仕事内容

■リチウムイオン二次電池の生産における量産プロセスおよび生産設備の設計・開発を担当していただきます。新たな量産プロセスの検討から、それを実現する生産設備の設計・開発、設備仕様の策定、設備メーカーとの詳細仕様の決定まで、一連の生産技術開発に携わります。また、設備メーカーによる設計・製作・工事の進捗管理を行うとともに、既に稼働している量産プロセス・設備についても、改善・改良を進めていただきます。【具体的には】 ■新規量産プロセスと設備の設計開発 ■新規量産設備の仕様策定と設備メーカとの詳細仕様決定 ■設備メーカの設計・製作・工事進捗管理 ■既設量産プロセス・設備の改善・改良支援

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれか必須・プロセス設計、設備設計／製作経験・設備の機械設計、電気設計、制御ソフト開発、PLCラダー図対応などの経験・CAD、Excel、PowerPointなどの経験

求める人物像

仕様策定のための社内関係者および装置メーカとのコミュニケーション・取りまとめ能力をお持ちの方

給与

年収500万円～800万円

※経験に応じ決定 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による）

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:15

勤務地

〒2358522 神奈川県横浜市磯子区新杉田町8番地最寄り駅：新杉田（ＪＲ根岸線）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間126日／（内訳）週休2日制（土日）、祝日、年末年始、特別休日、年次有給（初年度18日付与・半日取得可、最大24日付与、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など） ※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、労災保険、厚生年金、労災保険寮・社宅制度、カフェテリアプラン制度、退職金制度、確定拠出年金制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■AIデータセンターや電気自動車、再生可能エネルギー向けに需要が拡大するリチウムイオン二次電池の安定量産に向け、新たな生産プロセスや設備の開発・設計を担う将来性・社会貢献度の高いポジションです。 ■新プロセスの検討から設備仕様の策定、メーカーとの詳細設計、導入後の改善まで一連の生産技術に携わることができ、ものづくりの最前線で技術的な手応えと確かな成長実感が得られます。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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