルティング ・埋設廃棄物に関するプロジェクト推進 ・PFAS（有機フッ素化合物）による土壌汚染問題や地下水リスク対応 ※プロジェクトの例 埼玉県内バイパス整備に係る土壌汚染・廃棄物対応 ※平均残業時間40時間／月（残業代全額支給）
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■持続的な都市・地域づくりを推進するため下記の方向性に基づき、マネジメント、調査・計画、デザインに携わるコンサルティングを行っています。 【具体的には】 ■まちづくりに関するコンサルティング ・都市計画・都市計画マスタープラン等に関する検討 ・景観計画・景観まちづくり等に関する検討 ・バリアフリー・ユニバーサルデザイン等に関する検討 ・ウォーカブル都市・道路利活用（ほこみち）に関する検討 ・かわまちづくり・河川空間利活用に関する検討 ・エリアマネジメントの手法や組織組成に関する検討 ・上記に係る意向調査やビックデータ解析、社会実験企画調査、ワークショップ、合意形成等に関する業務
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■データドリブン経営の実現に向けての基盤づくりや各種ツール導入（コーポレートDX）、もしくは官公庁に向けたデジタル技術を活用した新たなソリューションの社会実装に向け、企画立案・開発（事業DX）に携わっていただきます。 【具体的には】 ■コーポレートDXの推進：BIツールを用いたダッシュボード作成の支援、ビッグデータ分析支援 ■事業DXの推進：防災・インフラメンテナンス分野などの官公庁事業を対象としたデジタルソリューションの企画立案・開発 ＜例＞最新の技術動向のリサーチ・適用技術選定・社内外連携などの企画構想、PoC、など ＜例＞3次元空間情報・AI画像解析・センシング・データ分析〜活用などに係る開発、業務利用の推進、など ※平均残業時間40時間/月（残業代全額支給） ※在宅勤務制度あり
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■環境エンジニアとして各種業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■業務内容：海外エネルギープラント建設プロジェクトの設計・調達・建設において、環境マネジメントに関わる以下の業務を担当いただきます。 1.当該国の法規制や環境アセスメント等における環境要求の特定や環境リスクの解析 2.大気汚染物質の拡散計算、GHG排出量算出等の環境影響評価のための解析 3.設計・調達・建設工事における環境マネジメント計画の策定と遂行管理 4.顧客のプラント建設操業のための環境許認可申請の助成 ■部署名：技術本部 設計安全・防消火・環境部 環境セクション
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■危機管理スタッフとして各種業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■同部門でのミッション：企業の危機となりかねない自然リスクや災害等に備えて事業継続計画（BCP）を更新していくこと、また、その備え、訓練を実施していく必要性は非常に高まっています。また、同社は総合エンジニアリング企業として世界各国にてプラントを建設していくことがあり、グローバル本社の管理部門として社員や帯同家族の海外渡航安全について啓発を行っております。 ■主な業務：国内及び海外を含めたグループ全体の様々なリスクや危機事象に対して、グローバルな観点・知見を踏まえた事前予防策・BCPの策定および海外渡航安全・危機管理の啓発を行っています。経験や適性をお伺いした上で以下のような業務に関わっていただく予定です。 ・事業継続マネジメント（BCM）に沿ってPDCAをまわし、BCP策定・管理。本社優先機能の維持・震災への耐性強化。災害時の危機管理態勢の構築 ・国内・欧米・アジアのグループ会社担当者とコミュニケーション ・海外危機管理、当社の海外赴任者（帯同家族含）や出張者の安全対策に関する助言。社員への海外安全情報・危機管理の啓発、および/または随時必要な追加トレーニングを主導・実施（eラーニング・集合研修等） ・地政学リスクが顕在化したことを想定したBCP（事業継続計画）策定に関するコンサルティング。現場における安全アセスメント、新規及び進行中プロジェクトのサポート ■部署名：SQEI部 情報セキュリティ・危機管理セクション ■部署の雰囲気：所属員全員が主担当となり、当事者の自覚と専門性をもって業務に取り組んでいます。 ■やりがい： ・社長直属の部署であり、会社の重要な役割を担うことができる ・社員に働きかけていく仕事である ・地政学リスクの知見が深まる ・将来、国内外の危機管理専門家として活躍ができる
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■工場・不動産・信託銀行をターゲットとした土壌調査・対策の技術営業業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ■客先の土地活用の全体計画に参画 ■土壌リスクの課題だけではなく、今後の土地活用までを見通した提案、客先折衝 ■営業先：製造業、不動産、信託銀行、デベロッパー ■営業内容：土壌調査、浄化対策 ■営業案件割合：土壌調査 9割 浄化対策 1割 ■案件規模：50万～10億 ■受注割合：元請 9.5割 下請 0.5割 ■出張：基本的に通える範囲 ※頻度：月2回～3回 期間：1日～3日程度 出張目的：客先訪問 出張場所(都道府県等)：全国 ■直行直帰：可 ※入社直後から適応可 ■物件規模は数十万～数億と様々で、調査～対策まで幅広くご担当していただくため、キャリアに応じた案件に携わりながら、ステップアップが可能です。 ■社内の職能・事業連携を通じてコミュニケーション能力・コンサル能力の向上が見込まれます。
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