広島県/積算/年間休日120日以上の求人・転職・中途採用情報
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現場調査・積算担当
■賃貸アパートの新築工事の案件をプラン図面をもとに概算の工事費用を算出していただきます。 【具体的には】 建物プラン図面をもとに、外構工事費用やライフラインに必要な工事費、その他諸費用を拾い出し概算金額を算出する作業です。 現場へも調査へ行きます。工事の業者さんに見積もりを頂くケースもございます。 【アピールポイント】 ■会社の変革期に携わる大きな醍醐味があります ■全国で約4,000名の大手企業 ■残業少なく働きやすい環境
設備積算
設備工事に関する積算業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・担当物件:庁舎/商業施設/マンション/工場/医療施設/公共施設 等 ■残業時間削減に向けた取り組み: PCの自動シャットダウン。ノー残業デーの取り組みもあります。日建連の計画よりも1年前倒しで土日の完全閉所を目指しています。リフレッシュ休暇(年5日間)の取得も強く推奨しています。 ■就業環境や福利厚生: ・有給休暇消化日数…13.5日/人(2021年実績) ・リフレッシュ休暇制度あり ・業務に慣れたら、テレワーク対応可能 ・フレックスタイム制度 ・住宅手当(適用条件有/世帯構成で変動)
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見積もり(一般建築物)
■建築系物件に関する見積もり・積算業務を担当して頂きます。 ※同社の建築グループに所属します。戸建て・集合住宅などの住宅系を担当して頂くことは有りません。 【具体的には】 ■建築系商品〔商業施設(店舗・ショッピングセンター)、物流施設(物流センター・配送センター・食品施設)、医療・介護施設、法人施設(事業所・ショールーム)等〕のコスト計算、コスト企画、コスト企画提案、積算業務をご担当いただきます。 ※就業制度について:同社は2021年4月よりコアタイム無しのフレックスタイム制度を導入しています。1ヶ月の内、規程の労働時間さえ勤務頂ければ出退勤時間は自由にご調整頂くことが可能です。
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コストマネジメント
■同社が受注した案件におけるコストマネジメント業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■一級建築士事務所における新増築、大規模改修、解体工事におけるコスト設計業務(各設計段階での概算コスト算出及び積算、VE/CD立案によるコストコントロール) ■仮設工法計画業務(設計段階での仮設・施工計画、概算コスト算出、参考工程表の作成) ■工事発注支援業務(施工会社からのRFP提案書に対する仮設・施工計画、工事工程、見積内容の妥当性確認・見積査定) ■新増築案件の初期段階から実施設計段階までの仮設・工法・コスト計画を行い、工事施工段階の設計変更に至るまでプロジェクトに一気通貫で関与し、コストマネジメントを行ないます。 ※入社直後から業務に慣れるまでは専属トレーナーが責任を持ってサポートします。 ※フレックスタイム制度:有(配属組織により、利用状況は異なります) ※リモートワーク制度:有(NTTグループではリモートワークを推進しています。ご自宅もしくはサテライトオフィスでの業務実施も可能です)
コストマネジメント(建築積算)
■同社が受注した案件におけるコストマネジメント業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■職務内容:顧客が工事を業者に頼むとき目安となる工事費を提案する仕事です。経済状況を常にモニタリングし、計画している建物のコストプランニングを行います。 ■案件:行政施設・オフィス、文化施設、医療施設・福祉施設、教育施設・研究施設、スポーツ施設・レクリエーション施設、動物園・水族館、宿泊施設・商業施設、居住施設、環境整備施設、環境衛生施設、流通運輸施設、生産施設 ■構造:RC造/S造/SRC造 ■発注元(民間:官公庁)=6:4 ■案件規模:数千~数万平米 ■案件エリア:事業所のある近郊エリア案件を中心に担当していただきます。
建築積算
建築工事に関する積算業務をご担当いただきます。 【具体的には】 担当物件:庁舎/商業施設/マンション/工場/医療施設/公共施設 等 ■残業時間削減に向けた取り組み: PCの自動シャットダウン。ノー残業デーの取り組みもございます。日建連の計画よりも1年前倒しで土日の完全閉所を目指しています。 リフレッシュ休暇(年5日間)の取得も強く推奨しています。 ■就業環境や福利厚生: ・リフレッシュ休暇制度あり ・業務に慣れたら、テレワーク対応可能 ・フレックスタイム制度 ・住宅手当(適用条件有/世帯構成で変動)
土木官積算
官庁案件に関する受注拡大に向けた官積算戦略の立案・推進・支援・指導および官積算業務を実施していただきます。 【具体的には】 (1)対象案件の官積算業務および各支店に対する指導・支援 (2)発注者毎の官積算に関する営業情報の収集・整理・分析と、これに係る営業部門への営業支援 (3)官庁案件に関する見積・入札査定の審査(官積算額の確認および建設本部との協議) (4)各支店の設計変更案件に対する官積算支援・指導 (5)官積算業務に係る技術者の育成・指導 (6)官積算資料(工種別、企業者別)の収集、分析、作成、補完 ■案件詳細 ダム、トンネル、道路、都市土木(シールド工法等)、上下水処理場、造成、震災復興支援等
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