仕事内容

■タービン発電機の設計・開発エンジニア業務を担っていただきます。 ※同社のタービン発電機における設計業務は発電機の安全性・信頼性を支える重要な役割を担い、その技術領域は多岐にわたります。（電気基本設計・構造設計、詳細設計・製図、解析評価、プラントエンジニアリング、改良保全等）【魅力・やりがい】同部門では、火力・原子力向けを中心とした大型タービン発電機の設計・製造において、長年にわたり国内外の電力インフラを支えてきました。高い信頼性と効率性を実現する技術は、顧客からも高く評価され、世界各地の発電所で同社製品が稼働しています。設計部門では、電磁・絶縁・機械・熱といった幅広い専門分野を有し、最新の解析技術や製造現場との密な連携を通じて、高度で総合的な設計力を培うことができます。特に機械設計では、大型回転機特有の強度設計・振動解析・冷却構造検討といった、他では得がたい専門性を身につけられます。また、国内外のプロジェクトに参画する機会が多く、顧客との技術協議や現地対応を通じて、グローバルに活躍できるフィールドがあります。さらに、既設機の改良や長寿命化に取り組むことで、持続可能なエネルギー供給に直接貢献できる点も大きな魅力です。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれかに該当する方・機械系の基礎知識（学部卒レベルで可）および2D若しくは3D CADスキル・電気系の基礎知識（学部卒レベルで可）

求める人物像

同社のビジョンに共感できる方

給与

年収500万円～800万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による） ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜16:45

勤務地

〒2300045 神奈川県横浜市鶴見区末広町2−4 最寄り駅：新芝浦（ＪＲ鶴見線（浅野-海芝浦））徒歩4分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間休日126日（2026年度）、週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、特別休日、年次有給（初年度5～18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など） ※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、労災保険、厚生年金、労災保険寮・社宅制度、カフェテリアプラン制度、退職金制度、確定拠出年金制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

データセンター需要の急増などでさらなる高効率化が求められる大型発電機の設計を通じて、国内外の電力インフラを支えるスケールの大きさと充実した就業環境が魅力で、機械や電気の知識を活かして高度な設計スキルを磨きたい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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