【機械設計・評価・改善設計＜新規メモリハンドラ＞】株式会社アドバンテスト（群馬県邑楽郡明和町）の求人情報

仕事内容

新規メモリハンドラにおける機械設計や評価、改善設計を担当していただきます。【具体的には】・新規機能の立案や仕様の作成、実現性検証・立案した仕様や顧客要求仕様に沿った機械設計・試作機における問題点の改善設計と評価・新規オプションの評価・製品化作業(製品認定、製造移管、保守移管業務) ・ハンドラ関連販社の技術サポート【やりがい】・様々な機能や機構の製品開発ができます。・開発における意見や新しい提案を尊重します。・入社後はOJTを通じて職場に早く慣れていただけるように配慮します。・業務において様々な分野の方とのコミュニケーションをとる機会があり自己成長につなげることができます。・海外出張の機会があります。

必要な経験・資格

必須要件

・駆動系の機械設計の経験を有するかた

歓迎要件

・強度や熱シミュレーションの経験がある。・要求された機能を実現するための仕様書を作成できる。・海外とのコミュニケーションに興味がある。

給与

年収480万円～1,100万円

※上記給与情報は概算です。経験に合わせ個別設定となります。詳細はオファー面談時に伝えます。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

時間外勤務手当、通勤手当、別居手当他

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:45〜17:30

勤務地

〒3700718 群馬県邑楽郡明和町大輪336-1　群馬R&Dセンター最寄り駅：川俣（東武伊勢崎線〔スカイツリーライン〕）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間132日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、産前・産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇等 ※年間有給休暇：入社月に応じ1～22日を付与

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金各種社会保険、健康保険組合、企業年金基金、確定拠出年金、従業員持株制度、財形貯蓄制度、再雇用制度、育児休職制度、家賃補助制度、借上寮制度など

教育・研修

OJT等

担当コンサルタントからのコメント

半導体テストシステムの世界トップクラスのシェアを誇り、AIや自動運転といった最先端技術の「品質」と「進化」を支えている企業です。次世代の社会インフラに不可欠な技術に携わりながら、グローバルな市場で自身の専門性を高めたい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社アドバンテスト

所在地

〒1000005 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービルディング

設立

1954年12月

代表者

グループCEO　ダグラスラフィーバ

資本金

323億6,300万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

7,705人（2025年3月現在）

平均年齢

46歳

事業内容・沿革

■半導体・部品テストシステムの開発・製造・販売など＜沿革＞ 1954年　武田郁夫氏がタケダ理研工業（株）を創業 1972年　国産初の半導体試験装置を発売 1982年　米国に現地法人を設立 1985年　社名を（株）アドバンテストに変更。半導体テスタ市場世界シェア第1位を獲得。東証一部に上場 2000年　日経平均を構成する225銘柄の1社となる 2011年　半導体試験装置大手Verigy社を買収 2021年　米国のR&D Altanova社を買収 2022年　東証の市場区分見直しにより、プライム市場に移行。イタリアのCREA社を買収 2023年　台湾のShin Puu社を買収

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、世界シェアトップクラスの半導体試験装置メーカー。多様な半導体を試験できるテストシステム、チップを搬送するテストハンドラ、テストシステムとデバイスを接続するデバイスインタフェースなど、幅広い製品群を展開しています。米州・欧州・アジア各国に拠点・関係会社を有しており、海外売上高比率は98％（2024年度）です。【強み】強固な顧客基盤とパートナーシップが強みです。IDMやファブレス、ファウンドリ、OSATといった多様な業態の半導体企業や大学・研究機関と、強固なパートナーシップを構築。とくに先進的な半導体を手がける企業のほぼすべてが同社の顧客であり、顧客とともに次世代半導体の創出に取り組んでいます。また、グローバルなサポート体制も強みの1つです。グローバルなサポート体制構築にも継続的に投資してきており、同社エンジニアの提案力や現地でのサポート力は顧客から高い評価を獲得。米国TechInsights社による半導体製造装置メーカー顧客満足度調査ではベスト10に35年以上連続で選出されています。【研究開発】研究開発への投資にも積極的で、2024年度の研究開発投資率は9.2％です。同グループの研究開発施設は日本（埼玉・群馬・仙台・北九州）、欧州・米国・中国にあり、グループ全体の従業員のうち、約30％が研究開発部門に所属。エレクトロニクス、情報通信、半導体製造を支える計測技術の分野で、今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めています。

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