■病院、オフィスビル、商業施設、物流施設において空調自動制御システム設備における施工管理を担当いただきます。 【具体的には】 ・案件：ビル、大学、工場の空調、駅、等 ・エリア：基本的には所在県のみ ※稀に遠隔地対応もございますが、入社後は基本的に県内を担当していただきます。 【その他】 「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に6年連続で認定されています。 働きやすい職場環境の実現に向けてウェルビーイング経営の推進を掲げ、 社長を委員長とするウェルビーイング委員会を月次で開催してダイバーシティの推進、従業員の安全衛生の確保、 長時間労働対策や両立支援等によるワークライフバランスの向上、エンゲージメント・モチベーション重視の諸制度・職場環境の整備、健康経営の推進等に取り組んでいます。
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■道路・橋梁に関わるプロジェクトの推進業務に携わっていただきます。業務は中国地方管内の官公庁案件が中心になります。 ※道路分野では、交通計画や道路設計を実施しています。橋梁分野では、PC橋及び鋼橋の新設設計・補修設計、耐震補強設計、橋梁点検を実施しています。 【具体的には】 ■道路分野におけるコンサルティング ・交通計画 将来の道路網計画に関わるプランニング、計画段階評価や新規事業採択時評価に関わる検討、資料作成、現在ある道路の渋滞対策、事故対策検討、公共交通計画 ・道路設計 新設道路の概略設計、予備設計、詳細設計（擁壁、函渠含）、現道の交通安全対策（交差点改良、歩道整備）として交通安全改良設計、現道の法面防災点検、防災設計 ■橋梁分野におけるコンサルティング 新設橋梁の基本設計・予備設計・詳細設計、既存橋梁の点検・補修設計・耐震補強設計 ※平均残業時間40時間/月（残業代全額支給） ※在宅勤務制度あり
■各現場にて施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■安全管理、予算管理、工程管理、品質管理を担当して頂きます。 ■担当物件：ランドマークとなるような建築物をはじめ、商業施設、オフィスビル、工場、マンション、病院などに携わっていただきます。 ＜仕事の魅力＞ ■国内トップクラスの施工技術を身につけることが出来ます。 ■プロジェクト内容も新築工事や耐震・免震工事、リニューアル工事と多種多様であり、先進的な技術を用いた建築物、省エネ技術を用いた建築物など幅広い技術に触れることが出来ます。 ■ゼネコンでは珍しく本社・支店の技術部の下に作業所があるのではなく、本・支店長直下で作業所があります。最良の作品を残すために現場に裁量権を持たせることは敢えて非上場としている同社だからこそ出来ることです。
・店舗や土地をお持ちの個人の顧客や法人企業への提案や開拓 ・所有する不動産の地域の特性等を考慮しながら、最善の活用方法を提案 ・受注額は2億～10億円と大きいため、商談は半年ほど、時には5年以上かかることも ・入社間もない社員が受注した際には、直筆の手紙が決め手だったこともあり等、お人柄や努力が成果に繋がります。 【充実の教育体制】 ・同社の営業は専門性も高く、不動産だけでなく金融の知識も必要です。 ・入社後はOJT中心の研修や、事業計画、建築工法、税務対策などの講座を通して、専門教育を受けて頂きます。 【就業時間】土日は出社禁止の体制ができており、やむを得ない理由で出勤しても代休の取得は義務化されています。
■デザイン設計（物件の外観、内装の設計）を担当して頂きます。 ※ご担当頂く物件はオフィスビル、商業施設、病院、マンション、データセンターなど様々です。 ＜具体的には＞ 入社後は、プロジェクトに参加し実際の仕事を通して設計施工を重視する同社ならではの仕事の流れ、ものづくりの姿勢、風土に慣れて頂きます。設計施工一貫へのこだわりを大事にしており、設計の段階で建築物の最終的な品質に責任を持たなければならない重要な仕事です。日本を代表するスーパーゼネコンとして、東京タワーや東京ドーム、あべのハルカスなどのランドマークをいくつも建設してきました。設計は「竹中デザイン」として広く知らており、品質向上のための取り組みとしてBIMの導入も行われています。
■電気通信工事における、監理技術者業務を担当していただきます。 ＜具体的には＞ ■担当していただく工事案件は、公共工事における電気通信工事が中心になる予定です。 ・案件の規模は1年程度の公共工事の管理が中心です。 ・案件金額は1億から数十億円程度となっています。 ・発注元は各市町村や消防本部です。 ■具体的な工事内容は、空中線柱建設、機器設置、配線配管、電源設備設置、車両への空中線、機器取り付け配線等 ※支店近郊の案件を中心にご対応いただきますが、一部全国出張が発生します。 ＜長期出張中のサポートについて＞ ・出張時には、日当と朝食代補助、宿泊費（実費）が支給されます。その他、1ヶ月に1度オフィスでMTGを開くことで帰省するタイミングを設けたり、休日に移動した際に手当てを支給したりする等、働き易い環境づくりに取り組んでいます。
