仕事内容

■同社にて、サービスフロントとしてご勤務いただきます。【具体的には】・店頭での顧客対応・整備士に向け、指示書の作成・パーツメーカーや保険会社とのやり取り・手続き・納車引取の案内【残業】平均18時間ほどです。

必要な経験・資格

必須要件

■普通自動車免許(MT)

給与

年収350万円～600万円

【モデル年収】 28歳423万円 35歳497万円 46歳590万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、資格手当（整備士国家資格：3級2500円、2級7000円、1級12000円/日産資格3級2000円、2級5000円、1級12000円、日産ハイテクマスター4000円）、時間外手当、役職手当、サービス技能手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:15〜18:00

勤務地

〒1700002 東京都豊島区巣鴨4-31-8

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

不可

休日・休暇

117日／（内訳）週休2日制(火曜+1日/シフト制)、指定有給5日含む、夏季休業、年末年始、有給休業(20日付与)、慶事休業、産前産後休業、育児休業、介護休業

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、保養所、住宅手当※規定あり

教育・研修

階層別研修、メーカー研修、新入社員研修

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

乗用車整備の経験を活かして週末休みも可能なメーカー直営ディーラーで働いてみたい、という方に最適です。完成車メーカーNISSAN100％出資の企業のため安定しており、諸手当・福利・制度面なども整っている点もおすすめです。残業を減らし、週末休みを叶えてプライベートの時間を大切にしていきたい方のご応募をお待ちしています！

会社概要

会社名

日産自動車販売株式会社

所在地

〒1080073 東京都港区三田2-17-20

設立

1981年5月

代表者

代表取締役社長　髙田泰伸

資本金

4億8,000万円

上場・非上場

非上場

従業員数

879人（2020年5月現在）

事業内容・沿革

■日産自動車およびその部品・付属品の販売、修理、賃貸、加工、保管 ■自動車用機械、器具および工具、自動車用燃料、その他油脂類の販売 ■損害保険代理業 ■法人・リース会社へのタクシー・ハイヤー車両の販売 ■教習車専売中古車の整備　ほか＜沿革＞ 1981年　タクシー・ハイヤー・教習車専門販売会社として、日産特販（株）設立 2007年　関西地区タクシー・ハイヤー・教習車専門会社の日産キャブ販売（株）と合併 2008年　日産自動車（株）が法人販売事業を同社に移管し、日産フリート（株）に社名変更 2011年　日産系列の販売会社3社より、都内中心部の新車店舗、法人販売事業などを継承。日産自動車販売（株）に社名変更 2015年　太洋日産自動車販（株）の一部事業を譲受 2021年　設立40周年

企業の特徴

【概要・特徴】 ■日産自動車（株）100％出資の日産車正規ディーラーです。東京23区内を中心に17拠点を有し、一般・法人向け事業を展開しています。2008年に親会社が法人向け事業（タクシー車輌販売・整備、教習所車輌整備など）を同社に移管し、現在は約8割が法人顧客となっています。全国の118社ある日産ディーラーの中で、販売台数第1位となった実績もあります。【働く環境】 ■ワークライフバランスを整えやすい法人顧客が多いことから週末に稼働することが少なく、月に1～2回程度は土曜・日曜日に休日を取得することができます。店舗によっては週末休み定休となっております。法人顧客の営業時間に合わせたスケジュールで業務を進行するため、且つショールームの営業時間が短いため、整備は1日約4台、月平均残業時間は11時間程度と、家族や趣味の時間を取りやすく長期的に働きやすい環境です。お昼休みには工場の電気を消してみんなでしっかりお昼を取る店舗も。労働組合からのの意見も通りやすく働きやすい環境を整えることに力を入れているため、健康経営優良法人にも7年連続で選ばれております。 ■安定した経営基盤自動車販売台数で世界トップクラスの実績をもつ日産自動車の子会社として安定した経営基盤を有し、福利厚生・手当面が充実しています。また、地場資本の日産ディーラーと比べて、直営ディーラーであるため、メーカーとの情報共有の密度が高く、連携がとりやすいなどのメリットもあります。【教育・育成】 ■研修制度が充実本部での新入社員研修や店舗でのOJT、日産独自の整備士資格取得に向けた研修など、さまざまな研修制度を用意しています。さらに日産グループならではの研修施設「日産ビジネスカレッジ」の利用や同社独自の教育制度も活用し、スキルアップを目指すことも可能です。

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