仕事内容

■大型2ストローク／4ストロークエンジン搭載用過給機の設計・アフターサービス業務全般を担当いただきます。【具体的には】・図面作成、検図、機器の注文仕様書作成、強度計算・客先試運転対応、製造現場対応、メーカ対応、客先対応（国内、海外を含む）・アフターサービス関連、顧客問い合わせ技術回答業務

必要な経験・資格

必須要件

■エンジンや過給機（ターボチャージャー）などに関する業務経験者、もしくは機械やシステム設計の経験者 ※大型船舶用に限らず、広くターボチャージャーもしくはエンジンに関する経験をお持ちの方はぜひご検討下さい。

歓迎要件

■機械工学、制御工学、若しくはそれに類する工学専攻だった方 ■TOEIC 600点以上（ビジネスレベルの英語力）

求める人物像

■明るく健康、協調性、積極性があり、コミュニケーション能力に長けた方 ■体力、忍耐力があり、粘り強い性格の方

給与

年収600万円～1,300万円

※経験・能力を考慮の上、同社規定により支給します。 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合があります。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:30

勤務地

〒8500063 長崎県長崎市飽の浦町1-1

備考

・原則として長崎市内（三菱重工　長崎造船所内）・三菱重工マリンマシナリ東京支社・同関西支社等への人事異動の可能性あり。・同社他部門への異動の可能性あり。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間126日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

日本を代表する総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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