仕事内容

■生産管理エンジニアとして下記業務をご担当いただきます。【具体的には】（1）原子力発電所再稼働／新設に向けた、原子力発電所を構成する機器の生産管理（2）超電導、重粒子線応用機器（超電導マグネット、加速器及び開発機器）の生産管理【魅力・やりがい】（1）の業務に関して・原子炉を構成する炉内構造物、原子炉の燃料を交換する燃料交換機、廃炉に向けた調査機器など多種多様な機器に携わることができます。・機器の生産管理エンジニアとして生産計画立案、プロセス管理を行い、モノづくりを先導、関係部署と協力することにより製品を作り上げ、約束した期日で顧客にお届けすることで、カーボンニュートラルや電力の安定供給などの社会問題解決に貢献できます。（2）の業務に関して・超電導・重粒子線応用機器等の新エネルギー機器に関する製品実現の一役を生産管理業務で担い、世界初と呼ばれる製品の開発に携わることができます。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれか必須 ■情報分析力、論理的思考力による計画立案スキル ■問題解決力、コミュニケーション能力による顧客・関係部署・製造現場との円滑な対応スキル ■Excelなどのツールやシステムを使いデータを管理、分析するスキル ■機械、溶接、電気、超電導技術を用いた製品の、モノづくり関連業務経験

求める人物像

■同社のビジョンに共感できる方

給与

年収500万円～800万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による） ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜16:45

勤務地

〒2300045 神奈川県横浜市鶴見区末広町2−4 最寄り駅：新芝浦（ＪＲ鶴見線（浅野-海芝浦））徒歩4分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間休日126日（2026年度）、週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、特別休日、年次有給（初年度5～18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など） ※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、労災保険、厚生年金、労災保険寮・社宅制度、カフェテリアプラン制度、退職金制度、確定拠出年金制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■ご自身の生産管理の経験を活かし、社会貢献度の高い原子力・医療・新エネルギー分野で大きなやりがいを感じながら成長したい方におすすめです。 ■年間休日126日や手厚い福利厚生が整った環境のもと、ワークライフバランスを大切にしながら、世界に誇る技術力の発展に腰を据えて貢献できます。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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