香川県/建築施工管理/年収600万円以上/退職金制度ありの求人・転職・中途採用情報
1級建築施工管理技士
■大阪本店が管轄する各現場にて施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■安全管理、予算管理、工程管理、品質管理を担当して頂きます。 ■担当物件:ランドマークとなるような建築物をはじめ、商業施設、オフィスビル、工場、マンション、病院などに携わっていただきます。 ■出張エリア:大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・和歌山・徳島・愛媛・高知・香川 <仕事の魅力> ■国内トップクラスの施工技術を身につけることが出来ます。 ■プロジェクト内容も新築工事や耐震・免震工事、リニューアル工事と多種多様であり、先進的な技術を用いた建築物、省エネ技術を用いた建築物など幅広い技術に触れることが出来ます。 ■ゼネコンでは珍しく本社・支店の技術部の下に作業所があるのではなく、本・支店長直下で作業所があります。最良の作品を残すために現場に裁量権を持たせることは敢えて非上場としている同社だからこそ出来ることです。
1級建築施工管理技士
■各現場にて施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■安全管理、予算管理、工程管理、品質管理を担当して頂きます。 ■担当物件:ランドマークとなるような建築物をはじめ、商業施設、オフィスビル、工場、マンション、病院などに携わっていただきます。 <仕事の魅力> ■国内トップクラスの施工技術を身につけることが出来ます。 ■プロジェクト内容も新築工事や耐震・免震工事、リニューアル工事と多種多様であり、先進的な技術を用いた建築物、省エネ技術を用いた建築物など幅広い技術に触れることが出来ます。 ■ゼネコンでは珍しく本社・支店の技術部の下に作業所があるのではなく、本・支店長直下で作業所があります。最良の作品を残すために現場に裁量権を持たせることは敢えて非上場としている同社だからこそ出来ることです。
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建築施工管理
■同社アパート商品の既存建物のメンテナンス、リフォーム、原状回復工事など、元請工事の主任技術者として、工程管理、品質管理、安全管理等の施工管理業務をご担当いただきます。 ※松山をメイン拠点として、愛媛・香川の物件を担当いただきます。 【本求人の魅力】 ■部門の残業時間が月20時間以下です。 ■建設DXの推進、施工体系の適正化により現場管理者の負担軽減(詳しくは面接内でお話しします。) ■現場直行直帰可能です。 ■風通しが良く、下請けとも関係良好な環境です。 ■バックオフィス体制にも強化しており、安全や品質管理に集中できる環境となっています。 【同社の魅力】 ・元請企業として技術キャリアを積むことが可能です。 ・キャリア採用社員が多く、様々な専門知見を学べる環境です。
カジュアル面談<応募意思不問>
■カジュアル面談日程 平日9時スタート~19時スタートまで、柔軟に調整が可能です。 ※所要時間:15~30分程度 ※月5名を上限としておりますのでご了承いただけますと幸いです。 ■実施方法 WEBまたはお電話での実施を予定 ■ご開示いただくもの 面談を実施いただくため、お電話番号またはメールアドレスの開示が必要となります。 ■同社にて、下記いずれかの業務を経験・希望に応じて担当していただきます。 <職種> ・建築施工管理 ・意匠設計 ・構造設計 ・デザイン設計 ・設備設計 ・施工図作成担当 ・電気工事施工管理 ・管工事施工管理 など <同社の魅力> ■国内トップクラスの施工技術を身につけることが出来ます。 ■プロジェクト内容も新築工事や耐震・免震工事、リニューアル工事と多種多様であり、先進的な技術を用いた建築物、省エネ技術を用いた建築物など幅広い技術に触れることが出来ます。 ■ゼネコンでは珍しく本社・支店の技術部の下に作業所があるのではなく、本・支店長直下で作業所があります。最良の作品を残すために現場に裁量権を持たせることは敢えて非上場としている同社だからこそ出来ることです。
1級建築施工管理技士
■大阪本店が管轄する各現場にて施工管理業務を担当していただきます。 【具体的には】 ■安全管理、予算管理、工程管理、品質管理を担当して頂きます。 ■担当物件:ランドマークとなるような建築物をはじめ、商業施設、オフィスビル、工場、マンション、病院などに携わっていただきます。 ■出張エリア:大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・和歌山・徳島・愛媛・高知・香川 <仕事の魅力> ■国内トップクラスの施工技術を身につけることが出来ます。 ■プロジェクト内容も新築工事や耐震・免震工事、リニューアル工事と多種多様であり、先進的な技術を用いた建築物、省エネ技術を用いた建築物など幅広い技術に触れることが出来ます。 ■ゼネコンでは珍しく本社・支店の技術部の下に作業所があるのではなく、本・支店長直下で作業所があります。最良の作品を残すために現場に裁量権を持たせることは敢えて非上場としている同社だからこそ出来ることです。