【2026年最新】システムエンジニア（SE）の平均年収｜1000万までの道のりも解説

※SEのデータはアンドプロ調べ。全職種平均のデータは国税庁『民間給与実態統計調査』による（正社員のみのデータを集計）。

アンドプロの調べによると、システムエンジニア（SE）の平均年収は600.8万円（平均年齢：33.5歳）。全職種平均と比べて50万円ほど高くなっています。

コロナ禍を契機に企業のデジタルシフトが加速。システム開発やDX案件の受注増加にともない、大手を中心にベースアップや給与テーブルの見直しが行われており、平均年収は増加傾向にあります。

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▼システムエンジニア（SE）の年収

男女別 年代別

職種別 企業規模別

都道府県別

400万～600万円台がボリュームゾーン

同じくアンドプロ調べでは、システムエンジニア（SE）の年収は500万円台の層が25.9%で最多。ボリュームゾーンは400万～600万円台の層で、全体の約65%を占めます。

同じ「システムエンジニア（SE）」でも、年収差は300万円以上？

※単位は「万円」
※出典：厚生労働省『賃金構造基本統計調査』
※ここでの分類は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種分類に準拠。同調査結果における「システムコンサルタント・設計者」を「上流やPM／コンサルタント寄り」、「ソフトウェア作成者」を「開発やプログラマー寄り」としている。

一口に「システムエンジニア（SE）」と言っても、所属する企業や担当工程や業務内容はさまざま。

厚生労働省『賃金構造基本統計調査』によると、上流やPM／コンサルタント寄りでは889万円、開発やプログラマー寄りでは578.5万円と、300万円以上の差が開いてます（※）。

そのほかのIT関連職種との比較は、下記の「【職種別】システムエンジニア（SE）の平均年収」でもくわしく解説します。

【男女別】システムエンジニア（SE）の平均年収

男女差は100万円強

※SEのデータはアンドプロ調べ。全職種平均のデータは国税庁『民間給与実態統計調査』による（正社員のみのデータを集計）。

システムエンジニア（SE）の平均年収を男女別で見ると、男性が623.5万円（平均年齢：33.9歳）、女性が515.0万円（平均年齢：31.6歳）と、男女ともに全職種平均よりも高水準。特に女性は80万円以上高くなっています。

また、男女で100万円を超える差が開いていますが、全職種平均での男女差は178.7万円のため、システムエンジニア（SE）は他職種に比べ、比較的男女間の賃金格差が小さい職種といえるでしょう。

【年代別】システムエンジニア（SE）の平均年収

50代で900万円近くまで上昇

※SEのデータはアンドプロ調べ（60代はサンプル数が少ないため参考値）。全職種平均のデータは厚生労働省『賃金構造基本統計調査』による（正社員のみのデータを集計）。

システムエンジニア（SE）の平均年収を年代別で見ると、20代の502.5万円からスタートしたあと右肩上がりに上昇し、50代では882.7万円と、900万円近くまで到達します。

年齢に比例して高くなる傾向は全職種平均と同じですが、システムエンジニア（SE）はどの年代でも全職種平均より高い水準を維持しているのが特徴です。

【職種別】システムエンジニア（SE）の平均年収

上流やトレンド領域ほど高水準

※アンドプロ調べ。全職種平均のデータは国税庁『民間給与実態統計調査』による（正社員のみのデータを集計）。

システムエンジニア（SE）のほか、IT関連職種の平均年収をランキング形式で見ると、ITコンサルタントが935.3万円で1位、プロジェクトマネージャー（PM）が863.5万円で2位と、システム開発の上流フェーズを担う職種が上位を占めています。

また、3位のセキュリティエンジニア（838.5万円）や6位のデータサイエンティスト（751.3万円）など、昨今ニーズが高まるトレンド領域を担う職種も、比較的高水準だといえるでしょう。

