【インフラエンジニア～プロジェクトマネジャー】株式会社日本総合研究所（東京都品川区）の求人情報

仕事内容

■同社グループのコンタクトセンターシステム開発担当部署において、インフラ基盤開発の企画検討から要件定義、基本設計以降の開発フェーズにおけるプロジェクトマネジメント、または全体アーキテクトをご担当いただきます。【具体的には】 ■コンタクトセンター基盤のトータルコーディネート・同社グループ各社の大規模コンタクトセンターを、全体最適の観点からアーキテクチャーを企画・数億円から数十億円の規模の基盤構築プロジェクトをプロジェクトマネジャーとして企画立案・推進・コンタクトセンターシステムの企画検討、製品選定、構築、保守運用・製品メーカーへの問い合わせやバグ対応、機能改善・製品パラメーターの設定値、テスト検証・製品毎のオプション選定やライセンス管理、費用の妥当性検証 ■Web系、オープン系の金融システムの基盤開発・各種オープン系システムの企画検討、製品選定、開発、保守運用・オープン系システムを構成する各基盤（各ハードウェア、OS、ミドルウェア、ネットワークなど）のメーカー等問い合わせ対応、バグ対応、機能改善・システム稼働環境としては主にオンプレミス（物理サーバ、仮想サーバ）だがコンテナやクラウドもあり

必要な経験・資格

必須要件

※いずれも必須・コールセンター／コンタクトセンター関連システム開発経験・基本情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格必須 ※入社時は未保有も可だが、入社後可及的速やかに取得必須（上位資格での代替可能）

歓迎要件

・金融系システム開発経験・コールセンター／コンタクトセンターに関係するメーカーの製品知識・PBX、CTI、通録、IVR等の複数プロダクトの専門知識・コールセンター／コンタクトセンター構築経験及び業務知識を活かしたトータルコーディネート経験・構築工程における、製品パラメーターの実機の設定値確認、テスト結果の検証実績・応用情報処理技術者、高度情報処理技術者あるいは相応のベンダー系資格

求める人物像

・成長志向：自己研鑽を通じてスキルや人間性の向上を追求し、個人の成長と組織の成果の両立を目指す方・問題解決と改善：課題に着眼し、生産性向上や品質改善を続けるために積極的に行動する方・技術へのチャレンジ：好奇心と向上心を持ち、先端技術に積極的にチャレンジする方

給与

年収580万円～1,000万円

※職種により、フレックスタイム制（コアタイム無し）、裁量労働制の適用あり

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当、深夜勤務手当、ワークスタイル手当、裁量労働手当、休日振替手当、資格取得支援・報奨金

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

9:00〜17:30

勤務地

〒1410022 東京都品川区東五反田2-18-1 大崎フォレストビルディング最寄り駅：大崎（ＪＲ山手線）徒歩6分〒5500001 大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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勤務形態

在宅勤務・リモートワーク可

休日・休暇

年間121日／（内訳）完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始（5日）、有給休暇（20日）、積立休暇、連続休暇、リフレッシュ休暇、スポット休暇、半日休暇、育児休業、育児短時間勤務、介護休業、介護短時間勤務など

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険寮・社宅、退職金、財形貯蓄、選択制確定拠出年金制度、厚⽣年⾦基⾦、

教育・研修

海外トレーニー制度、ベンダートレーニー制度、銀行トレーニー、カフェテリア式研修（社内外研修受講制度）、ｅラーニング（Udemy）

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

SMBCグループの強固な基盤のもと、金融から公共政策まで、社会課題を解決する大型案件や最先端技術を用いたシステム開発など影響力の大きいプロジェクトに参画する機会が豊富にございます。また、業界高水準の給与と充実した福利厚生が保証されていることに加え、年功序列ではなく社員一人ひとりの意思を尊重した社風があり、部署を横断したプロジェクトへの参加や、外部出向などキャリアを自らデザインすることも可能です。

会社概要

会社名

株式会社日本総合研究所

所在地

〒1410022 東京都品川区東五反田2丁目18番1号大崎フォレストビルディング

設立

1969年2月

代表者

代表取締役社長　内川淳

資本金

100億円

上場・非上場

非上場

従業員数

3,786人（2025年3月現在）

平均年齢

38歳

事業内容・沿革

■シンクタンク業務 ■コンサルティング業務 ■システム開発・情報処理業務＜沿革＞ 1969年　住友銀行から分離独立し、日本情報サービス株式会社設立 1989年　日本総合研究所に社名を変更し、総合研究本部を新設 1996年　シンガポール支社を開設 2001年　SMBCコンサルティング株式会社のコンサルティング部門を統合 2003年　三井住友フィナンシャルグループに参画 2006年　株式会社日本総研ソリューションズ設立 2009年　株式会社日本総研ソリューションズの社名を株式会社JSOLに変更 2024年　株式会社日本総研ホールディングス設立。フィリピン支社を開設

企業の特徴

【概要・特徴】三井住友フィナンシャルグループに属し、ITソリューション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。「新たな顧客価値の共創」を基本理念とし、調査・提言から実行支援までを一貫して担っています。ITを基盤とする戦略的情報システムの企画・構築、アウトソーシングサービスの提供、経営戦略・行政改革のコンサルティング、内外経済の調査・分析や政策提言の発信、インキュベーションによる新規事業の創出など、多岐にわたる活動を展開しています。海外にも拠点を設け、グループ内外の企業の海外進出を支援しています。【強み】「シンクタンク×コンサル×ITソリューション」の三位一体体制により、政策提言から事業化、ミッションクリティカルなシステム運用まで一気通貫で支援できる点が強みです。ITソリューション部門では、安全性・信頼性の高い大規模システムを運用し、ノンストップビジネスを実現する運用力を備えており、実行段階まで踏み込める点で優位性を発揮しています。さらに、金融ITに特化し、金融の業務知識とITの専門知識を高い次元で融合していることも強みで、グループ各社の事業をITで推進しています。【研究開発】先端技術ラボがグループの「目利き役」として、先端技術トレンドの調査・提言、技術検証・評価、ビジネス活用を見据えた応用研究に取り組み、先端技術を活用したITサービスの創出に貢献しています。

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