仕事内容

■同社において以下の業務を行っていただきます。【具体的には】 ■半導体工場における薬液の濃度管理や超純水の純度管理に使用する濃度モニタ等の計測・分析機器の営業を担当していただきます。半導体工場は全世界にあるため、グローバルに活躍していただくことができます。また、自社で開発・生産を行っているので、顧客ニーズをくみ取り、営業が製品の提案、開発にも携われるメーカーの醍醐味を味わうことができます。まずは国内を中心に製品の提案能力を高めていただき、適性に応じてグローバル営業をご担当いただく予定です。

必要な経験・資格

必須要件

※以下全てを満たす方・半導体製造工程もしくは計測機器の基礎知識・英語力（海外営業をご担当頂く予定のため、少なくとも使うことに抵抗のない方）・メーカーの法人営業、エンジニアの経験

歓迎要件

・技術営業経験・海外赴任、在住経験者・多言語力（中国語や韓国語歓迎）・分析機器知識

求める人物像

・自らの営業スタイルで主体的に活躍していきたい方・コミュニケーション力に自信のある方

給与

年収400万円～800万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、地域手当、次世代育成手当、外勤手当、若年者住居補助手当（※適用者は会社規程による）ほか

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

8:30〜17:15

勤務地

〒6018305 京都府京都市南区吉祥院宮ノ東町2 最寄り駅：西京極（阪急京都本線）徒歩17分

備考

入社後は記載された勤務地での業務をお任せしますが、その後は個々の適性や希望を考慮し、同社や関連グループの他の拠点への異動の可能性もあります。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間122日／（内訳）完全週休2日制（土日）、GW、年末年始※一部祝日と平日の入替あり、半日（年間20日）・時間単位（年間40時間）有給休暇取得制度あり、リフレッシュ休暇（勤続10年・20年）、慶弔関係等特別休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、その他財形・持株をはじめ各種サポート制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

高い技術力を持ち、世界でもトップシェアの製品を持つ企業での増員募集となります。関西で腰を据えて長く働きたい方におすすめの求人です。

会社概要

会社名

株式会社堀場アドバンスドテクノ

所在地

〒6018510 京都府京都市南区吉祥院宮の東町2番地

設立

1975年3月

代表者

代表取締役社長　西方健太郎

資本金

2億5,000万円

上場・非上場

非上場

従業員数

387人（2024年12月現在）

平均年齢

38歳

事業内容・沿革

■水・液体に特化した分析・計測機器の開発・製造・販売・サービス＜沿革＞ 1975年　（株）コスとして設立 1991年　東京セールスオフィスを開設 1997年　名古屋セールスオフィスを開設 2000年　（株）堀場製作所と水質計事業業務提携を実施。サービス事業部を（株）堀場テクノサービスとして分社化 2004年　社名を（株）堀場アドバンスドテクノに社名変更 2006年　工場を全面改装 2010年　大阪セールスオフィスを開設 2015年　東北セールスオフィス開設 2017年　（株）堀場製作所の水・液体事業を承継 2021年　九州中央セールスオフィスを開設

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の「（株）堀場製作所」のグループ会社で、水・液体に特化した分析・計測機器の専門メーカーです。2017年に、堀場製作所の創業時からの製品であるpHメーターをはじめとする水・液体計測事業を承継。水処理・半導体洗浄・環境・食品・医薬品・理化学などの分野に向けた多様な製品を展開しています。工業用水質計の国内シェアは30％、pHメーターの国内シェアが50％、薬液濃度モニターの世界シェアが80％など、トップシェア製品を数多く有しています。【ビジョン】 HORIBAグループの水質計測に関わるすべての事業が同社に結集。「水」計測技術のエキスパートとして、研究室での実験や、工場や浄水場における水質管理など、身近なところから地球環境保全に至るまで、水に関わるさまざまな場面で世の中の安心と安全に貢献しています。水計測のデファクトスタンダードを目指し、快適な環境づくりのエコロジカルリーダーとしての役割を果たしていくことを目指しています。【グループの研究開発体制】 HORIBAグループは継続して売上高の約7～8％を研究開発費に投資。赤外線計測、ガス流量制御、粒子計測、分光分析、液体計測の5つのコア技術を磨き、応用することで新しい製品を開発し、事業を拡大してきました。また、自動車、環境・プロセス、医用、半導体、科学システム機器の5事業に、研究開発費をバランスよく投資していることも特徴。このような体制によって、市場の変化への柔軟な対応と、持続的な成長を実現させています。

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