【企業規模別】システムエンジニア（SE）の平均年収

上流SE・PMは企業規模による差が大きい

※単位は「万円」
※出典：厚生労働省『賃金構造基本統計調査』
※ここでの分類は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種分類に準拠。同調査結果における「システムコンサルタント・設計者」を「上流やPM／コンサルタント寄り」、「ソフトウェア作成者」を「開発やプログラマー寄り」としている。

システムエンジニア（SE）の平均年収を企業規模（従業員数）別で見ると、大企業ほど平均年収が高くなる傾向は、全職種平均と変わりません。

その傾向は上流SE・PM／コンサル寄りのポジションにおいて特に顕著です。

従業員数99人以下の企業の平均年収が585.1万円なのに対し、1,000人以上の企業では1,010.4万円と、その差は約425万円にまで広がっています。

【都道府県別】システムエンジニア（SE）の平均年収

※単位は「万円」
※出典：厚生労働省『賃金構造基本統計調査』
※ここでの分類は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種分類に準拠。同調査結果における「システムコンサルタント・設計者」を「上流やPM／コンサルタント寄り」、「ソフトウェア作成者」を「開発やプログラマー寄り」としている。

システムエンジニア（SE）の平均年収を都道府県別に算出すると、上流SE・PMで最も高いのは神奈川県の981.2万円でした。次いで、東京都が952.8万円、青森県が887.2万円です。

首都圏には、プライムベンダーをはじめとする大手企業の本社・主要拠点が集まっていることなどが、年収水準に影響している可能性があります。 

一方、開発SE・PGを見ると、兵庫県の630.3万円が1位、次いで熊本県が617.6万円、愛知県が613.5万円と、上流SE・PMとは異なる結果となりました。実装や保守運用寄りのポジションにおいては、首都圏以外の地域の方が高収入な傾向があるようです。

年収はさまざまな要素に影響されます。ご自身の適正年収が知りたい方は、アンドプロまでお問い合わせください。IT業界に精通したコンサルタントが、あなたのご経歴をふまえ、適正年収や年収アップに向けたキャリアプランをご案内いたします。

システムエンジニア（SE）が年収を上げる方法｜年収1000万までの道のり

システムエンジニア（SE）が年収を上げ、「年収1000万円」を実現するためには、大きく4つの手段があります。

自分が目指すキャリアに合わせ、まずは現職でどのような経験を積めるか、それが昇給・昇格につながるかを確認しましょう。現職での実現が難しい場合は、転職も選択肢になります。

1上流工程の経験を積む

現在、詳細設計や実装を中心に担当している場合、顧客折衝や要件定義、基本設計といった「上流工程へ担当範囲を広げられないか」を検討しましょう。

特に評価につながるのは、顧客やユーザー部門と直接やり取りし、システムの要件・仕様を固めた経験です（顧客折衝と要件定義）。

現職で取り組むなら、顧客との打ち合わせに同席する、業務課題の整理や担当機能の要件整理を任せてもらうなど、上流工程に関わる機会をつくれないか、上司に相談してみましょう。

目指したいのは、単に打ち合わせへ参加したり、設計書を作成したりすることではなく、「顧客の要望をどう整理し、どのような仕様に落とし込んだか」を説明できる経験です。

2PL・PMとしてマネジメント経験を積む

開発経験を活かしながら年収アップを目指すなら、PL（プロジェクトリーダー）やPM（プロジェクトマネージャー）として、マネジメント経験を積む方法もあります。

上流工程への参画が「何を作るかを決める経験」であるのに対し、こちらは「チームやプロジェクトを、計画した品質・納期・予算で進める経験」です。PMは進捗や予算の管理に加え、課題への対処や関係者間の調整なども担います。

