仕事内容

■同社にて生産部署からの生産設備（機械）に対する改良の要望への対応や、安全対策等、生産ラインの改善につながる設備設計を担当していただきます。【具体的な業務例】下記のような事業所内の機械設備設計、工事一式（設備投資全般）を担当していただきます。・設備改善／改造の企画立案、基本設計業務　基本～詳細設計検討、現場確認、図面作成（外注依頼）、関係部署との調整および官庁申請対応　等・協力会社に依頼して実施する工事／検査等の進捗／工程／予算管理業務　工事予算管理（手配～検収まで）、工程／安全管理（現場確認、進捗確認、不具合改善）・設備維持管理関連業務　事業所保安対応（官庁検査対応）、メンテナンス応援（現場機器点検、検査計画／実行） ※少数精鋭で、個人が担う仕事の範囲が広く、年齢に関わらず意欲次第で多くの機会を得ることが可能な環境です。

必要な経験・資格

必須要件

下記いずれかを満たす方 ■工場もしくはプラントの機械に関する施工管理、保全、設計のいずれかの業務経験をお持ちの方 ■化学工学系の学部を卒業されている方

歓迎要件

■下記の資格をお持ちの方・危険物取扱者乙種4類・高圧ガス製造保安責任者・エネルギー管理士・公害防止管理者（大気もしくは水質）・消防設備士甲種

給与

年収550万円～850万円

※技能・経験に応じ各自決定します ※昨年賞与実績：6.0ヵ月（4月、10月）

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、時間外手当、家族手当、住宅手当　等

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜16:45

勤務地

〒3140102 茨城県神栖市東和田36

転勤

なし

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間120日／（内訳）完全週休2日制（土日）、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、祝祭日、各種慶弔休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金住宅支援手当、財形貯蓄、社員持株、福祉会制度、退職一時金、企業型確定拠出年金、カフェテリアプラン

教育・研修

OJT研修　他

担当コンサルタントからのコメント

■東証プライム、数々の世界トップシェア製品を有する化学メーカーでの技術者の募集となります。原則転勤はないため、茨城県に腰を据えて働くことが可能です。キャリアを通じて幅広い職種に携わっていただきますので、得意の領域においてゼネラルなスキルを身につけたい方におすすめの求人です。

会社概要

会社名

株式会社クラレ

所在地

〒1000004 東京都千代田区大手町2丁目6−4 常盤橋タワー

設立

1926年6月

代表者

代表取締役社長　川原仁

資本金

890億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

11,941人（2024年12月現在）

平均年齢

41歳

事業内容・沿革

■樹脂・化学品、繊維などの製造・販売＜沿革＞ 1926年　化学繊維レーヨンの企業化を目的に、「倉敷絹織（株）」を設立 1933年　東京・大阪株式取引所に上場 1949年　「倉敷レイヨン（株）」に社名変更、証券取引所再開により再上場 1970年　「（株）クラレ」に社名変更 1972年　人工皮革製造技術の確立により、日本化学会化学技術賞受賞 1988年　中央研究所筑波研究室開設 2007年　開発部署を集約した「生産・技術開発センター」開設。株式の所属業種を「化学」へ変更 2017年　リチウムイオン二次電池向けハードカーボン負極材「クラノード」を初出荷 2022年　東証プライムに上場区分を変更 2023年　タイでブタジエン誘導品・イソブチレン誘導品の生産を開始

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、世界トップシェア製品を多数有する化学メーカー。1926年、当時の先端技術であった化学繊維レーヨンの事業化を目的に設立された企業で、現在は樹脂・フィルム、ケミカル製品、繊維、メディカル・環境関連製品など、幅広い製品を展開しています。「世界に存在感を示す高収益スペシャリティ化学企業」を目指しており、海外事業も積極的に推進。2001年に30％だった海外売上高比率は、2024年には79％にまで拡大しています。【製品開発】高分子化学と合成化学分野における基盤技術をベースに、関連する周辺技術やノウハウを融合した独創的で高度な技術体系により、革新的な製品を開発し提供しています。1950年に世界で初めてビニロン繊維の工業化に成功して以降、数多くの世界トップシェア製品・オンリーワン製品を開発。液晶ディスプレイの表示に不可欠なポバールフィルムが世界シェア約80％、食品包装材に用いられるガスバリア樹脂のエバールが世界シェア60％、高耐熱性ポリアミド樹脂ジェネスタが世界シェア100％などとなっています。【研究開発体制】研究開発費は244億円で、研究者数は1,053人（2024年度）。研究開発本部（くらしき研究センター・つくば研究センターなど）を中心に、新事業の創出と既存事業の強化・拡大、基盤技術の構築・深耕に取り組んでいます。また、イノベーションネットワーキングセンターとも連携し、開発アイテムのグローバルマーケティングや社内外との協業を進めています。

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