【生産工場へのシステム導入および導入後の運用保守・改善】沢井製薬株式会社（大阪府大阪市淀川区）の求人情報

仕事内容

社内システムの導入・バージョンアップのプロジェクト推進業務、および、システム導入後の運用保守・改善業務に従事いただきます。

必要な経験・資格

必須要件

下記全てを満たす方 ■大卒以上の方 ■MES、LIMS、SAPのシステム導入または運用・保守経験（3年以上) ■過去3年以内に同社へ応募していない方 ■非喫煙者の方（もしくは入社と同時に禁煙宣言をし、実行できる方）

歓迎要件

■社内SEとして関係部署と連携し業務推進された経験、または今後、社内SEとしてキャリアアップしたいという意欲のある方 ■ミスを恐れず前向きな姿勢でチャレンジされる方 ■上位職の指導の下、長期的に同社で活躍して頂ける方

給与

年収470万円～720万円

※業務経験を考慮し、同社規定により決定します

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:40〜17:20

勤務地

〒5320003 大阪府大阪市淀川区宮原5-2-27 最寄り駅：東三国（OsakaMetro御堂筋線）徒歩1分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間129日／（内訳）完全週休2日制（土・日）、夏季休暇(3日)、年末年始(曜日に関係なく12/29-1/3)、年次有給休暇(積立制度あり)、慶事休暇、介護休暇、産前産後休暇

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金薬業健康保険、退職金（前払い・確定拠出年金を選択可）、持株会、クラブ活動、レクリエーション支援、社宅（転勤等条件あり）、福利厚生カフェテリアプラン、有給休暇積立制度

教育・研修

現場社員による研修

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■同社では今後の成長戦略に向け積極的に中途採用を行っています。経験を活かし、大手ジェネリックメーカーにてご活躍頂ける方を歓迎しています。 ■大阪の中心地で勤務いただけます

会社概要

会社名

沢井製薬株式会社

所在地

〒5320003 大阪府大阪市淀川区宮原5-2-30

設立

1948年7月

代表者

代表取締役社長　木村元彦

資本金

412億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

3,310人（2025年7月現在）

事業内容・沿革

■医薬品の製造・販売および輸出入＜沿革＞ 1929年　大阪市旭区に澤井薬局を創業 1948年　澤井製薬（現：沢井製薬）株式会社を設立 1965年　医療用医薬品メーカーへシフト 1988年　ジェネリック医薬品の啓発活動を開始 2003年　東京証券取引所市場第一部上場 2006年　新社屋完成。本社・研究所を集約し、現所在地（大阪市淀川区）に移転 2016年　三田西工場完成 2017年　「ピタバスタチン錠」が米国食品医薬品局（FDA）から承認取得。米国ジェネリック医薬品企業「Upsher-Smith Laboratories, LLC」を子会社化 2021年　サワイグループホールディングス株式会社を設立し、持株会社体制へ移行 2022年　サワイグループホールディングス株式会社が東証プライムに上場区分を変更

企業の特徴

【概要・特徴】 ■年間販売錠数が140億錠を超える、売上高が国内トップクラスのジェネリック医薬品メーカー。ジェネリック医薬品がほとんど知られていなかった1990年代から啓発活動に取り組んできたリーディングカンパニーです。2021年に「サワイグループホールディングス（株）」（東証プライム上場）を設立し、持株会社体制へ移行。同社はグループの中核を担っています。 ■国内6工場で約155億錠の生産体制を築いています。販売品目は生活習慣病（高血圧症、脂質異常症、糖尿病等）治療剤、抗がん剤など約800。全国約8,000の病院（カバー率約97％）、約4万1,000の医院・診療所（カバー率約38％）、約6万の保険薬局（カバー率約96％）に供給しています。【開発・品質管理について】 ■特許が切れた医薬品をジェネリックとして速やかに患者へ届けるため、タイムリーでスピーディーな開発を実施。新薬の開発時にはなかった新しい製剤技術を導入し、大きくて飲みづらい錠剤を小さくしたり、コーティングなどで苦味を少なくしたりといった、薬を服用する対象者を考慮した製剤設計を行なっています。 ■原薬や添加剤の選定から、製造過程、販売後に至るまで、すべての工程において品質管理を徹底。薬に刻まれた「SW」の文字を見るだけで信頼してもらえるような製品の提供に努めています。【企業風土】 ■代表取締役社長の澤井氏は「全部門が最先端の情報を収集し、最先端の技術を応用して創意工夫すること」を持論としています。さらに裁量権を社員一人ひとりに拡大していくことで、創意性、意欲を高めるよう努めています。

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