まずはサブリーダーやPL・PMの補佐として、チームの進捗確認、課題管理、作業分担など、一部の業務から担当できないか相談してみましょう。

すでにリーダー経験がある場合、担当チームに加え、他チームや外部ベンダーとの調整、見積もり・予算管理などへ責任範囲を広げるのも◎。

3AI・クラウド・セキュリティなどの専門性を高める

技術を軸に年収を上げたい方は、専門性を深める方向もあります。

特に評価されやすいのは、AIエージェント、データエンジニアリング、セキュリティ、クラウドといったトレンド領域での経験です。また、AI駆動開発の浸透にともない、システム全体のアーキテクチャ設計のスキルも、重要性が高まっています。

現職で経験を広げるなら、今の業務と接点のあるテーマから取り組むとよいでしょう。例えば「インフラの経験をクラウド移行やセキュリティ設計につなげる」、「開発経験を活かしてAIを組み込んだ業務システムの開発に参加する」といった具合です。

学習だけで終わらせず、業務への導入や設計・改善まで担当し、何を実現したかを説明できるようになることを目指しましょう。

4現職での年収アップが難しい場合は、転職も視野に入れる

下記のようなケースでは、転職によって環境を変えることも検討しましょう。

いくらポテンシャルや意欲があっても、それを発揮できる環境でなければ、案件や役割が固定化し、年数に見合ったスキルや実績を積み上げられなくなってしまいます。

その結果、市場価値が上がりにくくなり、いざ転職を考えた際にも選択肢が狭まってしまうリスクがあります。

「年収1000万」を実現しやすい転職先とは？

プライムベンダーやコンサルティングファームといったピラミッドの最上流に位置する企業は、クライアントから潤沢な予算（高額な人月単価）を直接受け取るため、必然的に社員への還元額も高くなります。

結果、20代後半〜30代前半という若さでも「年収1000万」の壁を突破できるケースが珍しくありません。

A）プライムベンダー（元請けSIer）

プライムベンダーは元請けとしてプロジェクト全体の予算をコントロールしているため、構造的に給与水準が高めです。

特に野村総合研究所（NRI）やシンプレクス、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）などは、プライムベンダーの中でも利益率が20%前後と高く、「年収1000万」を実現しやすい企業だといえるでしょう。

B）コンサルティングファーム

昨今のDXニーズの加速にともない、今ではほとんどのコンサルティング案件に、多かれ少なかれシステム開発の要素が含まれています。

そのため、プロジェクトのスムーズな進行や競合他社との差別化に向け、「技術的なバックグラウンドを持つシステムエンジニア（SE）」を好条件で採用するコンサルティングファームが急増中。

コンサルティングファームは、SIerなどの他業態に比べて給与レンジ自体が1〜2段階以上高いため、システムエンジニア（SE）からITコンサルタントへのキャリアチェンジは、「年収1000万」を達成するための極めて有効なルートとなっています。

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自社開発や事業会社は？

自社開発や事業会社であっても、「業態（顧客ドメイン）の利益率」が年収に直結します。例えば、メガバンクをはじめとする金融系や、半導体製造装置メーカーなど、もともと利益率や給与水準が高い業態では、システムエンジニア（社内SE）への投資予算も高い傾向にあります。

逆に、二次請け、三次請けの企業や薄利多売の業界では、構造上どうしても年収は上がりづらくなってしまいます。

商流・業態をまたいだ転職は、年収アップの有効な手段です。アンドプロでは、年収アップに向けたキャリアのご提案や求人のご案内しております。実際に年収アップを実現した事例も多くございますので、お気軽にお問い合わせください。

150万円超！年収アップを実現した転職事例

アンドプロを利用して転職されたシステムエンジニア（SE）の方のうち、年収アップを実現された事例を紹介します。

1【26歳・男性】PM経験が評価されプライムベンダーへ

2【28歳・男性】完成車メーカーの社内SEへ

3【30歳・女性】大手SIerで子育て環境も◎

4【34歳・男性】コンサル転身で300万円近くアップ

5【39歳・男性】40歳を目前にSIerから事業会社へ

6【41歳・男性】希少スキルが評価され大手SIerへ

7【47歳・女性】実力が正しく評価され150万円アップ

8【55歳・男性】コンサル転身で200万円アップ

アンドプロでは、あなたの市場価値に見合った年収アップが実現できるよう、応募先企業との年収交渉にも対応しております。まずは「適正年収を知りたい」というご相談からでも問題ございません。お気軽にお問い合わせください。

