東京都/建設・プラント/その他/年収600万円以上/年間休日120日以上の求人・転職・中途採用情報
企業情報を見る
営業所専任技術者(機械器具設置工事)
■機械器具設置工事に関する工事の工程管理や技術サポートを中心に、工事管理や現場業務をご担当いただきます。 ※現場管理を行う方は別に担当がいらっしゃいます。 【具体的には】 ■機械類設置工事における工法の検討 ■工事見積の作成支援 ■工事の進捗や品質に関する管理業務のサポート ■主任技術者または監理技術者としての現場管理 ■フィールド保守、更新作業 ※営業所技術者の方は、監理技術者としての社内業務が主であり、現場業務は担当者のフォローとして一部ご担当いただく予定です(3割程度)。 ※主任技術者の方は、現場にて品質や安全面に問題無いかを確認・監理していただきます。 【案件について】 ■顧客:製造業 ■案件規模:数千万円規模 ※将来的には億単位の案件を目指す予定 ■出張について:現場作業の際に一部発生 【働き方について】 月8回までのリモートワークが可能で、柔軟な勤務スタイルを実現しています。残業時間は少なく夜間出勤・休日出勤もほとんど発生しないため、安定的な働き方ができ、プライベートと両立しやすい環境です。
企業情報を見る
企業情報を見る
土木調査・診断
■コンクリート構造物や鋼構造物に関する調査・診断業務を中心に担当していただきます。 【具体的には】 ・橋梁・道路等を中心とした、土木構造物等の点検(初期点検・日常点検・定期点検・臨時点検・緊急点検) ・詳細調査(構造物の全体挙動調査・外観変状調査・コンクリート強度調査 他) ※基本的には土日祝休み。月の平均残業時間は20~30h程度。毎週毎週水曜日はNO残業デーとなっており、各々自主的に帰宅するほど社内に浸透しています。 ※転勤もなく、本社で全国案件に対応(関東圏が中心)しており、必要に応じて現場に出張があります。 ※主張頻度は年間10~15回程度を想定しています。出張に関しては日当もしくは宿泊費用の支給があります。
技術開発・評価
■同社の技術開発・評価担当として下記業務を担当していただきます。 【具体的には】※ご経験や適性・ご希望に応じて以下業務を担当していただきます。 ・発電所の土木構造物もしくは地盤安定評価業務の遂行・管理。 ・土木分野のDX推進へ向けた技術開発(BIM/CIM活用に関わる開発,FEM用高度プリポストの推進)。 ・高度特殊解析の開発,解析技術の高度化(次世代解析技術の開発,各種プログラムの並列化など)。 【顧客目線での技術提案を大切にしています】 ・電力会社、インフラ事業者、自治体、民間企業など幅広い顧客が対象です。 ・課題解決に向けた説明資料の作成、顧客との打ち合わせ・協議を通じた様々なソリューションの提供をお客さまの目線に立って実践していただきます。 【技術者としてのキャリアアップとマネジメント力の育成を支援します】 ・将来的には、設計技術者として更なるキャリアアップを図りながら、メンバーの管理・人材育成などのマネジメント業務にも携わっていただくことを期待しています。 ・資格取得支援や昇格のための研修も実施しています。
不動産鑑定士(固定資産分野)
■不動産鑑定士として、下記業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 官公庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム (GIS)および地理空間情報を活用した固定資産の評価支援コンサルティング及び調査(評価根拠となる図面等資料の提供を含む)業務を中心に担当していただきます。 ※担当エリア:勤務地は東京(目黒区)ですが、業務対象地域(フィールド)は、北海道および沖縄を含む全国となっています(基本、関東エリアが中心です)。 【働き方】 ・配属先の資産情報部は7課体制を取っており、業務内容によって分かれています。配属予定の資産情報1課は、課長(1名)に対し、課員(専門職ならびに一般社員)が約8名に加え、派遣社員と臨時従業員も勤務しており、中途入社の方も含め活躍されています。風通しも良く、男女ともに安心して働ける職場環境となっています。 ・在宅勤務は平均週1回は実施しています。 ・残業時間は繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会、研修等にも多く参加できる状況です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あり、宿泊が伴う場合もあります。
コンサルタント(道路管理分野)
