パシフィックコンサルタンツ株式会社
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千代田区／建設・プラント／建築設計／年収600万円以上／20代の求人・転職・中途採用情報
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パシフィックコンサルタンツ株式会社
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1級建築士（上下水道施設）
職種/業界
建築設計 / 建設コンサルタント年収
450万円～900万円勤務地
東京都千代田区 他資格
一級建築士■同社にて、上下水道施設に係る建築計画・設計業務に従事していただきます。 【具体的には】 ■処理場・ポンプ場・管路等の実施設計 ■下水道又は上水道の施設構造設計 ■上下水道事業：水ビジネス（水道経営支援等の民営化支援、浄水場の運営計画）、上下水道分野における調査・計画・設計（事業計画、改築更新、耐震・耐津波診断・補強設計、汚泥消化ガスの有効利用等）・マネジメントに関する業務（経営・管理支援、資産管理、GI S、PFI・PPP等）など ※参考HP：https://www.pacific.co.jp/service/water/
サンヨーホームズ株式会社
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建築設計（福祉施設）
職種/業界
建築設計 / 住宅（ハウスメーカー）年収
400万円～700万円勤務地
東京都千代田区資格
一級建築士■同社受注案件の高齢者向け住宅や介護施設、賃貸アパートや福祉施設等における建築設計業務を担当していただきます。 【具体的には】 ・同社が携わる建築物における設計業務 ・積算業務(社内積算、見積査定等を行う) ・設計業務(詳細設計、客先及び社内調整、官庁申請対応等含む） ・案件：福祉施設、低層集合住宅、幼稚園、保育園、医院、介護施設、改修工事など ・意匠の決定、設計及び工事における折衝業務 ・設計事務所、工事業者の管理、指導等 ・案件金額：2億円～10億円 ・エリア：東京都 ・工期：半年～1.2年 ※中途採用者向けの寮・社宅制度あり（雇用形態等諸条件により、適用外の場合もあります。）
土木建築エンジニア（発電・変電プラント）
急募
職種/業界
建築設計 / プラントメーカー・プラントエンジニアリング年収
470万円～1,200万円勤務地
東京都千代田区資格
一級建築士以下の2領域での業務に従事していただきます。基本的には（1）に従事していただきます。 【具体的には】 (1) 土木建築領域を含む工事計画・設計業務 ・発電所/変電所プラントにおける土木建築（機械・電気品基礎、制御・機器建屋、ケーブルトレンチ、外構等）工事の計画設計(建築確認申請関連含む) ・受注前の技術提案活動（発変電プラントの構造物計画） ・現地施工段階における工事計画立案、設計対応、工事監理 具体例： ・離島向け蓄電池設備設置（フルターンキー案件、清水建設との協業） ・火力発電所建屋の建築確認申請図書作成（非常照明・避雷針設備・誘導灯等） ・某所発電機棟の新設プロジェクト（詳細設計は2027年度初頭より開始予定） (2) 電気工事領域の工事計画・設計業務（上記以外の期間） ・火力プラント向け電気設備（ケーブルトレイ・電線管等）のルート設計、機材選定、物量算出、コスト見積 ・実行計画に基づく設計対応・協力会社との調整
ビューローベリタスジャパン株式会社
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省エネ判定員
外資系企業
職種/業界
建築設計 / 建設コンサルタント年収
500万円～700万円勤務地
東京都千代田区■同社にて建築物の省エネ基準適合性を判定する専門職として、省エネ適合性判定・BELSに関する事前問合せ対応や審査を担当いただきます。建築士資格や省エネ判定の経験を活かし、将来的に決済者を目指していただくポジションです。 【具体的には】 ・省エネ適合性判定・BELSに関する審査、書類チェック ・ 建築物の省エネルギー基準を踏まえた設計図面・設備計画の確認 ・ 設計者や建築主への修正依頼・問い合わせ対応 ・ 省エネ法・関連法令の情報収集、判定員との連携 ・ 審査の進捗管理、関連書類の整備 【ポジションの特徴】 ・ 「判断する側」としての責任あるポジション：将来的には審査の最終判断を担う立場として、建築物の安全性・省エネ性能に直接関与できます。入社時から最終判断を任せることはなく、先輩社員とのOJTや研修を通して土台を作りながら、徐々に管理職としての役割を目指せる環境です。 ・ 需要急増の市場価値の高い専門領域：法改正などに伴い、省エネ判定は今後も拡大が見込まれる分野であり、経験・資格ともに希少性の高いキャリアを形成できます。 ・ 残業少なめで安定した働き方：月平均残業10〜20時間程度、土日祝休み、在宅利用OKなどワークライフバランスを保ちながら働きやすい環境です。50代以上の社員も多く活躍していて、定年後も年収を維持しながら専門性を活かせます。 【人事評価制度】 自己評価、上長からのフィードバック、来期の目標設定、中長期のキャリアパスについて話し合うものです。毎年1回、上長と1対1の面談を行う制度を導入しています。その際には全社共通のフォーマットを利用し、評価項目が明確になる仕組みになっています。