仕事内容

■窒化物半導体材料を用いた、LEDプロセスエンジニア・LED設計技術者として下記業務をご担当いただきます。 ※DOWAセミコンダクター秋田株式会社にて勤務いただきます【具体的には】・LEDチップをパッケージに実装したLEDランプの開発ユーザーの要望に応えながら、LEDの特性を十分に引き出せるパッケージ材料選定・構造設計からチップをパッケージに実装するプロセス開発での活躍をしていただきます

必要な経験・資格

必須要件

・化合物半導体の材料開発経験や電子材料の開発経験

歓迎要件

・LEDの専門知識を有する方

給与

年収540万円～1,000万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、時間外手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜17:00

勤務地

〒0110911 秋田県秋田市飯島字砂田1

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間123日／（内訳）週休2日制（土日祝）、年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）、年末年始休暇、メーデー、創立記念日、慶弔休暇、リフレッシュ休暇ほか

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金退職金、財形貯蓄、保養所、共済会制度、研修所

教育・研修

教育研修、新入社員研修、階層別・専門別研修、国内外留学制度、通信教育他

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

同社は数多くの世界トップシェア商品を有する、業界4位の大手日系非鉄金属メーカーです。長期安定した事業成長の土台が整っており、安定した経営基盤と豊富な福利厚生の下、腰を据えて就業できるお勧めの求人となります。

会社概要

会社名

DOWAホールディングス株式会社

所在地

〒1010021 東京都千代田区外神田四丁目14番1号秋葉原UDXビル22階

設立

1937年3月

代表者

代表取締役社長COO　福田健作

資本金

364億3,700万円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

11,337人（2025年3月現在）

平均年齢

43歳

事業内容・沿革

■環境・リサイクル事業、製錬事業、電子材料事業、金属加工事業および熱処理事業＜沿革＞ 1937年　藤田組と藤田鉱業株式会社の合併により株式会社藤田組（同社）設立 1945年　商号を同和鉱業株式会社に変更 1977年　柵原で岡山鉱油を設立、環境・リサイクル事業を開始 1989年　米国に事務所を設置（DOWA INTERNATIONAL CORPORATIONを設立） 2006年　持株会社制を導入し、商号をDOWAホールディングス株式会社へ変更。5つの事業部門は会社分割し、各事業会社へ承継 2016年　金属加工事業がメキシコに進出（DOWA METALTECH MEXICO, S.A. DE C.V. を設立） 2021年　岡山でバイオガス発電を開始（バイオディーゼル岡山） 2022年　上場区分を「東証プライム」に変更 2023年　インドネシアにおいて第2処分場の操業を開始（PT DOWA ECO SYSTEM INDONESIA）

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、環境・リサイクル、製錬、電子材料、金属加工、熱処理の5つの事業をグローバルに展開する「DOWAグループ」の持株会社です。同社と子会社96社および関連会社21社で構成。主力の製錬事業のほか、携帯電話の「赤外線通信用LED」や、省エネを実現した「自動車向け工業炉」なども、国内外で高く評価されています。【事業展開】「資源回収・リサイク～精錬、加工～電子材料・半導体材料」まで一気通貫で事業を手掛けております。 ■環境・リサイクル事業：廃棄物処理から汚染土壌の浄化、資源のリサイクルまでを一気通貫で手がける、国内最大級のネットワークを誇ります。 ■製錬事業：100年以上にわたる鉱山開発・製錬で培った「黒鉱（くろこう）」から金属を回収する高度な技術を軸に、世界屈指のメタル・リサイクル技術を保有しています。銀粉・インジウム・ガリウムでは世界トップシェアです。 ■電子材料事業：半導体材料・導電性材料・磁性材料において、多くの世界トップシェア製品を保有。LED分野では殺菌機器向け深紫外LEDの実用化に成功。樹脂硬化・光触媒など幅広い展開が期待されています。 ■金属加工事業：自動車やスマートフォン、インフラ機器のコネクタや端子に使用される高付加価値な銅合金製品を展開しています。 ■熱処理事業：金属材料の強度や耐久性を高める「熱処理」において、国内および東南アジア・インドでトップクラスのシェアを誇ります。【人材育成】階層別教育、専門スキル教育、自己啓発制度などで成長をバックアップ。Off-JTも重要なものと位置付けており、資格取得は費用面でサポートをしています。最近は資格取得を業務計画に盛り込み、積極的に取り組む部門も増えています。また、やる気次第では、MBAや社会人博士課程の取得にチャレンジできる制度もあります。

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