仕事内容

■GTCC発電プラントの実験計測業務（軸振動・翼振動・燃焼振動など）を主に担当いただきます。それらの技術は同社グループの他製品にも幅広く展開することができます。【具体的には】・タービンをはじめとする回転機械の振動計測、及びそのために必要となる計測技術の開発・国内・海外のプラントでの現地振動計測

必要な経験・資格

必須要件

・機械工学、機械4力学（機械力学、材料力学、流体力学、熱力学）の基礎知識

歓迎要件

・製品の振動計測、振動分析業務経験・機械製品の設計経験

求める人物像

・同社グループ製品の静粛化・低振動化に関する研究開発業務を周囲メンバと協業しながら主体的に推進でき、自身の成長意欲も高い方・ビジネスパートナー及び社内関係者と円滑に業務を遂行できる交渉力及び調整力(コミュニケーション力)をお持ちの方・リーダーシップをお持ちの方

給与

年収500万円～1,300万円

※経験・能力を考慮の上、同社規定により支給されます。 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住居手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒6760008 兵庫県高砂市荒井町新浜2丁目1番1号最寄り駅：荒井（兵庫県）（山陽電鉄本線）徒歩11分

備考

※配属先は適性を配慮して決定します。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険寮・社宅、住宅融資、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐にわたります。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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