仕事内容

■炭素繊維複合材料の営業リーダーとして業務をご担当いただきます。【具体的には】航空宇宙防衛分野の次世代重要プロジェクト（ボーイング、エアバス、エンジン、防衛装備品の中から業務歴と適正に応じて複数担当も可能）への炭素繊維複合材料採用に向けたグローバルなチームの営業リーダー業務。

必要な経験・資格

必須要件

※下記いずれも必須・航空宇宙防衛分野でのマーケティングまたは営業経験・航空宇宙防衛分野の知識・ビジネスレベルの英語力（目安：TOEIC700点以上）

歓迎要件

・海外営業経験・複合材料の知識・輸出管理に関する資格・TOEIC800点以上・論理的な分析能力と導き出した戦略を推進する実行力

求める人物像

海外顧客に対して物怖じしない、懐に入る胆力をお持ちの方

給与

年収600万円～1,300万円

給与形態

月給制

昇給

1回

賞与

2回

諸手当

通勤手当、住宅手当、資格手当、家族手当、

雇用条件

雇用形態

正社員

勤務時間

固定労働時間制

就業時間

9:00〜17:30

勤務地

〒1038666 東京都中央区日本橋室町2-2-1日本橋三井タワー最寄り駅：三越前（東京メトロ銀座線）

転勤

場合によりあり

マイカー通勤

ー

休日・休暇

年間120日、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇

年間休日120日以上

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金独身寮・社宅、体育施設、契約保養所、確定拠出型企業年金、財形貯蓄制度、住宅融資制度、従業員持株会、グループ生命保険、東レ福祉会、東レスマイルサポートプランなど

教育・研修

OJT研修他

退職金制度

担当コンサルタントからのコメント

■ボーイングやエアバスなどの次世代重要プロジェクトに携わり、最先端の炭素繊維複合材料を用いたグローバルビジネスを牽引する、非常にスケール感の大きなポジションです。 ■航空宇宙防衛分野での経験や英語力を活かし、世界を舞台にしたダイナミックな営業戦略の推進やチームリードに挑戦したい方、また社会的な影響力の大きいプロジェクトで市場を自身で切り拓くやりがいを感じたい方におすすめです。

会社概要

会社名

東レ株式会社

所在地

〒1038666 東京都中央区日本橋室町2－2－1 日本橋三井タワー

設立

1926年1月

代表者

代表取締役社長　日覺昭廣

資本金

147,873,030,771円

上場・非上場

東証プライム

従業員数

7,175人（2022年3月現在）

平均年齢

39歳

事業内容・沿革

■繊維事業　■機能化成品事業　■炭素繊維複合材料事業　■環境・エンジニアリング事業　■ライフサイエンス事業　■その他＜沿革＞ 1926年　「東洋レーヨン株式会社」創立 1944年　昭和工業株式会社（現：東レ・ファインケミカル株式会社）を買収 1960年　東洋工事株式会社（現：東レエンジニアリング株式会社）を設立 1970年　「東レ株式会社｣に社名変更 1980年　東レ・メディカル株式会社を設立 1982年　東レ建設株式会社を設立 2002年　米国DuPont社のフッ素繊維事業を買収、米国に「Toray Fluorofibers（America）, Inc. （TFA）」を設立 2019年　機能材料研究の中心となる「未来創造研究センター」を滋賀県に設立

企業の特徴

【概要・特徴】東証プライム上場、炭素繊維に強みを持つ総合素材メーカー。有機合成化学・高分子化学・バイオテクノロジー・ナノテクノロジーの4つのコア技術をもとに多様な先端材料を開発し、合成繊維、高性能フィルム、炭素繊維、電子情報材料、医薬品等の幅広い分野に展開しています。また、世界の29カ国・地域に拠点置き、グローバルに事業を展開。近年の海外売上高比率は56％となっています。【事業展開】・繊維事業：ナイロン、ポリエステル、アクリルの3大合成繊維全てを有し、原糸・原綿、テキスタイル、縫製品等、衣料用途から産業資材用途まで、幅広く展開しています。・機能化成品事業：自動車向け樹脂、PETフィルム、リチウム二次電池用バッテリーセパレータフィルム、有機EL関連材料等を含む、樹脂・ケミカル、フィルム、電子情報材料などを提供しています。・炭素繊維複合材料事業：世界シェアトップのPAN系炭素繊維を中心に、航空機・自動車・一般産業・スポーツなど幅広い分野で事業を展開しています。・環境・エンジニアリング事業：世界トップレベルの技術を有する逆浸透膜（RO膜）などの水処理技術で貢献しています。・ライフサイエンス事業：医薬事業、人工腎臓などの医療機器事業、DNAチップなどのバイオツール事業を展開しています。【研究開発】繊維研究所、フィルム研究所、複合材料研究所など多くの研究拠点を有しています。2017年から3年間で約2,200億円の研究開発費を投入し、先端素材の研究を推進しています。

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