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東京都/建設コンサルタントの求人・転職・中途採用情報
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建設コンサルタント技術者(橋梁)
■同社が受注した案件における橋梁設計、施工計画、維持管理などの業務に従事していただきます。
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情報システム技術者
■同社にて、建設業界における情報システムに関する設計・開発業務に従事していただきます。 特に近年は集中豪雨による災害が多発しているのを受け、『あめみずMap』をはじめとした防災関連のシステム構築・情報配信サービスを提供しています。 <例> ・水防情報システムの更新設計・計画 ・防災情報システムの構築 ・雨量情報配信サービス(あめみずMap) ・IoTを用いたお客様の課題解決サービス 【MCC研究所】 MCC研究所はテーマ別に研究グループを組織して優れた新技術の開発に取組とともに、MCCテクノロジーレポートを発行して技術情報の提供を行っています。 <研究グループ例> ・FLIP高度化研究グループ ・融雪モデルの精度向上研究開発グループ ・CIM活用研究グループ ・火山地域における大規模土砂災害に関する研究グループ ・低塑性細粒土の液状化挙動研究グループ ・ディープラーニング研究グループ ・マルチモデル×アンサンブル予測研究グループ
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技術士(各部門各分野)
■下記の各部門各分野の中で希望される専門領域でご活躍いただきます。 【具体的には】 ■建設部門:河川、砂防及び海岸・海洋、港湾及び空港、道路、都市及び地方計画、土質及び基礎、鋼構造及びコンクリート、トンネル、施工計画、施工設備及び積算、建設環境 ■上下水道部門:上水道及び工業用水道、下水道 ■応用理学部門:地質 ■電気電子部門
橋梁設計・一般構造物設計技術者
■主に、道路設計(概略、予備、詳細)または橋梁設計、または一般構造物設計、または事業監理業務(CM/PPP)を担当していただきます。 ※発注者:国土交通省、東京都等自治体、民間等
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RCCM(下水道)
■主に官公庁や地方自治体から受注した下水道分野の案件における、企画、調査、計画、設計等のコンサルタント業務に従事していただきます。 【具体的には】 下水処理施設や下水道管きょに関する全体計画から詳細設計までを担当していただきます。 対象地域の経済活動・人口推移等から排出される汚水量を予測し、必要な施設の計画を行い、策定した計画を受け、下水処理施設や水を運ぶ管きょの具体的な設計をする流れです。 ・国内下水道事業に関する調査・計画・設計等業務全般 ・国内河川事業に関する調査・計画・設計業務全般 ・自治体の下水道の事業運営を支援する業務 ・PPP(官民連携)に関する事業等
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建設コンサルタント技術者(ICT部門-情報システム設計・開発)
■最新のICT(情報通信技術)を用いて、社会資本に関する情報基盤システムや水防災・土砂災害警戒・道路防災等の高度化/効率化を実現するシステムの企画・設計・開発業務を受注しています。 ■主に官公庁における河川管理の基幹システムや水防災システム(洪水予測システム等)のソフトウェア開発に携わっていただきます。 ■その他にも、雨量・水位・CCTV画像等の河川情報に加え、予測を含むレーダ雨量・気象情報・避難情報など様々な防災情報を連携させるシステムの企画・設計・開発にも参画いただくことになります。 ■システム全体の設計・開発はチームプロジェクトで遂行します。当面は、数件のプロジェクトの一部を担当いただくこととなります。 ■将来的には、社内の土木系専門分野の技術者と連携してシステム基本構想の検討に携わっていただくことになり、システム開発全体のプロジェクトマネージャとして活躍いただくことになります。
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発注者支援業務(電気設備)
■同社が受注した案件の発注者支援業務(技術資料作成業務、工事監督支援業務、積算業務等)を担当していただきます。 ※発注者事務所に常駐しての就業になるので宿泊を伴う出張はほとんどございません。 ※内勤系の業務なので、月間平均残業時間は10~30時間程度と、現場の施工管理よりも就業環境を大幅に改善できます。(月間平均残業時間:約20時間<前年度実績>) 【具体的には】 ■案件エリア:関東圏の発注者事務所へ常駐して就業いただきます。 ※場合により他地域をご担当いただくことがございます。異動の場合、通勤可能な範囲または同エリア内への配属を優先いたします。(転居を伴う場合もございます) ■案件種類:道路付帯施設・堰・樋門・樋管・ダム・ゲートなどにおける電気通信設備・無線通信設備・制御設備・動力設備など ■発注者:国交省50%、水資源機構40%、NEXCO10% ■単身赴任時の諸手当に関して<正社員採用の場合> ※妻帯者の場合、借り上げ社宅がございます。(費用の75%が企業負担) ※独身者の場合、住宅手当がございます。(1万円/月) ※帰省費がございます。(上限月3回、上限10万円) 【発注者支援業務とは】 ■技術資料作成業務:予算要求・事業計画立案時に関する資料作成、地元説明・関係機関等との協議資料作成、工事積算に関する根拠資料等の作成、変更に伴う数量計算書・図面等の作成など ■工事監督支援業務:設計図書と現場条件の確認及び現場照合、施工体制や施工計画等の確認及び施工状況の照合、工事履行に必要な資料等の作成、現場試験及び確認検査・性能検査等の立会、工事検査等の立会など ■道路付帯施設・ダム・水路の改築業務:道路付帯施設・ダム・堰・水路などにおける電気通信設備・無線通信設備・制御設備の計画・設計・施工管理、図面作成・修正・数量算出等の業務・既存設備の維持・管理、リニューアル業務等
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発注者支援業務(機械設備)
■同社が受注した案件の発注者支援業務(技術資料作成業務、工事監督支援業務、積算業務等)を担当していただきます。 ※発注者事務所に常駐しての就業になるので宿泊を伴う出張はほとんどございません。 ※内勤系の業務なので、月間平均残業時間は10~30時間程度と、現場の施工管理よりも就業環境を大幅に改善できます。(月間平均残業時間:約20時間<前年度実績>) 【具体的には】 ■案件エリア:関東圏の発注者事務所へ常駐して就業いただきます。 ※場合により他地域をご担当いただくことがございます。異動の場合、通勤可能な範囲または同エリア内への配属を優先いたします。(転居を伴う場合もございます) ■案件種類:ダム・堰・水路などにおける用排水機場設備・ゲート・樋門・樋管・水門・ポンプ・工事用機械などの機械設備 ■発注者:国交省50%、水資源機構40%、NEXCO10% ■単身赴任時の諸手当に関して<正社員採用の場合> ※妻帯者の場合、借り上げ社宅がございます。(費用の75%が企業負担) ※独身者の場合、住宅手当がございます。(1万円/月) ※帰省費がございます。(上限年3回、上限10万円) 【発注者支援業務とは】 ■技術資料作成業務:予算要求・事業計画立案時に関する資料作成、地元説明・関係機関等との協議資料作成、工事積算に関する根拠資料等の作成、変更に伴う数量計算書・図面等の作成など ■工事監督支援業務:設計図書と現場条件の確認及び現場照合、施工体制や施工計画等の確認及び施工状況の照合、工事履行に必要な資料等の作成、現場試験及び確認検査・性能検査等の立会、工事検査等の立会など ■道路付帯施設・ダム・水路の改築業務:道路付帯施設・ダム・堰・水路などにおける水門・ポンプ・工事用機械等の機械設備等の計画・設計・施工管理、図面作成・修正・数量算出等の業務・既存設備の維持・管理、リニューアル業務等
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