仕事内容

■フィールドエンジニアとして、同社の国内外の水力発電所における新設・更新・改修プロジェクト業務をご担当いただきます。【具体的な職務内容】・水力発電設備（水車・発電機・制御装置等）における現地据付・試験計画の立案および工事管理・元請けの立場における現場の品質・安全・納期管理・顧客、協力会社、社内関係者などの関係者との調整・折衝・プロジェクトの進捗管理、課題解決および現場改善提案・将来的における施工管理技士、プロジェクトマネージャー、グローバル案件リーダーへのキャリアパス【ポジションの魅力とやりがい】世界中の水力発電プロジェクトに携わることができ、社会や地球環境に貢献に直結するやりがいのある仕事です。そして、プロジェクトの現場で多くの関係者と協力し、自ら立案した工事計画や現地施工によって発電設備を完成させる達成感があります。

必要な経験・資格

必須要件

以下双方に当てはまる方・プラント・設備・土木・建設等の現場経験または現地施工管理経験をお持ちの方（1年以上）・機械工学、材料力学、流体力学、電気工学、電子工学、情報工学のいずれかの知識・知見をお持ちの方

歓迎要件

・水力発電設備の現地工事・据付・試験管理経験をお持ちの方・1級電気施工管理技士または技術士（電気電子部門、建設部門）資格保有をお持ちの方・英語力（TOEIC 600点以上）や海外案件経験・プロジェクトマネジメント経験をお持ちの方

求める人物像

・安全・品質・納期を最優先に考え、高い意識を持って主体的に行動できる方・コミュニケーション力やリーダーシップを備え、現場でのチームワークや多様な関係者との協働を楽しめる方・課題解決力があり、新しい技術や知識の習得に前向きな方・グローバルな環境や多様な働き方に興味がある方・同社のビジョンに共感いただける方

給与

年収500万円～1,100万円

昇給：年1回賞与：年2回（7月・12月）※業績連動型

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による）、家族手当 ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜16:45

勤務地

〒2300045 神奈川県横浜市鶴見区末広町2-4

備考

・国内外出張あり（海外案件への関与も可能）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

勤務形態

在宅勤務・リモートワーク可

休日・休暇

年間休日126日（2026年度）／週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、特別休日、年次有給（初年度5～18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など）

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険寮・社宅制度あり、カフェテリアプラン制度あり、退職金制度あり、確定拠出年金制度あり

教育・研修

資格取得支援・OJT・研修制度充実

退職金制度

社宅・家賃補助制度

担当コンサルタントからのコメント

再生可能エネルギーとして世界的に需要が高まる水力発電分野において、国内外の大型プロジェクトを主導し、持続可能な社会づくりに直接貢献できるスケールの大きさが魅力です。年間休日126日や多様な働き方を支える制度、充実した育成環境が揃っており、ワークライフバランスを保ちながら技術者としてグローバルに活躍したい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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