仕事内容

品質管理（QC）業務をご担当いただきます。【具体的には】 ■以下業務内容を司るマネジメント、もしくはリーダークラスの業務・設計審査のレビュー・市場機の不適合対応・調達品の品質管理（受入検査）・調達先の品質監査・サービス事業（VPP、エネマネなど）、もしくは太陽光発電製品の品質保証【魅力・やりがい】来るカーボンニュートラル社会の実現に向けて、将来有望とされる分野の一つである再生可能エネルギー事業、水素エネルギー事業の製品に関われる、やりがいのある業務です。品質業務は顧客満足度向上、社内の業務の仕組み構築など、非常に重要なミッションを担っています。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれも必須 ■品質業務 ■製造技術業務（※品質業務経歴が無い場合） ■設計業務（※品質業務及び製造技術業務経歴が無い場合） ■技術的な理解ができ、他部署巻き込んで仕事のできる方（機械、計装、電気のいずれか1つでも可） ■文書作成及び添削能力のある方（英語ができればなお良い） ■日常会話レベルの英語力をお持ちの方

歓迎要件

■国際経験のある方 ■契約書を読める方 ■電気技術者

求める人物像

■同社のビジョンに共感いただける方 ■社交的でプレッシャーに強い方（対外的な対応、他部門を巻き込む力） ■愚直にコツコツ仕事をこなせる方

給与

年収700万円～1,100万円

※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 ※ご経験・スキルに応じて検討

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

住宅手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成手当、深夜手当など（同社規定による） ※管理職掌クラスでの採用の場合、不支給の手当があります。

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

フレックスタイム制

就業時間

8:30〜17:15

勤務地

〒2350032 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34　ラゾーナ川崎東芝ビル最寄り駅：川崎（ＪＲ東海道本線（東京-熱海））徒歩5分

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

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休日・休暇

年間126日／（内訳）週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、特別休日、年次有給（初年度5～18日付与・最大24日付与、半日取得可、繰越制度あり）、その他休暇（慶弔・夏季・災害休暇など） ※入社初年度の年休日数は、入社月によって変動します。

年間休日125日以上

待遇・福利厚生

健康保険、労災保険、厚生年金、労災保険寮・社宅制度、カフェテリアプラン制度、退職金制度、確定拠出年金制度

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギー等の品質管理をリードする社会的影響力の大きい仕事です。技術や知見を活かして事業成長に貢献したい方におすすめです。

会社概要

会社名

株式会社東芝

所在地

〒2128585 神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34

設立

1875年7月

代表者

代表取締役　社長執行役員 CEO　島田　太郎

資本金

2,014億4,900万円

上場・非上場

非上場

従業員数

94,051人（2026年3月現在）

事業内容・沿革

■ 社会インフラ事業関連の製品・システムの開発・製造・販売・サービス ■ エネルギー（火力・再生可能エネルギー・送配電・原子力）関連の機器・システム提供 ■ 電子デバイス（パワー半導体・HDD用モーターなど）の開発・製造・販売 ■ デジタル技術（IoT・AI・クラウド等）を活用したソリューション提供 ■ 環境・カーボンニュートラルに向けた製品・サービスの展開（蓄電池・省エネ支援等） ■ 海外を含むグループ会社の経営・技術支援および全体戦略の統括＜沿革＞ 1875年　田中製造所（芝浦製作所の前身）創業 1890年　東京電気（白熱舎）創業 1939年　芝浦製作所と東京電気が合併、「東京芝浦電気」設立 1978年　社名を「東芝」に変更 1985年　世界初のノートPCを発売 2006年　米ウェスティングハウス社を買収 2021年　分社化計画を発表 → 株主反発で撤回 2023年3月　JIP主導の買収提案を受け入れ 2023年12月　上場廃止、非上場企業に 2024年　新体制のもと構造改革を推進、主要事業の黒字化進展

企業の特徴

【概要・特徴】 1875年創業の総合電機メーカーであり、日本の社会インフラ・エネルギー分野を長年にわたり支えてきた重電大手。かつては家電や半導体などBtoC・BtoB双方に事業展開していたが、近年は事業再編を進め、社会インフラ・エネルギー・デバイス・デジタル領域などのBtoBビジネスに特化。2023年には日本産業パートナーズ（JIP）主導のコンソーシアムによる買収により非上場化し、経営の自由度を高めて構造改革・成長投資を推進している。【強み】火力・原子力・再生可能エネルギーなど多様な電源技術に対応したエネルギーソリューションの提供や、鉄道、上下水道、交通管制、防災などの社会インフラ領域における豊富な実績を有する。加えて、パワー半導体や高効率モーターなどの電子デバイス技術、ならびにIoT・AIを活用したデジタルソリューションも強化。脱炭素・レジリエンス・スマートインフラなど、次世代社会課題への対応力に優れており、グローバルに貢献できる技術基盤を持つ。

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