仕事内容

半導体や化学業界をはじめとするインフラ産業向けに、同社製樹脂製品（ライニングタンク、配管、バルブ、ガスケット等シール材、PTFE加工品）の営業活動をご担当いただきます。【具体的には】・半導体業界の新規プロジェクトや、顧客の製造ライン改善に伴う仕様提案・商談・技術的課題を正確に捉え、自社の設計・製造部門と緊密に連携しながら、仕様決定から納品までをトータルマネジメント・顧客との見積交渉、契約締結、納入後の品質サポートなど、一連の商務プロセスの管理【担当製品】ライニングタンク、配管、バルブ、ガスケット等シール材、PTFE加工品（同社が長年築き上げてきた高温・高圧・真空・腐食環境などの過酷な条件下でも対応可能な素材力、技術力を活かした製品）

必要な経験・資格

必須要件

メーカーや商社における営業経験

歓迎要件

・何かしらのリーダー経験（チームリード、プロジェクトリードなど）・化学・半導体業界向けの営業経験、または理系バックグラウンド・部門間調整の経験（技術や製造など、異なる職種を巻き込んで業務を進めた経験）・ビジネスレベルの英語力（適性に応じて海外案件を担当）

給与

年収690万円～870万円

※フレックスタイム制度は2年目以降利用可能

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、家族手当、住居手当、生計費補助手当、首都圏手当、食事手当など

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:50〜17:35

勤務地

〒5410053 大阪府大阪市中央区本町1丁目7番7号　WAKITA堺筋本町ビル3Ｆ最寄り駅：堺筋本町（OsakaMetro堺筋線）徒歩1分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

可

休日・休暇

年間125日、完全週休2日制、祝日、夏季（フレックス休暇）、年末年始 ※年間有給休暇：11日～20日（時間単位有給有り）

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険厚生年金基金、退職金制度（企業年金+確定拠出）、寮社宅、社員持株会、財形貯蓄、慶弔見舞金

教育・研修

新入社員研修、英会話通学補助（選抜制）、通信教育、階層別研修、各種実務研修など

担当コンサルタントからのコメント

社会を支える半導体・化学業界向けに、顧客課題のヒアリングからカスタマイズ提案・納品までトータルで手掛けられる大きな裁量と、自ら戦略を立ててチームを引っ張っていける成長環境があります。

会社概要

会社名

株式会社バルカー

所在地

〒1416024 東京都品川区大崎2- 1- 1 ThinkPark Tower 24階

設立

1932年4月

代表者

代表取締役社長COO　瀧澤利治

資本金

139億

上場・非上場

東証プライム

従業員数

1,670人（2024年3月現在）

平均年齢

47歳

事業内容・沿革

■ファイバー、ふっ素樹脂、高機能ゴム等各種素材製品の設計・製造・加工・販売 ■ソフトウエア、情報機器の開発・販売　ほか＜沿革＞ 1927年　自動車、各種高速機械用ブレーキライニングの製造・販売を目的として、日本ブレーキライニング製作所創立 1932年　日本バルカー工業株式会社設立。工業用パッキンの生産を開始 1975年　東京証券取引所市場第1部に上場 1995年　中国に上海バルカーふっ素樹脂製品有限公司（現：連結子会社）を設立 1998年　米国にVALQUA AMERICA,INC.（現：連結子会社）を設立 2006年　機能樹脂製品事業と人材育成の中心拠点としてM・R・Tセンターを開設 2018年　株式会社バルカーに社名変更 2022年　東証プライムに上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、創業90年以上の歴史をもつ高性能ゴム・シール材メーカーです。同社と15社の関連会社でグループを形成。配管・機器用シール材を扱う「シール製品事業」、ふっ素樹脂を軸に複数の機能を兼ね備えた製品を扱う「高機能樹脂製品事業」、将来の成長が期待され、環境負荷低減に関連する「シリコンウエハーリサイクル事業他」を展開しています。【事業展開】ファイバー、ふっ素樹脂、高機能ゴムなどの各種素材製品の設計・製造・加工・販売を実施ほか、ソフトウエア・情報機器の開発・販売なども手がけています。同社製品は、石油精製・石油化学・製鉄・エネルギープラント・自動車・油空圧機械・建設機械・半導体などさまざまな業界で使われており、高い評価を得ています。また、中国・台湾・タイ・韓国・シンガポール・米国・ベトナムなどにグループ会社を置き、グローバルに事業を展開。2024年度の海外売上高比率は32.1％です。【人材育成】海外でのビジネス展開の加速に伴い、グローバルに活躍できる人材の育成に注力。英語を中心とした語学学習や試験受験への支援をはじめ、海外経営者育成研修や生産会社経営者育成研修などがあります。ほかにも自己啓発として、100コース以上の通信教育を用意しており、受講料は会社側が全額負担しています。

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