仕事内容

■原子力関連施設向け放射線モニタシステムの設計をご担当いただきます。【具体的には】原子力発電所、再処理施設等で使用される放射線モニタシステムの設計を担当していただきます。各種センサ、放射線計測機器、現場計装品、駆動機器、監視制御装置等について、基本設計から詳細設計、製造、試験、現地調整、納入後の技術対応まで、関係部門やお客様と連携しながら推進する業務です。【同部門のPR】原子力プラントの安全・安定運転を支える放射線モニタシステムを担当しています。現場に近い機器を扱うため、机上の設計にとどまらず、製造・試験・現地調整を通じて、実機に根ざした技術力を身につけることができます。顧客、工場、他部門と連携しながら課題を解決する場面が多く、システム全体を見渡してプロジェクトを推進する力を伸ばせる職場です。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれも必須・計装、制御、電気／電子、機械、情報、システムエンジニアリング等のいずれかに関する基礎知識または実務経験を有する方・大学卒以上、または同等の技術知識／実務経験を有する方

歓迎要件

・各種センサ、放射線計測機器、現場計装品、駆動機器、サーボモータ、PLC、計算機等を用いた機器／システムの設計／開発／試験経験を有する方・メカトロ制御装置、監視制御システム、プラント設備に関わるソフトウェアまたはハードウェア開発／設計経験を有する方・設計取りまとめ、顧客調整、社内外関係者との技術調整、プロジェクト推進の経験を有する方・英語の技術文書を参照する機会があるため、基礎的な読解力がある方

求める人物像

・同社のビジョンに共感いただける方・円滑にコミュニケーションを図れる方・原子力関連施設向けの計装／監視／制御システムの開発／設計業務に意欲を持って取り組める方（原子力分野未経験者も可）・新しい技術分野にも関心を持ち、継続的に学習／成長できる方

給与

年収500万円～900万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 ※経験・スキルに応じて検討

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による） ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:15〜17:00

勤務地

〒1830043 東京都府中市東芝町1 最寄り駅：北府中（ＪＲ武蔵野線（府中本町-南船橋））徒歩2分

備考

※業務上必要があるときは異動を命ずることがあり、その場合は異動先の就業場所

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、GW、赴任休暇、ライフサポート休暇、ステップアップ休暇

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、労災保険、厚生年金、労災保険寮・社宅制度、カフェテリアプラン制度、退職金制度、確定拠出年金制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■原子力プラントの安全と安定運転を支える放射線モニタシステムにおいて、机上の設計にとどまらず、製造・試験・現地調整まで実機に根ざした一連の工程に携われるため、システム全体を見渡す確かな技術力が身につく環境です。 ■大手ならではの充実した就業環境のもと、電気・電子や機械、制御といった自身の基礎知識を活かし、社会インフラの安全を守るスケールの大きな仕事に未経験から挑戦したい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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