仕事内容

■特殊車両のサービス企画職として下記業務をご担当いただきます。【具体的には】・アフターサービスにおける顧客対応、事業計画の立案・実行支援・各種データ分析による予防保全の推進と改善提案【魅力・やりがい】・国防に直結する装備品の安定可動を支える重要な役割を担うことができます。・各種データ活用やIT技術を取り入れた効率的な整備体制構築に携わることができます。・多様な専門家や顧客と連携し、社会的意義の高いプロジェクトに参加できます。

必要な経験・資格

必須要件

・サービス関連業務の経験があり、データ分析やITツールを活用した業務改善経験

歓迎要件

・製造業における補給・整備体制の理解・機械・電気工学の理解・英語力

求める人物像

・顧客中心の視点を持ち、信頼関係構築に努める姿勢のある方・チームワークを重視し、多様な意見を尊重できる協調性のある方・柔軟な思考と課題解決力のある方

給与

年収620万円～1,040万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、家族手当

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:00〜17:00

勤務地

〒2525293 神奈川県相模原市中央区田名3000 最寄り駅：相模原（ＪＲ横浜線）社有バス25分

備考

相模原製作所にて勤務いただきます。

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間127日／（内訳）完全週休2日制（土日）、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇、ショートバケーション休暇など

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■国防に直結する装備品の稼働を支える高い社会的意義のもと、データやIT技術を駆使したサービス体制構築に挑戦したい方におすすめです。 ■年間休日127日や充実した福利厚生のもと、データ活用を通じてスケールの大きな課題解決に携わることができます。 ■顧客対応からデータ分析に基づく改善提案まで幅広く担い、サービス企画のプロとしてキャリアを深めたい方に最適です。

会社概要

会社名

三菱重工業株式会社

所在地

〒1008332 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号

設立

1950年1月

代表者

取締役社長CEO 加口仁

資本金

2,656億円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

77,274人（2025年3月現在）

平均年齢

42歳

事業内容・沿革

■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業＜沿革＞ 1884年　創立 1934年　三菱重工業株式会社に社名変更 1950年　第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年　上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年　自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年　米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年　ドメイン制へ完全移行 2019年　本社を東京都千代田区に移転

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります（2023年3月期）。【事業展開】・エナジー：火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。・物流・冷熱・ドライブシステム：世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。・プラント・インフラ：製鉄機械（新型電気炉）やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム（AGT）など幅広く手掛けています。【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM＆Aを活用していく方針です。

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