仕事内容

■工場の工務部門における、機械全般に関わる仕事をご担当いただきます。【具体的に】・基本設計:工場や設備の配置、レイアウト計画・詳細設計:機械装置、設置、配管系統などの設計・建設:設計に基づくプラントの建設・メンテナンス:プラントの保守、点検、修理・機械設備技術に関する調査・研究及び開発【キャリアパス】・入社後は機械設計やプラントエンジニアリングのスペシャリストとして中長期的に業務にあたっていただきます。・実務経験や志向に応じて、国内・海外の他拠点での経験蓄積や、新規事業立ち上げ等の各種プロジェクトへの参画、工場の工務部門のライン長（部長・課長）をご担当いただきます。

必要な経験・資格

必須要件

■工場／プラントにおける機械設備設計／配管設計／プラントエンジニアリングに関する実務経験をお持ちの方

歓迎要件

・機械工学のバックグラウンドをお持ちの方・大規模工場やインフラ拠点における実務経験をお持ちの方・TOEIC L＆Rスコア 600点以上

求める人物像

・機械設備設計やプラントエンジニアリング技術者として、リーダーシップと指導力を発揮できる方・製造現場や、現場で働く人たちを大切に思える方・コミュニケーション能力のある方

給与

年収426万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当（扶養1人目9000円、2人目以降1人につき8000円）、時間外手当、出張手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:00

勤務地

〒9860836 宮城県石巻市南光町2-2-1 〒0708611 北海道旭川市パルプ町505-1 〒0590993 北海道白老郡白老町北吉原181 〒9892492 宮城県岩沼市大昭和1-1 〒9790141 福島県いわき市勿来町（窪田）十条1 〒3260027 栃木県足利市宮北町12-7 〒3400013 埼玉県草加市松江4-3-39 〒4178520 静岡県富士市比奈798 〒0101601 秋田県秋田市向浜2-1-1

備考

初任地は希望を出していただきます。将来の経営幹部候補である総合職のため、キャリアの中で転居・転勤を伴うジョブローテーションがあります。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

可

休日・休暇

年間122日／（内訳）完全週休2日制（土日）、祝日、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇等

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株、保養所、時短勤務制度

教育・研修

研修制度あり

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

日本2位、世界では8位の製紙メーカーです。木質資源の特性を生かした「3つの循環」を強化することで、「事業成長」と「循環型社会構築への寄与」の両立を実現しています。紙だけでなく、バイオマス素材や新たなバイオマス燃料によって、木質資源を通じた炭素の循環を実現し環境に配慮した紙パック製品、バリア性紙素材の回収スキームを構築し、環境負荷の極小化を進めています。

会社概要

会社名

日本製紙株式会社

所在地

〒1010062 東京都千代田区神田駿河台4-6 御茶ノ水ソラシティ

設立

1949年8月

代表者

代表取締役社長野沢　徹

資本金

104,873百万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

16,129人（2022年3月現在）

事業内容・沿革

■紙・板紙事業（洋紙、板紙、特殊紙、パルプなど）　■生活関連事業（家庭紙、雑種紙、紙加工品、段ボール、化成品など）　 ■エネルギー事業（太陽光、風力、バイオマス）　■木材・建材・土木建設関連事業　ほか＜沿革＞ 1949年　十條製紙株式会社として設立 1993年　日本製紙株式会社に商号を変更 2003年　同社と大昭和製紙株式会社、日本紙共販株式会社が合併 2013年　事業会社制へ移行し、事業同士の連携を強化 2016年　日本ダイナウェーブパッケージング社を設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、国内2位・世界10位の製紙メーカーです。印刷用紙や新聞用紙、段ボールなどに使用される板紙、飲料用の紙パックなど、生活に欠かせない多種多様な紙製品を提供。印刷用紙などの洋紙分野では国内トップシェアを獲得しています。また、紙製造の過程で得た技術力を活かし、ケミカルやエネルギーの分野にも進出しています。国内外に約160社のグループ会社を擁し、世界十数カ国で事業を展開しています。【注力分野】同社は製紙工程で生じた副産物を燃料とする火力発電設備を有し、工場で使用する電力の多くを自社発電でまかなっています。そのノウハウを活かしてエネルギー事業を展開。2012年にはPPS（新電力会社）としての認定を受け、電力小売市場に参入しました。太陽光・風力・バイオマス発電を手がけており、発電能力は電力会社以外では国内最大級の約200万キロワット。全エネルギー使用量に占める木質バイオマス燃料や廃棄物などの非化石燃料の比率は4割以上となっています。

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