年収アップにつなげるには？転職時の注意点

年収アップに向け、転職する際の注意点を解説します。

選考では、転職先が求める経験（工程・役割・プロジェクト規模など）と、本人の経験がどれだけマッチしているかが重視されるため、職務経歴書と面接では、それぞれ次のポイントを意識してください。

【職務経歴書】担当工程・役割・規模を具体的に伝える

職務経歴書では、使用言語や開発環境に加え、担当工程、役割、プロジェクト規模をくわしく記載しましょう。

上流工程やマネジメントの経験がある場合は、顧客と何を調整したのか、どの範囲を管理したのかまで記載すると、応募先の要件との接点を伝えやすくなります。

二次請け以下の企業に所属していても、エンドユーザーと直接やり取りし、実質的に元請けに近い役割を担っていた経験があれば、高評価につながります。所属企業や商流だけで判断せず、実際に自分が担った仕事を具体的に伝えることが重要です。

職務経歴書のくわしい書き方やフォーマットは、下記の記事から確認してください。

【面接】課題に対してどう判断・行動したかを伝える

面接では、担当業務の説明に加え、難しい局面でどう対応したかも話せるよう、事実関係を整理しておきましょう。

炎上案件や難しい交渉、顧客からのクレームに粘り強く対応し、プロジェクトを推進した経験は、多くの企業で評価対象です。課題、自分の判断・行動、結果の順に説明しましょう。

例えば、要件変更が重なった際に、納期への影響を整理して顧客と優先順位を調整した経験などが挙げられます。

初めての転職など、職務経歴書の書き方や面接対策に不安がある方は、アンドプロまでご相談を。IT業界を熟知したコンサルタントが、あなたのご経歴が最も効果的にアピールできるよう、選考のサポートをいたします。

システムエンジニア（SE）の年収を決める三大要素

システムエンジニア（SE）の年収は、1）商流・業態、2）担当工程、3）役割（立場）のかけ合わせで決まります。

それぞれの要素の解説に加え、「年収1000万」までの道のり（実現方法）を紹介します。

1 商流・業態

IT業界はピラミッド型の多重下請け構造となっており、システムエンジニア（SE）の年収は個人の技術力以上に、所属する企業の「商流」によって大きく左右されます。

一般的に、ピラミッドの上流ほど、平均年収も高い傾向があります。

2 担当工程

顧客折衝、要件定義、基本設計といったシステム開発の上流工程を担えるSEほど希少価値が高く、年収も高くなる傾向があります。

ピラミッドの上流に位置する企業ほどプライム案件の比率が高く、必然的にこうした上流工程を経験できるチャンスが多くなるため、商流と担当工程は密接に連動しているといえるでしょう。

逆に、担当が下流工程（詳細設計・実装・テスト・保守運用）に固定されてしまうと、どれだけ経験年数を重ねても、SEとしての市場価値は高まりづらいといえます。

3 役割（立場）

他職種と同様、「マネージャー（PM・PL※）」は予算や進捗の管理、ベンダーコントロールなど幅広い業務を担うため、プレイヤーより平均年収は高くなります。

※PM：プロジェクトマネージャー／PL：プロジェクトリーダー

一方で、スペシャリスト志向のシステムエンジニア（SE）であっても、技術力を評価する企業であれば、マネジメント人材と同等以上にまで年収を伸ばせるケースがあります。

直近、特に評価されやすい先端技術領域としては、下記のようなものが挙げられます。

実際の年収レンジは企業によってさまざまです。求人や採用ページなどで詳細な金額までわからない際は、アンドプロまでご相談ください。IT業界に精通したコンサルタントが、リアルな年収相場をお伝えします。