仕事内容

インフラに関する以下の領域にて、将来のリーダー/サブリーダー候補として業務推進していただきます。【具体的には】・総合証券会社向けリスク管理システムのインフラエンハンス～保守・総合証券会社向けホールセールフロント業務システムのインフラ構築、エンハンス～保守・ネット証券会社向けインターネットトレードシステムのインフラ構築、エンハンス～保守 ※応募者のご要望も考慮したうえで担当業務を調整します。 ※5～10名程度のチームの中で活動頂く形となります。【職務詳細】インフラ構築やエンハンス/保守を行うプロジェクトにて、リーダー/サブリーダーの支援を受けながら以下を実施頂きます。・要件や現状における課題を顧客とディスカッションのうえ、最適なシステムアーキテクチャを検討・プロジェクト計画を立案し、設計・構築・テストの推進と進捗/品質管理を行う・新規導入やエンハンスプロジェクト完了後のシステム保守業務の実施【ポジションの魅力】・パブリッククラウド、オンプレミス、OSSを含む各種ミドルウェア等、広範な技術を習得可能・将来的には、ITアーキテクトとして顧客を横断して活躍するキャリアや、より大規模なプロジェクトのプロジェクトマネージャにステップアップすることが可能・グローバルな金融を支えるホールセール系システムの構築を通じて、社会へ貢献できる・社会の関心が貯蓄から投資への向かう中、その中核を担うネット証券取引に関するシステム構築を通じて、社会へ貢献できる・各種社内教育制度により、自己の想定するキャリアパスに応じて自己研鑽を積むことが可能・同社はITアーキテクトやプロジェクトマネージャ等の社内認定制度を設けています

必要な経験・資格

必須要件

・インフラ系のシステムエンジニアとしての経験が満2年以上ある方 ※応募段階で証券知識は必須ではありませんが、前向きに習得する意欲は必要となります。

歓迎要件

・10人月規模以上のインフラ系案件において、基本設計以降の工程にてリーダーもしくはサブリーダー経験がある方・応用情報処理技術者合格相当のシステム知識がある方・証券/金融に関連するシステムの構築経験がある方

求める人物像

・配属後2年を目途に情報処理試験(応用情報処理技術者)の合格を目指す意欲のある方

給与

年収490万円～760万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 ※勤務時間：事業所によって時間帯が異なる場合あり。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、裁量労働手当（裁量労働勤務制を選択した場合に限る）、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:50〜17:20

勤務地

〒1120001 東京都文京区白山5-16-6 日土地原町ビル新館最寄り駅：千石（都営三田線）徒歩5分〒1368632 東京都江東区新砂一丁目6番27号最寄り駅：東陽町（東京メトロ東西線）徒歩10分〒1008280 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号最寄り駅：東京（ＪＲ山手線）徒歩1分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

完全週休二日制、年間休日126日(2025年度)、年次有給休暇24日なお、試用期間中の年次有給休暇は入社月に応じて以下の通り付与する。 4月～12月入社：8日、1月入社：6日、2月入社：4日、3月入社：3日

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、介護保険住宅支援制度（寮、手当等）、財形制度、持株制度、カフェテリアプラン、退職金制度、企業年金制度　など

教育・研修

OJT研修

担当コンサルタントからのコメント

社会イノベーション事業を加速させる研究開発を行なっています。「電力・エネルギー」「産業・流通・水」「アーバン」「金融・公共・ヘルスケア」の4分野に注力。北米・欧州・中国・アジア・インド・南米に研究開発拠点を置いて現地主導研究を推進し、人材交流も盛んに行なっています。研究開発費は売上の約3％にあたる3,000億円以上を計上し、情報・通信、社会・産業システムで約1,000億円に達しています。

会社概要

会社名

株式会社日立製作所

所在地

〒1008280 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号日本生命丸の内ビル25F

設立

1920年2月

代表者

代表執行役執行役社長兼CEO 德永俊昭

資本金

4,634億1,700万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

25,934人（2026年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■IT事業　■エネルギー事業　■インダストリー事業　■モビリティ事業 ■ライフ事業（家電・医療機器・電子装置等）　■オートモティブシステム事業＜沿革＞ 1910年　久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足 1920年　（株）日立製作所として独立 2013年　（株）日立プラントテクノロジーを吸収合併 2015年　人工知能「Hitachi AI Technology/H」を開発し、ソリューション事業を開始 2016年　マーケット別事業体制であるビジネスユニット制を導入。ヘルスケア事業強化に向けた（株）日立メディコ、日立アロカメディカル（株）の吸収合併および製造子会社設立 2017年　イギリスのテンプル社を買収し、欧州の昇降機市場に参入 2018年　イタリアで高速鉄道向けの信号・運行管理システムなどを受注

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、1910年創業の総合電機メーカーです。「デジタルシステム＆サービス」「グリーンエナジー＆モビリティ」「コネクティブインダストリーズ」を成長分野として位置付けビジネスを展開。グループの従業員数は約30万人、連結売上収益約10.8兆円、連結子会社は600社以上にのぼります。また研究開発費年間約3,000億円で、国内でもトップクラスの規模です。【強み】高品質・高信頼の製品に加え、製造現場の機器・システムや鉄道、発電所などの社会インフラを動かすOT（Operational Technology：制御・運用技術）と最先端のITをあわせ持ち、顧客や社会に向け、デジタル技術を活用したソリューションを提供できることが強み。それにより、顧客の社会価値（社会課題の解決）・環境価値（環境負荷軽減）・経済価値（業績）を同時に向上させることを実現しています。【独自のイノベーション】社会が生み出すデータが増え続ける今、データから新たな価値を創出する独自のエンジン「Lumada（ルマーダ）」を推進。具体的には、顧客のビジネス上の課題を分析し、同社のデジタル技術などを組み合わせながら、できるだけ少ないカスタマイズで課題解決を図るというもの。プロダクトの売り切りだけでなく、フィー収入などソリューションの提供価値に基づく収益モデルを構築するために「OT×IT×プロダクト」の強みを生かし、多様な業種・業務に関するノウハウを商材化し、事業の拡大を図っていく方針です。

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