■道路管理分野におけるコンサルタント業務を担当していただきます。 【同ポジションのミッション】 公官庁・地方自治体からの業務を主として、地理情報システム(GIS)および地理空間情報を活用した道路行政に対するデータ整備・更新を中心に担当していただきます。 ※担当エリア:勤務地は東京(目黒区)ですが、業務対象地域(フィールド)は、原則、関東甲信越、静岡県、北海道及び沖縄県の13都道県です。 【働き方】 ・配属先の道路情報部は4課体制を取っており、業務対象地域によって課の担当エリアを分けています。配属予定の課は、課長(1名)に対し課員(専門職ならびに一般社員)が約10名、臨時従業員等の入力オペレータも5名以上在籍し、風通しの良い職場です。 ・在宅勤務は平均週1~2回は実施しています。 ・残業時間は年度末の繁忙期は若干多い傾向にありますが、それ以外の時期は講習、勉強会や研修等にも多く参加可能です。 ・業務出張に関しては、平均して月に数回程度あります(業務の打合せがメイン)。
企業情報を見る
企業情報を見る
企業情報を見る
企業情報を見る
建設コンサルタント技術者(公共調達支援部門)
■主に公共調達支援部門の技術者として土木分野を中心に、同業他社に類を見ない、以下のコンサルティング業務にご従事いただきます。 ※公共調達支援とは:公共事業の適正かつ円滑な実施に向けて、的確な技術と人材をタイムリーに提供し、入札契約や品質確保に関わる制度設計、さらに工事費算定に関わる基準作成や各種調査を実施します。また、新たな制度等を導入する際の事業執行支援、さらに導入後のモニタリング評価や改善提案などの支援も行います。 【具体的には】 ■業務内容: ・公共事業の入札・契約制度(総合評価落札方式、デザイン・ビルド方式、ECI方式など)や監督・検査制度に関わる制度設計 ・具体の公共事業におけるデザイン・ビルド方式やCM方式などの導入に向けた検討、入札契約段階における発注者支援 ・公共土木工事の予定価格算出に必要な建設資材価格や工事費等の調査 ・公共土木工事の積算基準に関する検討、歩掛・諸経費の調査・解析 ・公共事業におけるi-ConstructionやDXの推進支援 ■顧客:国土交通省、都道府県、国土交通省所管の独立行政法人・財協団など ※中途入職者の方も対象とした各種研修があり、入社後の教育・育成も充実しております。 【同社の強み】 同社は河川・ダム等の流域国土事業部門、道路・都市等の交通都市事業部門、エネルギー・環境等の環境社会事業部門、公共調達支援等に係る建設マネジメント事業部門からなり、社会インフラに関する総合コンサルタントとして、多様な技術人材を有しています。公共調達支援部門で業務を遂行するにあたっても、他の事業部門と連携し総合力を生かした成果を上げることができることができるとともに、幅広い技術に触れることでコンサルタントとしての能力向上にもつながります。
企業情報を見る
情報システム技術者
■同社にて、建設業界における情報システムに関する設計・開発業務に従事していただきます。 特に近年は集中豪雨による災害が多発しているのを受け、『あめみずMap』をはじめとした防災関連のシステム構築・情報配信サービスを提供しています。 <例> ・水防情報システムの更新設計・計画 ・防災情報システムの構築 ・雨量情報配信サービス(あめみずMap) ・IoTを用いたお客様の課題解決サービス 【MCC研究所】 MCC研究所はテーマ別に研究グループを組織して優れた新技術の開発に取組とともに、MCCテクノロジーレポートを発行して技術情報の提供を行っています。 <研究グループ例> ・FLIP高度化研究グループ ・融雪モデルの精度向上研究開発グループ ・CIM活用研究グループ ・火山地域における大規模土砂災害に関する研究グループ ・低塑性細粒土の液状化挙動研究グループ ・ディープラーニング研究グループ ・マルチモデル×アンサンブル予測研究グループ
建設コンサルタント技術者(まちづくり)
■同社が受注した案件におけるまちづくりコンサルタント業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■職務内容:まちづくりの基本計画から地域住民との話し合い、工事会社との橋渡しなど計画のまとめ役を務めます。 中心業務としては折衝業務となり、地方自治体・地主様の意向と住民の意見を尊重しながら計画を立てたり、ゼネコン担当者と工期や予算を調整したりします。 ※案件によっても変わってきますが、大体2~3人で1チームを組み、プロジェクトを進行していきます。1人あたり5~6件のプロジェクトを並行して担当します。 ■案件種類:駅前再開発、区画整理事業、震災地域復興、市街地再生など ■発注者:地方自治体メイン(割合として7割程度) ■期間:半年~数年がかりまでさまざまです。
教育担当者/施工図指導(エリア総合職)
■オフィスビル、マンション、生産設備、商業施設、文教施設等の建築施工管理職として従事している若手社員を対象に、施工図作成の集合教育を担当していただきます。 【具体的には】 ・担当現場が終わり、次の現場がスタートするまで期間がある若手社員(4~5名)に対する集合研修の実施 ・同社が施工した物件を題材に設計図から施工図に落とし込む知識や技術を数日から1カ月にわたり指導 ・施工図作成ができるようになったら、実際に次の現場の施工図作成に取りくませ、品質のチェックや技術指導